新型コロナウイルス

井上正康先生:グローバル製薬利権の草刈り場、mRNAインフルワクチンの危険性

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本年もよろしくお願いいたします。スペイン風邪の時もそうですが、パンデミックは3年程度で収束してきました。新型コロナが発生してから3年経ちましたから、今年はバカ騒ぎに終止符を打つ年になります。日本では相変わらず接種が進んでいて、それに伴い数多くの死亡者と後遺症患者が続出しています。そのために世界1の感染者数を出し続けています。今年発表される超過死亡数はさらに増えていくでしょう。

これだけのペースでワクチンを接種し、行動制限、マスク着用と政府の言うことに従ってきたのに、その結果としてあるのは世界1の感染者数の更新です。反ワクチン派をデマだと言ってきたあなたに言いますよ! パンデミックが収束しないのは何故なのか説明して下さい。海外ではパンデミックはすでに終わっていますよ。日本だけなのです。対策が間違っていたのは。

思い起こすこと3年前、武漢で新型コロナが発生し日本へ上陸した時、マスクをしても効果が無いから無駄だと言っていたのは医師会からの発信情報でした。しかし、何故かその後職場でマスク装着が必須となりました。ここでおかしいと気がつくポイントがあったのですが、大半の日本人はそのまま疑うことなく国民的規模でマスクを装着して、翌年にワクチンが供給されると我先に接種の予約に殺到しました。

ここでもおかしいと気がつくべきポイントがあったはずです。未だに人間に使用されたことがない未知のmRNAワクチンです。安全性についても不明であると言っていたのに、自ら進んで接種に進んでしまいます。思い返してみれば、おかしいことに気がつくポイントは何度でもあったのです。結局気付くべき時にそのまま集団行動に流されて皆が打っているからと、自分で考えることもしない、その結果起こることは何でしょうか。3回も4回も打ってしまったら、これは遅延性の生物兵器ですから!

松田学のニュース解説 新型コロナ最新情報 オミクロンの正体47<本編>

井上 正康 大阪市立大学名誉教授

オミクロン派生型BQ.1、XBBに既存のワクチン、抗体薬効かず深刻な脅威 免疫を回避

科学誌『CELL』はオミクロンBQ,.1やXBBはmRNAワクチンや抗体薬で予防できず、免疫系をすり抜けるので、主流株7割以上となったと発表した。事実オミクロン対応型mRNAワクチンや抗体薬、アストラゼネカ社エバシェルドやベブテロビマブ (bebtelovimab)に感染&重症化予防効果は認められなかったことから、米国FDAはベブテロビマブの緊急使用承認を取り下げた。

現時点でオミクロン対応型mRNAワクチンが有効であるとのデータは無く、自国のワクチンに対する希望的観測でしかない。オミクロン株の病原性は低いが感染力は極めて強いので、感染者の裾野が広がりそれなりに発症者も増えることが懸念されているに過ぎない。

健康な子供の死亡後立たず オミクロン感染で死亡 ワクチンが最有力?

オミクロン株の流行で20歳以下の基礎疾患がない子が1~8月で29名死亡したが、これは3年前までのインフルエンザ子供の死亡率と比べるとものの数ではない。専門家はこれを針小棒大に宣伝してオミクロン株ワクチンの接種に誘導しているが、これは明らかに過剰対応である。接種率の低い若者ではmRNAワクチンによる免疫抑制が起きていないので、オミクロンに感染する可能性はあるが、ウイルス干渉によりインフルエンザに同時感染する可能性は低いので、両ワクチンを接種すべきではない。

新型コロナによる子供の死亡、基礎疾患がなくても死亡するリスクはある

これは全国で40人の死亡なので1県に約1人であり、この数で全小児にワクチンを接種するのは過剰対応である。何時もの風邪と違う容態であれば速やかにかかりつけ医と相談し、水も飲まずに痙攣を起こした場合は救急車で受診すべきである。mRNAワクチンはオミクロン株には無効なので、重症化を防ぐにはワクチンしかないとの考えは誤りである。子供のコロナ感染は95%が軽症であり、解熱剤や咳止めで治療する方法もあるので危険なmRNAワクチンを使用すべきではない。

新型コロナ後遺症4000人データから:忽那賢志 ⇒ 新型コロナ後遺症 日本人4000人のデータから分かったことは?

