新型コロナウイルス

厚労省データ改ざんを扱った記事

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ワク○ン=🔫 今は第三次世界大戦中🚨
 
@IXT62961634

「何がでるかな♪ 何が出るかな♪ チャラチャチャンチャン チャラチャチャン」

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名大名誉教授が指摘、ワクチンによる免疫力低下の可能性 接種サイクルに議論必要か

ワクチンによる免疫力低下の指摘も(共同通信社)

© NEWSポストセブン 提供 ワクチンによる免疫力低下の指摘も(共同通信社)

「もう4回目の接種券が届いたのよ。2回目は40℃近い熱が出たし、3回目は副反応は弱いって聞いていたのに腕があがらなくなったし。それでもやっぱりコロナは怖いから、打たなきゃダメよね……」

【写真】腕をまくり3回目ワクチン接種を受ける岸田首相

 60代女性のそんなつぶやきに、友人が答える。

「えっ、4回目も打つつもりなの? もういい加減にやめた方がいいんじゃない。私も3回打ったけど、ワクチンを打つたびに体が弱っていくような気がしているのよ」

 打つべきか、打たざるべきか。日本中、いや世界中で、それに似た会話がどれだけ繰り返されてきたことだろう。5月25日から、新型コロナワクチンの4回目接種が始まった。3回目接種から5か月以上経過した、60才以上の高齢者などが対象だ。多くの人は、つらい副反応が出ても感染を予防すると信じてワクチンを打つだろう。だが、その大前提を覆す衝撃の分析データが公表された。

 医療機関や保健所が、新型コロナの新規感染者のデータを入力する厚生労働省のシステム『HER-SYS』。そこには、感染者の年齢や性別、ワクチンの接種歴が入力され、コロナ対策のための重要で膨大なデータが蓄積されている。ワクチンの接種歴に限って見ると、「未接種」「2回接種」「3回接種」「接種歴不明」に分けてカウントされる。

 例えば、オミクロン株の新規陽性者数の高止まりが懸念されていた今年4月4〜10日の1週間では、すべての年代において、ワクチンの未接種者よりも2回目、3回目の接種を終えた人の方が、陽性者が少なかった。このデータが示すのは、「ワクチンを打った人の方が、打たない人よりもコロナに罹りにくい」ということだ。誰がどう見ても、疑いの余地のない至極当然の結果だろう。

 だが、厚労省が集計したこのデータに疑いの眼差しを向けた専門家がいる。小児がんや難治性血液病の専門家で、遺伝子治療やワクチンにも詳しい、名古屋大学名誉教授の小島勢二氏である。

「海外の多くの研究では、オミクロン株に対してワクチンの感染予防効果が以前より低下したと報告されています。中には、効果は20%という調査もありました。

 しかし厚労省の集計データではワクチン接種者の感染予防効果が80〜90%を維持しており、“あまりに高い”と不自然に思ったのです。厚労省の数値は、同じ『HER-SYS』のデータを用いているはずの国立感染症研究所(感染研)の数値と比べても大きく異なり、不審に思いました」(小島氏)

数値の“改ざん”に等しい大問題

 厚労省の集計データは間違っているのではないか──そう直感した小島氏が、知人の国会議員に伝えたところ、この件が国会で質疑された。すると、厚労省は突如として、データの集計の仕方を変更した。大きく変わったのは、「未接種者」の取り扱いだ。

「それまで、“ワクチンは打ったけれど正確な接種日時などがわからない新規陽性者”を、『未接種』に分類していたんです。しかしこの分類だと、“打っているのに感染した人”が、“打っていなくて感染した人”とされてしまいます。つまり、ワクチンの感染予防効果が実際より高く見えてしまっていました」(全国紙記者)

 4月11日以降のデータからは、それまで接種歴があるのに正確な接種日時などがわからないため「未接種」とされてきた陽性者が「接種歴不明」に分類されるようになった。実際、集計方法が変わったことでワクチンの「未接種」は7万6877人(4月4〜10日)から、3万3207人(4月11〜17日)に激減。一方、正しく振り分けられた「接種歴不明」は3万7146人から7万8488人に激増した。

「未接種」での新規陽性者が大幅に減ったことで、ワクチン接種歴と新規陽性者の関係は一変した。前述の通り、従来の“間違った”集計方法では、未接種の方が2回目、3回目の接種を終えた人より10万人あたりの新規陽性者が多かった。

 しかし正しい集計方法に改められたことにより、未接種と2回接種の新規陽性者数にほとんど差がなくなった。むしろ、「40〜49才」「60〜64才」「65〜69才」「70〜79才」では、未接種よりも2回接種の方が、10万人あたりの新規陽性者が多くなる逆転現象が生じたのだ。

