新型コロナウイルス

井上正康先生:高齢者のリスク増加と重症化、厚労省未必の故意は史上最大の薬害事件

  • このエントリーをはてなブックマークに追加

人間の身体はスパイクタンパクを作るためにあるのではありません。全身の細胞でスパイクタンパクの産生を始めると、細胞は破壊されてしまします。結果、ミトコンドリアがエネルギーを作ることが出来ず、生命エネルギー活動の低下を招き、酸化ストレスの問題を引き起こします。パーキンソン病との関係は密接だそうです。以下に引用します。

一言でミトコンドリアの機能低下として、簡単に表現できますが、それによって難治性疾患のほかさまざまな疾患が発生します。慢性疲労や自閉症、多動症、統合失調症などなど・・・これらの疾患の背景には確実にミトコンドリアの機能異常があります。

松田学のニュース解説 新型コロナ最新情報 オミクロンの正体49<本編>

井上 正康 大阪大学名誉教授

2,022年感染者数は2,750万人で2,021年の18.4倍、死者39,158人で前年比2.6倍

旧型コロナ風邪より6倍の感染力を獲得した初期武漢株に比べ、感染力が12倍に増加したデルタ株での症状はきつかった。感染力が今回は60倍から70倍のオミクロン株では、死亡率は激減したが感染者の裾野が広がったので死者数もそれなりに増えた。喉から上気道粘膜に感染するインフルエンザでは毎年1,000万人が発病して約1万人が関連死していた。

インフルエンザの症状はオミクロンよりも遙かに辛いので、オミクロンでの死者が多いことは不思議である。一方、ワクチン接種率の低い国々でのオミクロン死亡率ははるかに低い。ということは日本のオミクロン死者数には、ワクチン被害者が相当含まれていると考えられる。ともあれ風邪は万病の源なので、感染力の強いオミクロン時代には免疫抵抗力を強化する国民運動が大切である。間違っても危険な遺伝子ワクチンを接種すべきではない。

新型コロナ分類の見直し 接種の公費負担 感染者も死亡者も昨年が多い

現在は公費負担が焦点となっているが、① 診察や入院を一般の医療機関でも可能にするか否か。 オミクロン株は5類以下が正しい位置付けなので、一般の医療機関でも診るようにすることが緊急課題である。② 検査や医療費を自己負担するのか否か。これについては通常の保険診療で対応すべきである。③ 本年3月まで無料のワクチン接種を有料にするか否か。

これについては病原体の異種タンパクを体内で産生させるmRNA型製剤を、ワクチンに利用すること自体が根本的誤りである事が判明しており、早急に全廃すべきである。それでも打ちたい者がいれば、有料で自己責任にすべきとの意見もあるが、これを国策にしてはならない。

第8波で入院は高齢者の割合が高い 誤嚥性肺炎を併発 高齢者の重症化、茨城県の病院:コロナ病床が高齢者で全て埋まっている

この茨城の院長はこう言っている。『行動制限が緩和されても若者は亡くならないので外国では経済を優先しているが、何故か日本では高齢者が亡くなっている』と話している。オミクロンは基本的に喉粘膜型のコロナウイルスであるが、強い感染のために年齢を問わず感染者の裾野が広がる。国内外でも若者の被害が少なく、日本では高齢者のリスクが高い。

ワクチン接種率が世界一の日本では免疫抑制現象により、弱毒のオミクロンでも高齢者のリスクが高まり、海外より致死率が高くなっている可能性が考えられる。ワクチン接種の有無で高齢死亡者を比較解析すれば、その可能性が明らかになるだろう。

乳幼児のコロナ重症死亡例が増加 クループ症候群が増加 ウイルスが頭に入って脳症や心筋炎、そのほとんどが未接種? オミクロンになってから?

