ワクチン接種を巡る状況はとても公平とは言えません。後遺症患者が出て死亡者まで出ている現状を国民に伝えず、ただただ接種へ誘導する方針は『騙して打たせている』といわれてもしょうがないでしょう。
厚生労働省の入り口。外からは見えない植え込みに、ひっそりと立つ石碑。サリドマイドやスモン、薬害エイズなど、国の政策が引き起こした「薬害」を二度と繰り返さないという誓いの碑です。 2023年7月24日、そこを訪れていた新型コロナワクチン後遺症の患者の会。 コロナワクチンの接種後に起きている様々な症状こそ「新たな薬害」だと訴え、一刻も早い救済を求める会見を、他ならぬこの厚生労働省で開いたのです。 2023年8月3日放送 CBCテレビ「チャント！」より
松田学のニュース解説 新型コロナ最新情報 オミクロンの正体81＜本編＞
井上 正康 大阪市立大学名誉教授
9月にインフルエンザで学級閉鎖 免疫低下? 早くもインフルエンザで学級閉鎖…9月の4日間で22施設33クラス 「大変 珍しい」静岡県（テレビ静岡NEWS） – Yahoo!ニュース
静岡県では9月7日までに小学校15校、幼稚園・中学校・高校など20施設33クラスがインフルエンザで学級閉鎖しました（総患者数297人）。インフルエンザは年末に流行が始まり、「夏場に学級閉鎖するのは異常」である。2022~2023年の学級閉鎖は202施設387クラス、その前の2シーズンは学級閉鎖は無い。8月29日~9月3日の静岡県内の定点医療機関の患者数は2.19人で、1人を超えると「流行期入り」としている。 実は「1人を超えると流行期入りとする定義自体」に根本的な問題がある。日本のインフルエンザは毎年2月をピークに約1千万人が“40度近い高熱”で受診しており、「その繰り返しパターンでピーク前に１人を超えると“流行入り”としていた。一方、「今年は春以降も患者数が1人前後を維持し続ける様になり、「ピークが来なくても数字的には常に流行期入り状態」と誤判断される状態となっている（図参照）。その背景となる分子機構は不明であるが、「国民の大半がmRNAワクチンの頻回接種による免疫異常で季節外れのインフルエンザを予防できない可能性」などが考えられる。しかし、冬場の様な発症者のピークを形成する気配は診られないので『メディアの煽り報道に過剰反応して学級閉鎖した可能性』が高い。感染力が激増したオミクロン時代にmRNAワクチンを接種していない学童にインフルエンザが感染する可能性は極めて低いが、接種すると逆にインフルエンザ患者が激増する可能性が考えられる。何れにしても「実際に発症した学童患者だけを治療し、猛毒のmRNA型インフルエンザワクチン」を接種させてはならない！
【グラフ解説】
ウイルス性肺炎が増えている、「５類」移行後で感染者数は最多
新型コロナの定点医療機関あたりの感染者数が最多(２０.５人)を更新しているが、重症化の頻度は激減して実際の医療逼迫は起っていない。オミクロン株はインフルエンザに比べて桁違いに感染力が強いが、重症患者も少ない。尚、スパイクのプラス荷電が激増したオミクロン株では負荷電の糖蛋白質を有する喉粘膜が主な標的であり、発症した場合は喉風邪が主な症状である。一方、インフルエンザの感染受容体である上気道粘膜のシアル酸も負荷電の糖蛋白質であり、オミクロン株がこれに結合する可能性もあるが、オミクロンではインフルエンザ様の症状は見られない。mRNAワクチンには顕著な免疫抑制作用があり、内因性ウイルスが活性化される可能性が示唆されているので、ウイルス性肺炎の症状はその様なウイルスに起因する可能性も考えられる。メディアの報道に乗じてmRNAワクチンの接種が煽られているが、オミクロン型もインフルエンザ型も猛毒であり、決して接種してはならない。
デイサービス現場で高齢者の感染増加 新型コロナ 高齢者への感染目立つ デイサービス現場にも影響 | NHK | 新型コロナウイルス
東京都内のデイサービス企業では5類移行後もマスク着用を続けているが、お盆明けまでに利用者と従業員30人余りが新型コロナに感染した。高齢者には風邪が命取りになりうるが、毎日通っている80代の女性は「皆で歌ったり食事するのが毎日の楽しみなので休みになると困る」と話している。感染予防が困難なオミクロン時代には、食物繊維豊かな食事で免疫系に重要な腸内フローラのバランスと楽しい集いで脳免疫系のバランスを強化する事が大切です。学校でも9月以降の楽しい運動会や音楽会などを実施できるように過剰反応せずに対応していただきたい。間違っても9月20日から予定されている有毒なXBB型mRNAワクチンやインフルエンザ型遺伝子ワクチンを児童に接種させてはならない。