「端的に言えば、“2回ワクチンを打った人は、打っていない人と感染のしやすさは変わらない”という結果が導かれました。

 それだけではありません。新たな集計方法で『接種歴不明』に分類されるようになった人たちも、詳細がわからないだけで、接種したことは間違いありません。その人たちは本来ならば『接種歴不明』ではなく、『接種者』としてカウントする必要があります。改めて独自に試算したところ、ワクチンを2回接種した人の感染予防効果がマイナスになって、かえって感染しやすいという結果になったのです」(小島氏・以下同)

 ワクチンの効果は時間が経過すると薄れることは以前から説明されてきた。効果が完全に消えたら、未接種者と同じスタートラインに戻るはずだ。それは問題ない。だが小島氏の試算から見えてきたのは、「2回接種者の方が未接種者よりもコロナに感染しやすくなる」という、衝撃の結果だったのである。

「感染予防効果がなくなるだけならまだしも、ゼロでとどまらずマイナスに陥ったのは憂慮すべき事態です。厚労省は、指摘を受けなければ集計方法を変えなかったかもしれないし、過去にはこの集計データをもとに“ワクチンの効果の高さ”を謳っていたこともありますから、さらに問題です」

 同様の“誤った”集計方法は、ドイツのバイエルン州でも行われており、昨年末に現地新聞の指摘で見直されたケースがある。

「そうしたことも把握していながら、実態に即していない集計を続けていたのだとしたら、厚労省による数値の“改ざん”に等しい大問題だと言っていいでしょう」

「ワクチンは切り札」だったはずなのに

 フランス在住のジャーナリストの羽生のり子氏が、デンマークの事例を挙げる。

「昨年12月、デンマーク当局が公表した資料によると、2回接種者の感染リスクが、未接種者の1.3倍だったと指摘されています」

 コロナを防ぐはずのワクチンを打つと逆にコロナに感染しやすくなる──なぜそのような“想定外”が起きたのか。

「ワクチン接種後は気が緩むので、マスクを外して大声を出したり、夜の街に繰り出すなどハイリスクの行動を取りやすくなる」

 よく聞かれるのが、こうした「気の緩み論」だ。だがウエブサイト「Think Vaccine」がワクチン接種者と未接種者それぞれ408人に行ったアンケートでは、感染対策の取り組みに大きな違いはなかった。

「接種者、未接種者とも三密回避などの感染対策を緩和したのは3割ほどで同程度でした。この結果からは接種後に気が緩んで感染したとは考えにくい」(小島氏・以下同)

 そうなると、「ワクチンそのものが悪い」という疑念は拭えなくなる。日本で使用されるファイザーやモデルナのワクチンは「mRNAワクチン」と呼ばれるタイプで、人間の細胞内に「スパイクたんぱく質」を産生する遺伝子の設計図を打ち込む。このスパイクたんぱく質に体内の免疫系が反応すると、新型コロナの感染を予防する「抗体」がつくられるというメカニズムだ。

 ウイルスの一部のたんぱく質を体内に投与する従来のワクチンとは異なり、mRNAワクチンは体内に数日しか残らず、増殖しない遺伝子情報を打ち込むタイプなので、比較的安全といわれてきた。一方で、本格的なワクチンとして「mRNAワクチン」が使われるのは人類史上初めてであり、人体への影響すべてが詳らかになっているわけではない。

「mRNAワクチンは従来と異なる特別なワクチンです。遺伝情報を打ち込み、いわば『人工のウイルス』を感染させることが最大の特徴ですが、産生されるスパイクたんぱく質が人体に与える悪影響にまでは充分配慮がされていなかった。血栓症や自己免疫疾患の発症などのデメリットが海外の論文で指摘されています」

 そもそも日本のワクチン接種が本格化したのは昨年5月だった。当時の菅義偉首相が「ワクチンは切り札だ」とハッパをかけて接種が進んだ。今年6月13日時点で2回目の接種を終えた人は国内の全人口の8割。3回目も6割の人が接種を終えた。特に65才以上の高齢者は9割が3回目まで打ち終わっている。

「はしかや水ぼうそうのワクチンのように、子供のときに打っておけば効果が一生続くタイプのものもあります。しかし、コロナワクチンは想像以上に早く効果が弱くなっています。

 ワクチンメーカーはウイルスの変異が発生しても、そのたびに対応するワクチンを生産すると言います。しかし免役学には『抗原原罪』という理論があります。免疫システムの反応は最初に接したワクチンやウイルスの記憶に固執し、その後の変異株への対応力が低下するというものです。仮に変異株に対応したワクチンを開発し、それを接種しても、期待した効果が得られない可能性は充分あります」

 ワクチンは切り札ではなくなっているかもしれないのだ。

帯状発疹や口腔カンジダの患者が増えた

 mRNAワクチンにはさらなる不安がある。接種後に血小板が減少する副反応があることは厚労省が認めている。海外の研究者からは心筋症の発生が増えることも指摘されている。小島氏は、接種後の「免役力の低下」による疾患の発症を危惧する。