3回接種の重要性をこの記事は強調しているが、この教授のコメントは、自身の印象として重症化する子供ほとんどがワクチン未接種で、3回接種すれば入院や重症化を防げるとしていて、あくまで自身の印象に過ぎない。そして小児が風邪ウイルス、RSウイルス、パラインフルエンザウイルスなどで熱性痙攣やクループ症候群を起こしやすいことは小児科医の常識である。

この教授は3回接種すれば小児も抗体が上がって重症化や入院を防げるとの自分の印象を語っているが、そのようなデータは見られない。日本の乳幼児接種率は未だに1回目1.7%、2回目0.9%に過ぎず、大半が未接種である。そのような状況で重症化する子供のほとんどがワクチン未接種であり、3回接種すれば入院や重症化を防げるなどと非科学的発言をすべきではない。

成人にはオミクロン株2価ワクチンが無効である事も判明しているが、乳幼児では未だに安全性や有効性のデータはない。抗原原罪によりmRNAワクチンはオミクロン株に無効であり、同様の免疫抑制現象が小児でも起こり得ると考えるのが医学的に正しい考察である。

第8波の肺炎はコロナ初期の肺炎とは全く違う アルファ、デルタでは酸素吸入が必要だったが、第8波では高齢者の比率が高く過去最多、東京都全体の80%が高齢者、食事介助、おむつ交換、体位変換など看護度が高い、細菌性誤嚥性肺炎が増加

初期の武漢型、アルファからデルタ株の病態は血管壁ACE2を標的とする血栓症が本質であり、肺の血管が詰まってスリガラス上のCT画像になる異形成肺炎である。スパイクのプラス荷電が激増したオミクロン株は、喉や気道粘膜細胞の負荷電糖タンパク質に結合して感染する喉風邪ウイルスである。感染者の過半数は介護度が高い80歳以上の高齢者であり、第8波では誤嚥性肺炎や細菌性肺炎が多くなっている。

これは上気道粘膜のシアル酸負荷電糖タンパクを介して感染するインフルエンザと類似しており、この場合も重症化にはウイルスではなく細菌の混合感染が主な病態である。

鳥取県知事:市販薬使えば効果ある 医療提供体制見直しを

以前より井上は喉風邪型のオミクロンには葛根湯+のど飴を勧めてきたが、東北大学の最新の研究で小柴胡湯加桔梗石膏が有効である事が報告された。両漢方薬はスペイン風邪の際に威力を発揮した安全な古典的医薬である。その他生理食塩水、水1リットルに塩が9グラム、これによる鼻洗浄やガムなどで唾液を分泌促進することもお勧めである。

ニューヨーク年越しイベントで3年ぶりコロナ規制なし 習近平、防疫対策新段階へ 香港から日本への直行便を4空港に限定

遺伝子解析では中国本土に拡散しているのは従来型のオミクロン株であり、新たな変異株は見つかっていない。仮に中国本土で変異株が誕生したとしても、現在の状況では日本への流入を抑制する効果は皆無である。政府と専門家達は3年間の壮大な空振り騒動から何も学んでいないようである。

オミクロンワクチン接種率35%で伸び悩み4,412万人

多くの国民が政府の異常な政策とmRNAワクチンの危険性に気付き始めて、接種率が激減している。河野前ワクチン担当大臣も自身のブログで『私はワクチンの運び屋に過ぎず、接種に関する責任を取るなどと述べたことはない。私を誹謗する者には法的措置も辞さない』などと大臣にあるまじき非常識な予防線を繰り始めた。デマ太郎ブログ12月21日を参照して下さい。政府もワクチンの危険性や深刻な後遺症を隠せない段階になってきた。

コロナmRNAワクチンにメッセージ モデルナとメルクが癌治療薬との同時投与で癌ワクチンの効果が初めて実証されたという臨床試験結果

mRNAを脂質膜で包んで投与して免疫刺激タンパクを作り出す方法は、遺伝子欠損症などの治療には有効な可能性はある。しかし、病原体の異種タンパクを体内で産生させる方法は全て自己免疫疾患を誘発させるので、ワクチンとしては根本的な誤りである。この程度の初歩的免疫原理に気がつかないたこつぼ研究者達の視野狭窄が今回の薬害を深刻化させた主因である。