忽那氏は新型コロナが始まって以来、コロナ恐怖症を針小棒大に煽り続けているコビナビの一員である。この試験ではオミクロン株の参加者が大半であり、最多の後遺症である疲労感が1.7%であり、決して多くはない。4000人の被験者が2回以上ワクチン接種済みであるため、コロナ後遺症かワクチン後遺症かが不明である。第5波デルタ株までのACE2標的型コロナの病状の頻度のパタンは、mRNAワクチンの後遺症の頻度や順番と?酷似しており、オミクロン株が軽症である事から彼が示している後遺症の大半がワクチンに起因する可能性が示唆される。

既感染者はワクチン接種した方良いのか

武漢型ワクチンの免疫抑制作用や抗原原罪と呼ばれる免疫特性により、オミクロン対応2価ワクチンに感染予防効果がない事実は米国でも確認されている。忽那氏は新型コロナ恐怖症を針小棒大に煽り続けてワクチン接種に誘導し続けており、科学を基礎に発言すべき大学教授として極めて不適切である。ワクチンのmRNAはコロナウイルスのスパイクタンパクをコードするのみであり、免疫系を刺激するワクチン効果はスパイクのみよりもウイルス自体の方がはるかに有用である。

スパイクのみよりウイルス全体の方が免疫刺激情報として遙かに総合的である。総合的免疫力が得られるウイルス感染のあとでわざわざワクチンを接種することは、初歩的誤りでナンセンスである。

コロナ後遺症で抜け毛

コロナ後遺症で感染者の1.4%が脱毛する? 脱毛は女性や若者には大きな悩みなので恐怖感も強いと思われる。脱毛の主因は抗がん剤の副作用とストレスによる毛根組織血流の障害である。毛根組織は発汗制御のために自律神経で血流を調節しており、ストレスなどで交感神経が強く刺激されると、脱毛することが古くより知られている。

ストレスで交感神経が緊張し続けると、毛根組織血流障害で毛根細胞のアポトーシス(細胞死)が誘導される。この血流障害は血栓でも起こりうる。新型コロナのスパイクはACE2に結合して血栓を形成し、これによる血流障害が様々な組織を障害させる。この障害はデルタ株までのACE2標的型ウイルスでもmRNA由来のワクチンのスパイクでも起こり得る。

オミクロンの大半は喉粘膜組織に強く結合するために血栓症を誘起する作用は低いが、mRNAワクチンでは体内でスパイクが生じるので、毛根組織が障害されて脱毛する可能性が高い。

味覚嗅覚障害のリスク 波を重ねる毎に後遺症の割合が低下

通常は波の度に免疫的軍事訓練で抵抗力が増加して、相対的にはリスクが低くなります。第4波~第5波で味覚嗅覚障害がそれ以前より30倍も増加したが、第6波以降のオミクロン株では後遺症の割合が低下した。新型コロナ感染後6ヶ月以内に倦怠感などの後遺症を訴えた13万人を調べ、第4波から第5波では味覚嗅覚障害のリスクが30倍高く、第5波では感染者の18%が症状を訴えて6倍リスクが高かった。

第6派のオミクロン株では症状が9%で後遺症が低下したが、総数は増加したので感染しないための対策が重要である。

中国で感染爆発、1日あたり死亡者2万人

中国製不活化ワクチンはmRNAワクチンより遙かに安全であるが、ワクチンとしての効果は両者ともに低い。中国での被害の主因はゼロコロナ政策によるロックダウンなどで日常生活や栄養状態が著しく悪化しており、喉風邪に過ぎないオミクロン株でもリスクが高いという状況になっている可能性が考えられる。いずれにしても中国製ワクチンの効果が低いことが死者増加の原因とは考えられない。