BA.2.86は免疫逃避力が強いのに感染力は弱い 新しい変異株「BA.2.86系統」について現時点で分かっていること（忽那賢志） – エキスパート – Yahoo!ニュース
オミクロンのBA.2.86系統は、BA.2と比較して30ヶ所、XBB.1.5と比較して35ヶ所以上もの変異を有する亜株である(https://doi.org/10.1101/2023.09.04.556272)。本年9月までに14カ国(イスラエル、デンマーク、アメリカ、イギリス、南アフリカ、ポルトガル、スウェーデン、カナダ、フランス、スペイン、オーストラリア、韓国、日本、タイ)で分離されている。スパイクのプラス荷電が激増したオミクロン系統は感染力が増強したが、その亜株集団の感染力は高止まり（五十歩百歩）である。BA.2.86系統も感染力と免疫回避能が強い為に流行しているが、喉粘膜型風邪コロナの特色が強くて重症化リスクは激減した。「この感染者の多くが数ヶ月前にブースター接種を受けていた事実」から、遺伝子ワクチンによる「抗原原罪やIgG4産生による免疫防御能低下」も感染拡大の原因である可能性が考えられる。9月20日から接種開始予定のXBB対応型1価ワクチンは「百害あって一利なし」であり、子供や若い世代には決して打たせてはならない。
忽那氏の記事、オミクロンになってから人にうつす期間のビークは少し後ろ倒しになった 新型コロナはいつまで人にうつる？オミクロン株に感染し療養解除になった人から感染する心配はない？（忽那賢志） – エキスパート – Yahoo!ニュース
日本ではこれまでに約2000万人が新型コロナに感染し、第7波だけで約1000万人がオミクロンに感染している。第５波までの新型コロナの感染者は発症3日前から発症後10日間ほどが感染性が高く、重症患者では発症後15日間経過して症状が軽快した3日後までとされていた。しかし、第6波以降のオミクロンでは大半が無症候性感染であり、「発症しても喉の軽い違和感などの軽症」である。オミクロン株では発症から10日間程度は感染力があるが重症化せず低リスクなので、「社会機能を維持するために政治判断で療養期間が短縮された」のである。この様な喉風邪のオミクロン時代に9月20日から接種が予定されている「有毒なXBB型ワクチンは百害あって一利なし」である。
米国で復活し始めるマスク着用義務 NY市は多変異株「ピロラ」に警鐘 米国で復活し始めるマスク着用義務 NY市は多変異株「ピロラ」に警鐘 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
感染拡大を防げないマスクの着用義務はパンデミック当初から見解が分かれ、リスクの低い子どもの着用義務は不要との考えがある。しかし、次のパンでミックを予告してロックダウンを主張している民主党バイデン大統領の影響力が強いニューヨーク州やサンフランシスコでは大学病院や医療従事者にマスク着用義務を主張している。この様な米国のマスク論は「民主党の政争道具」として利用されている面が強い。これに対して共和党は、マスクの着用義務を強く非難し、ミシシッピ州のリーブス知事は「我が州民は二度と恐怖に屈せず、マスク着用の義務化もしない」と宣言している。トランプ前大統領は「マスクの着用義務化は恐怖心を煽り立てる道具だ。私たちは学校閉鎖やロックダウンは不要であり、マスクの着用義務にも従わず、ワクチンの接種義務も容認しない」と訴えている。この様な状況の中で、「米国の巨大製薬企業のXBB対応型1価ワクチンはマウスでも無効な事が判明しているが、情報鎖国状態の日本で9月20日から国民を用いてこのワクチンによる世界初の治験が始められようとしている。マスコミが煽る「米国のマスク論議」はワクチン接種の前哨戦に過ぎない。
韓国「国を信じて打った国民に責任をとるべきだという正論をもってきちんと補償し、訴訟についても控訴しない」 【韓国】ワクチン接種後の死者、最大で300万円支給（NNA） – Yahoo!ニュース