東北大震災で無人状態となった福島県南相馬市に設立されたmRNAワクチン専用工場は本年から本格稼働する予定であるが、新たに深刻な薬害製造拠点となる可能性がある。

ワクチン廃棄、関東で300万回 全国民に7回以上分 ⇒ ワクチン使い切れず関東で300万回分廃棄

今回の異常なワクチン購入理由としては以下のことが考えられる。1、 リークされたファイザー社と複数国との異常な秘密購入契約書。一度契約した分量はそれが無効である事が判明しても買い取る義務がある事。2、ワクチン購入を決める分科会メンバーにファイザー社の社員が2名も参加し、購入数や接種対象年齢引き下げなどを強く主張していた。

現在、両社員は分科会をやめてファイザー社へ帰っている。氏名を公表する必要がある。3、mRNAワクチンが毒物である事が科学的に証明された現在、執るべき措置は、今後追加購入は一切しないこと。既に購入した全ワクチンを廃棄すること。廃棄に関しては関係者の責任を問わないこと。故意の虚偽説明で国民に深刻な被害を与えた河野前ワクチン担当大臣を罷免し、同様の薬害を防止すべきである。 ⇒ ワクチン分科会メンバーに元ファイザー統括部長 利益相反ではないか?

愛知県愛西市接種後に死亡 アナフィラキシーショックか心不全による肺水腫か 病理解剖しなかったのは何故? ⇒ 死亡する危険があるため接種はもうやめるべきだ!

この女性の死因について。病理解剖による死因究明は、死者の無念を晴らし今後の事故防止で生きている人のための医学でもある。担当医が医師法21条の異常死届けに該当する事案と判断して警察での捜査情報と合わせて死因、身元調査、法医解剖をすべきであった。ワクチン接種が始まって接種後死亡事例は1,908件に上るが、因果関係が認められて保証された例は10件しかなく、大部分は情報不足で因果関係の解析不能とされている。接種開始後2年間の超過死亡数は17万人を超え、接種関連死の99%以上がデータ不足で解析不能とされている現状は、文明社会では極めて異常である。政府と厚労省の未必の故意は史上最大の薬害事件となるが、国民を見捨てた政府関係者は、口が裂けても事実を認めないであろう。これが日本国の現状である。

米国:帯状疱疹はmRNAワクチン接種と無関係

イスラエルのワクチン接種後調査論文では、ワクチン接種は帯状疱疹を増加させると結論している。一方で今回のアメリカでの研究は両者が関連しないとの結果を出しているが、注目すべきはイスラエルの研究では接種及び非接種の88万4,828組の研究対象に対してアメリカの論文はわずか1,451人であった。アメリカのデータベースでは接種記録は不完全であり、両者で行動や健康状態に大きな違いがある。

ワクチンの後遺症はこれから長期にわたって発現する、3回以上接種者がこれから死亡していく事態は?

海外の状況からも、今後無数のワクチン後遺症患者が続出すると予想されます。安全性も有効性も未確認のmRNAワクチンは人類史上初の大規模人体実験であり、その弊害がこれから明白になるが、これまでに判明している病態発病機構でも以下の点が判明している。

1.接種直後のアナフィラキシーショック、これなどは保育園レベルの脅威である。2.ACE結合型スパイクを体内産生することで血栓症と血管障害、心肺能。3.循環障害による全身組織の細胞膜の細胞機能障害。4.化学修飾(メチル化ウラシル)された難分解性mRNAと抗原原罪による免疫抑制で日和見感染(帯状疱疹やブレイクスルー感染)やターボ癌の増加。

5.卵巣や生殖器でのスパイクタンパクによるエストロゲン感受性遺伝子群の活性化で生理異常や発癌などを促進する。6.スパイクによる血管障害による老化の促進(玉手箱症候群)。7.スパイクタンパク産生細胞への免疫攻撃による自己免疫疾患(関節リュウマチ、腎炎)。8.血圧制御不全や脳梗塞で認知症促進と神経性難病(ヤコブ病、プリオン病)。

PEGと脂質ナノ粒子に包まれたmRNAワクチンは、コロナウイルスが感染する血管組織のみならず全身の細胞に取り込まれて1,291種類以上の複雑な後遺症を発症する可能性が示唆されており、国を挙げて後遺症患者の救済に当たらなければならない。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

  • このエントリーをはてなブックマークに追加

コメントを残す

*

5 × two =