オミクロン対応ワクチン発症を防ぐ効果71%? 国立感染研 血中抗体に意味があるのか

そもそも大半が無症候性感染のオミクロン亜株で発症予防効果を検討することは困難であり、どのような症状を抑制したのか不明である。当初95%有効率と誇大宣伝された各社のmRNAワクチンは接種後にブレイクスルー感染することが顕著になったことから、不適切な統計処理操作が露見した。2価ワクチンの予防効果は極めて低いことは既知の事実となっており、感染研究所がどのようなデータ処理をしたのか精査する必要がある。

新型コロナワクチン治験に福島医大が参入の意向

病原体の有毒タンパクをmRNAで体内産生させると自己免疫疾患を誘発させることから、根本的誤りである事が医学的に判明しており、世界はmRNAワクチン接種を廃止する方向で動いている。福島医大には多少のお金が入ってくることになるが、免疫学の基本を知らない非科学的医師達が情報鎖国状態の日本で薬害を深刻化させるであろう。

尾身会長73歳ワクチン5回接種でも感染 11月12日接種から1ヶ月で感染:1ヶ月もたない

当初mRNAワクチンを推進していた仁木客員教授はファイザー社などから巨額の謝礼を貰っており、ブレイクスルー感染が判明した直後に、このワクチンは当初からその程度だと思っていました、と手のひらを返した迷誉教授である。しかし、mRNAワクチンが重症化を抑制するエビデンスは無い。岸田首相、河野デマ太郎、尾身会長が何を接種したかは不明であるが、4,5回も接種した直後に感染した事実はmRNAワクチンがブレイクスルー感染誘発薬であることを意味する。

小柴胡湯加桔梗石膏が解熱効果や呼吸不全の抑制効果を示したと東北大医学部が発表した。これはオミクロンには漢方薬と喉アメがお勧めであるとの井上の発信内容を裏付けるデータである。これに対して仁木氏は市販で揃えられるとしても漢方薬は複数の生薬を組み合わせて処方されるので素人判断は禁物、まずは専門家の判断を仰ぎましょうと言ってますが、ワクチン接種率世界1の日本は新規感染者数も世界ワーストであり、まずは感染拡大防止のためにワクチンを接種しようと論理崩壊したメッセージで国民を煽り続けている。

5人に一時金、厚労省分科会で死亡一時金認定

ワクチンが死因との病理解剖診断があるにもかかわらず、因果関係を審査不能と無茶苦茶な審査をしてきた分科会も、さすがに直後の死亡例では因果関係を誤魔化せないとして死亡一時金の請求を認めたに過ぎない。この数を遙かに超える国民が接種後早期に死亡しているが、病理解剖で免疫染色データを突きつけない限り、専門家分科会は黙殺し続けるであろう。米国企業との秘密保持契約書にその鍵があるが、全ページ黒塗りで誰も閲覧できない。これに手足を縛られて責任回避のみを模索する厚労省が置かれている現状がこれである。国会で問題にしない限りは解決できない。

イーロンマスク:ファウチを訴追せよ!

米国では州ごとに対応が異なるが、多くの州でワクチン接種は誤りであり、非接種を理由に不当解雇や不利益を受けた全員に対して再雇用や給与支払い命令を出した州もあり、ワクチン全廃の動きが加速している。近い将来での訴追を逃れるためにファウチ氏はCDCを辞めて逃亡姿勢に入ったとされている。