韓国政府は「ワクチン被害補償党政協議会」を開催し、9月8日に「ワクチン接種後90日以内に死亡した国民に対して『接種と死亡との因果関係を問わず最大3,000万ウォン（約330万円）を支給する事』を決めた。朴大出（パク・テチュル）議長は「国を信じてワクチンを接種した国民に国が責任を取るべきだ」と強調し、政府も「ワクチン接種後に死亡した人の遺族の訴訟について控訴しない方針」を固めた。「mRNAワクチンが有害無益である事実」が明らかになり、世界中で訴訟が激増している。陸続きの韓国では猜疑心や権利意識が日本人より遥かに強く、多くの国民が欧米の情報を熟知している。韓国政府もその様な状況を踏まえて早めに手を打ったと考えられる。日本より経済状態の良い韓国のGDPでこの補償額は「雀の涙」に過ぎないが、「政府に対する国民の怒り」をガス抜きする効果は有るであろう。情報鎖国状態の日本人も隣国のこの様な情報は隠せなくなり、やがて国民の怒りが政府、専門家、利権集団に向けられるであろう。それでも政治家が責任回避し続け、国民が毅然と立上がらなければ、史上最大の分水嶺に立たされている日本は国ごと滅びるであろう。
2024年度からコロナワクチンが有料化 新型コロナワクチン、無料接種は今年度限りで終了…高齢者らには助成も検討 : 読売新聞 (yomiuri.co.jp)
厚労省は「全世代が無料で受けられる『臨時接種』を今年度末で終了し、来年度からは『高齢者など重症化リスクの高い人を対象に年１回の接種として自己負担になる可能性がある」とした。オミクロン株で重症化率が低下して５類に格下げられたことなどから、来年度以降は６５歳以上の高齢者がインフルエンザと同じ公費助成で無料または低額で受けられる「定期接種」とし、それ以外の希望者は自己負担で「任意接種」とする事を検討している。多くの日本人は「これでパンデミック騒動やワクチン接種は終わる」と考えている。しかし、私は『これは日本の終わりの始まりに過ぎない』と考えている。その理由は、来年に『?WHOのパンデミック条項と?国際保健規則（IHR）』が採択される予定であり、これに対応すべく、?今春に『日本版CDC』が設立(元ワクチン分科会メンバーが入る)され、?９月１日に『内閣感染症危機管理統括庁（トップは強権的な元警察庁長官が就任）』が発足している。?これと連動して日本の『緊急事態条項の発動要件に感染症が入っている事』により、?PCR検査で自由自在に『偽パンデミック』を演出可能であることが明らかになった。これら?~?までの組織や事実は、?来年春以降に『WHOの指令に基づき全国民に様々なワクチンや新薬を法的拘束力を持って強制的に投与可能になる事を意味する。?特に?との関係で『改憲草案は自民党しか出せない（国会法６８条の２）』事から、『日本人の命運』がこれにかかっていると考えられる。
新型コロナ秋に流行の兆し
今年の夏にバイデン大統領が『来年は新たなパンデミックで本格的なロックダウンを行う』と発言し、WHOのテドロス事務局長も『これまでは緩すぎた！次回は最高度の厳しいロックダウンを行う』と明言している。米国系メディアが『感染拡大とワクチン接種の必要性を煽っている事』は、来年の5月以降に「前項の?」を実行するための準備活動であり、世界で日本が一人負けする下地が着々と出来上がりつつある。政府は完全に国民を見捨てているのである
mRNAワクチンの他の用途への使用、マラリア、ジカ熱、癌への活用？ ASCII.jp：新型コロナに秋の流行の兆し、ワクチンの現状は？
それは完全な誤りである『遺伝子で体内の細胞に病原体のスパイク蛋白を産生させると、全ての産生細胞が免疫の攻撃対象となり、自己免疫疾患で死亡する事』が免疫学のイロハである。その為、『全てのmRNAワクチンで同様の薬害が必発』する。海外の一流研究者達はその事実を正確に理解しているが、日本の蛸壺研究者や医師達はこの『初歩的事実』を理解できず、『遺伝子ワクチンを盲信して政府や国民をミスリード』してしまった。『mRNAワクチンは新型コロナのパンデミックに真価を発揮し、マラリア、ジカ熱、がんなどにも活用できる』と大誤解され、多くの製薬企業が遺伝子ワクチンにゴールドラッシュ的妄想を抱いている。