「私は臨床医として、感染症である帯状疱疹の患者が増えていることを実感しています。子供の頃に水ぼうそうを起こすウイルスに感染した場合、そのウイルスは大人になっても神経に沿って潜伏しています。免疫力が下がると体内に潜んでいたウイルスが再活性化し、神経に沿って痛みのある赤いぶつぶつが出ます。これが『帯状疱疹』です。

 そのほか、カンジダという真菌(カビ)が口の中で繁殖する口腔カンジダも免疫力が低下しているときに生じやすい。帯状疱疹や口腔カンジダの患者が増えているということは、ワクチンを打ったことによって免疫力が下がっている人が増えている可能性が高いと思います。

 当然、免疫力が落ちていれば、コロナに感染する可能性も高くなる。2回接種者の感染予防効果がマイナスに転じていたのは、ワクチンによる負の影響も考えられるのです」

 負の側面はそれだけに留まらない。心配されるのが、命にかかわる病気の増加だ。

「免疫の大きな働きは、ウイルスや細菌などの異物を排除することです。体内では、異常な増殖をする『がん細胞』も異物であり、免疫が働かなくなれば、がんも防げません。免疫力がワクチン接種で低下すると、それまで抑えられていたがんが急速に進行することも、理論上はないと言い切れません」

 過去の統計から見込まれる国全体の死者数の推定値を、実際の死者数がどれだけ上回ったかを示す数値を「超過死亡」という。感染症がないときの平年の国の総死亡者の推定値と、感染症が流行したときの総死亡者数を比べれば、「感染症によってどれだけの人が亡くなったか」を導き出せる。厚労省の人口動態調査(速報値)によると今年2〜3月の超過死亡は、前年同期に比べて約3万5000人の大幅増となった。

「超過死亡は昨年1年で約6万人も増え、今年の2〜3月になってさらに急増しています。コロナにより医療が逼迫し、適切な医療行為が受けられなかったとする意見もありますが、コロナ発生から3年目を迎えた今年の2〜3月はそんな状況ではありませんでした。

 長いスパンで見ると、昨年4月12日にワクチンの高齢者接種が始まりましたが、その1週間後から、日本の超過死亡は突如プラスに転じました。その増加傾向は現在まで続いています。死者数の増加とワクチン接種の関係を否定するには材料が足りません。

 また、感染研が、日本の超過死亡のデータを毎月公表しています。この6月に入ってから、突然、集計方法を変えました。その変更は、過去に発表されたデータの数値にも影響しました。変更前のデータと比べて、変更後は、高齢者のワクチン接種が始まって以降の『1週間あたりの超過死亡』の増加が観察された週数が、大幅に増えています。

 さらに、新型コロナ感染症以外の死因で超過死亡が起こったとも発表しています。これまで感染研は、超過死亡の要因としてワクチン接種の関与を否定していましたが、変更後はどのように説明するのか気になります」

 ワクチンが死を招くことは起こりえない話ではない。ワクチン戦略が広まり始めた当初、ワクチンには「95%の感染予防効果がある」とされた。だが、接種した多くの人が感染した。その後、「人口の7割が2回接種すれば集団免疫ができてコロナは克服できる」と、社会生活を平常化させるために接種が推奨された。だが、7割が接種完了してもコロナは消えるどころか、さらに猛威を振るった。

 接種後に感染するブレークスルー感染が増えると、接種の目的はいつの間にか「コロナに罹らない」ことから、「重症化を防ぐ」ことにすり替わった。

 現在、政府は「重症化予防に意味がある」との理由でワクチンの4回目接種を推奨している。だがワクチンの重症化予防効果も感染予防効果と同様に、早晩効果がなくなるのではないかと小島氏は主張している。

「オミクロン株の流行とともに重症者が激減したのは、ワクチンの効果よりもウイルスそのものが弱毒化した結果である可能性が高い。海外のデータでは、3回接種から1か月はワクチンの高い効果が望めますが、その後急速に効果が落ちるというものもある。

 重症化率が低下し、感染しても“ただの風邪”である可能性が高いオミクロン株に対し、むしろ免疫力の低下や自己免疫疾患の増加など、さまざまな悪影響が懸念されるワクチンを、接種のサイクルをいま以上に早くしてまで打ち続けるかどうか、立ち止まって議論する必要があると思います」

 血液内科医の中村幸嗣さんが指摘する。

「感染率や重症化率が高いデルタ株までは、ワクチン接種の効果に専門家の異論はほぼありませんでした。しかしインフルエンザウイルスほどに弱毒化するなか、リスクのあるワクチンをどう扱うのか。接種する側の国民も、政府の“接種推奨”に流されるのではなく、そのメリットとデメリットを天秤にかけて選択すべきです」

 ワクチンにも“出口戦略”が求められている。

※女性セブン2022年6月30日号

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

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