今まで声を上げなかったことは疑問ですが、一転して厚労省追求に回ったのはワクチン接種への疑問の声が高まったからなのか。
3/22の山本太郎氏の厚労省への質疑
•💉後の死亡事例の99.4%が評価不能
•解剖医が52件因果関係ありと報告したのに、PMDAが不明と判断を覆した
•PMDAの報酬の7割は製薬会社（判断される側）から出てる為、運用を変えなければならないhttps://t.co/HckG8tLp3C
医学会の闇を正についてます pic.twitter.com/HHvbk7cIGJ— まったま (@xjR1BqbrppuegLj) March 23, 2023
ワクチンは米国防総省の対策品だった。国防総省はやがて来るであろうウイルス戦に備えてワクチンを備蓄しておく必要があった。コロナパンデミックの前でもウイルスが人類を絶滅させるとの危惧が広まっており、その事態に備えておく必要を認識していたのだろう。国防総省がオバマ政権時にワクチンを企画して製薬会社に対し、その手配から入手、配送、接種体制の構築、ワクチン接種キャンペーンに至るまで国防総省主導で行われている。
Sasha Latyapovaによるとワクチンの研究開発への資金提供をしたのは国防総省で製薬会社と契約したのも国防総省、軍の超法規的『対策品』として扱い、製薬会社には免責を与えて訴訟から逃れるようにした。さらに承認にはEUA：緊急承認を使ったため、安全性や有効性をテストする必要がなかった。『つまり、最初から戦争として扱っているのに、国民には公衆衛生の出来事だと言っていることに大きなごまかしがある』コロナワクチンは米国防総省が手配して発注した軍事兵器だった
これが不幸を生み出してしまったのは、ワクチンが米国だけではなく、全世界的規模で各国政府によって、時には強制という形で使われてしまったことです。強制接種された人たちは大きな障害を負うことになり、最悪死亡することになったのです。こうしてみてみると、アメリカのやることはとんでもない悪党で、ウクライナ紛争をけしかけたことと並んで決して許すことは出来ませんが、このアメリカ政府も既にグローバル勢力に乗っ取られ、バイデンが操り人形となっています。
我々が相手にしている敵の存在は大きいのですね。だからといってこのまま易々と羊の群れになることは出来ません。どんなに大きな勢力だろうと我々が従わなければ相手は無力になります。これからも、何度でもパンデミックを起こして人々を恐怖に陥れ、ワクチンを打たせに来るでしょうが、従わなければ良いだけです。我々が生まれながらに持っている自然免疫は、どのようなワクチンよりも優れているものだからです。今回も証明されました。
かつてスペイン風邪が流行したとき、ワクチンと称してアスピリンを兵士に過剰投与したそうです。そのために副反応に苦しむ人が続出してパンデミック収束を長引かせました。今回も同じ過ちを繰り返しています。今や安全性が否定され、有効性も否定されているワクチンでは人類を救う救世主にはなれません。
ワクチンハラスメントの改善を求めて看護師らが署名提出 新型コロナワクチン ～厚労省の通知と医療・福祉の現場は乖離～
配信
サンテレビ
医療や福祉を学ぶ学生らがワクチンハラスメントを受けているとして、看護師らが3月23日、文部科学省などに改善を求める署名を提出しました。
署名を提出した兵庫県内の看護師
1万3775人分の署名を提出したのは、約1000人の看護師が加入する全国有志看護師の会です。新型コロナワクチンの接種は任意ですが、医療や福祉関係の学生に対し、入学までに3回接種することを条件に掲げる事例や接種をしないと実習に参加できない事例が相次いでいるということです。
第51回厚生科学審議会予防接種・ワクチン分科会 予防接種基本方針部会 資料
ワクチンによる感染予防効果はオミクロン株に対しては著しく低下し、極めて限定的であるにもかかわらず、現場ではその感染予防効果を期待して接種が求められていると言います。 代表して署名を提出した兵庫県内の看護師 「自分を守るためにワクチンを打つ。発症予防効果、重症化予防効果を考えて自身で決定するものだと思うんですけど、何か違う方向（感染予防効果）で患者さんを守るためにうつさないために打たないといけないとうたっている」 看護師らは、3月23日、文部科学省や厚生労働省などを訪問し、大臣宛ての署名を提出しました。 アレルギー体質の女性の保護者 「小さいころにワクチンでアレルギーが出たことがあり、ワクチンを打ちませんという話をしたらワクチンを打たないと実習にも出せない。入学するまでに3回ワクチンを打つようにと」 3回目を断りワクハラを受けた学生 「他の生徒や先生がいる前で呼び出されて威圧的な態度で言われる。後輩たちも4回目義務と先生から言われている」
厚労省の通知
厚生労働省は、全国の医療・福祉関係の学校や養成施設に対し、学生などへの接種を強制することのないようこれまでに3度にわたって文書で伝えています。