ファウチは新型コロナウイルスの製造に関わったことが知られていますが、mRNAワクチンでどのように関わったのか? 生物兵器

911同時多発テロ事件直後の米国炭疽菌バイオテロを契機にアメリカのペンタゴン主導軍事物資としてウイルスの感染力増強法や遺伝子ワクチンの研究開発が始まった。上院議員時代のオバマ前大統領やバイデン副大統領は、こんな危険な研究を米国内で行うべきではないとして2005年頃からウクライナ生物兵器研究所数十箇所や武漢ウイルス研究所へ研究費を支給してきた。

私はその分野の専門家ではないが、ウイルスゲノム解析の多くの専門家が新型コロナウイルスのスパイク部分が、自然界では起こり得ない特色や確率で変異している事実から人工ウイルスであると結論している。事実ファウチ氏がウイルスの感染力増強に関する特許に関与している事実がある。パンデミックが始まる遙か前にモデルナ社が取得した特許の内容も、新型コロナやワクチンの遺伝子配列と完全に一意する事実からも、海外の多くの専門家達が新型コロナやmRNAワクチンが生物兵器の延長線上で開発された可能性を示唆している。⇒ モデルナ疑惑、パンデミック以前の特許とウイルス配列が一致

気候変動と次のパンデミックを想定すると

現在地球は寒冷化に向けて進んでいるが、その過程で温度などが増減する現象から気候変動で温暖化すると煽っている利権集団が存在する。地球温暖化との関係ではマラリアが重要であるが、先進国ではそれを媒介する蚊が絶滅状態であり、マラリアには安価で有効な既存薬があるのでワクチンビジネスに誘導することは困難である。直近で一番警戒しなければならないのは、インフルエンザとその遺伝子ワクチンである。

事実昨年からインフルエンザとコロナが同時流行するとの煽り報道が目立ち始め、フルロナ感染なる新造語がメディアで拡散されている。南半球のオーストラリアでインフルエンザ患者が増えているので、それが日本に上陸する可能性があるとの煽り報道が拡散されている。しかし、オーストラリアの人口は日本の5分の1以下であり、その感染者数、発症者ではなくPCR陽性者数は微々たるものであり、過剰に反応してワクチン接種に誘導されないことが大切である。

ところでインフルエンザは臨床症状も強く高齢者と子供のリスクも高いことから、無効でも事故の少ない不活化ワクチンが長年接種され続けており、これに対する抵抗感は少ない。しかし、mRNAワクチンに異物タンパクを体内産生させると様々な異常現象を誘起して、新型コロナmRNAワクチン以上の大惨事を誘発する可能性が示唆される。

インフルエンザのスパイクは呼吸器粘膜の細胞膜糖タンパク、これはマイナス荷電のシアル酸に結合して感染します。この感染機構を利用したインフルエンザの臨床診断に赤血球凝集反応が利用されていました。シアル酸は血管壁を初めとする全身の細胞膜や血液タンパクなどに広く分布しているので、これに結合するスパイクは赤血球凝集反応のみならず様々な細胞に予測不能な悪影響を及ぼす可能性がある。

現在日本が備蓄しているインフルエンザの不活化ワクチンはわずかであり、これが緊急承認で気が付かないうちにモデルナが基本特許をもつmRNAワクチンにすり替えられる危険性が高い。mRNA型ワクチンを国内で供給する福島県南相馬市の明治ファルマとアルカリスのmRNAワクチン製造工場が来年にはフル稼働する予定である。研究費欲しさに近隣の医科大学や医療施設が新型コロナの次にインフルエンザのmRNAワクチンの治験を担当する可能性が高い。

このように考えるとジングルベルとかクリスマスパーティではしゃいでいる日本人は、巨大なグローバル製薬利権の草刈り場にされており、高齢者を初めとする異常な超過死亡数の激増や毎年20万人以上の出産数激減など、民族絶滅危惧国家のトップランナーとして新年を迎えようとしているかに思われる。この危惧は老医学者の妄想に終わることを祈念しながら新年を迎えたい。皆様しっかり考えながら年を越えて良い年を迎えましょう。

 

 

 

 

 

 

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