新型コロナパンデミックは医療を巻き込んだ国民殺戮だけではなく、DS及びグローバリストが仕組んだ人口削減、ワンワールドの目的の下に利益に群がるビッグファーマとその投資家達による利益追求の手段だったわけです。そこが分らないと医療者は命を救うために一生懸命にやっているとか、皆が善意でワクチンを打たせてきたのだということになってしまいます。しかし空前の利益を出したのは診療所であり、病院だったわけで、その背後にいるのはビッグファーマとその投資家だったのです。医者や医療従事者はその手先として利用された。
反ワクで未接種者でX（Twitter）をやっている人は、今までにこの動画を一度や二度は必ず見たことがあるはず。
この動画を見て、未接種者のほとんどの人は結婚するなら未接種者のほうが良いと思っているはず。… https://t.co/bgwM74nB4D pic.twitter.com/PjlPJTJmEv
— 石井一弘（カズ 裏コロナHP管理人＆裏コロナの本 著者） (@kazu_uracorona) April 30, 2024
アストラゼネカ社、血栓の重篤な副作用の可能性を認める。遺族へ500億円支払いか／日本は同社製を6千万回使用
アストラゼネカが、コロナワクチンが重篤な血栓の副作用を引き起こす可能性があることを法廷で認めた。
アストラゼネカは、まれな血栓の副作用を引き起こす可能性があることを認めた。「欠陥のある」コロナワクチンに2億5500万ポンド（約500億円）を支払う可能性がある。
ピーター・イマヌエルセン（スウェーデンのジャーナリスト）
この訴訟の中で、アストラゼネカは自社のコロナワクチンが「稀にTTSを引き起こす可能性がある」ことを認めた。
TTSとは、血小板減少症候群を伴う血栓症（Thrombosis with thrombocytopenia syndrome）の略である。この言葉はとても長くて派手な言葉ですが、要するに、血栓と血小板数の両方が少ないということだ。つまり、血栓と内出血の両方が同時に起こる可能性があるということだ。
アストラゼネカ、コロナワクチンが重篤な血栓の副作用を引き起こす可能性があることを法廷で認める
アストラゼネカは現在、「安全で効果的」という「専門家」の言葉に騙されて苦しんでいる被害者から集団訴訟を起こされており、弁護士はアストラゼネカの注射剤には欠陥があると述べている。
製薬会社がこのことを認めたということは、被害者が巨額の法的支払いを受ける可能性があることを意味する。最初の訴訟は、アストラゼネカのワクチン接種を受けた後、脳に後遺症が残った2児の父、ジェイミー・スコットによって起こされた。
現在、英国では合計51件の訴訟が提起され、被害者と親族は1億ポンド相当の損害賠償を求めている。
しかし、政府は巨大製薬会社の訴訟費用を負担すると約束している。つまり、もし彼らが敗訴すれば、政府が介入して支払うことになる。これは、アストラゼネカがコロナの際に政府と交わした賠償契約のためである。
一方、つい数日前、アストラゼネカは2024年第1四半期に100億ポンド以上の売上を計上したと発表した。大手製薬会社は大きな利益を上げている。
実は、このTTSは今に始まったことではない。イタリアでは、18歳の少女がアストラゼネカの治療を受けて死亡した後、数人の医師と医療スタッフが検察の捜査を受けている。
また、欧州医薬品庁はすでに2021年4月に、血小板の低下を伴う血栓をアストラゼネカ注射のごくまれな副作用として記載すべきであると発表している。つまり、このことは以前から知られていたのである。
問題は、なぜ人々はこのことをもっと知らされていなかったのかということだ。私が記憶している限りでは、主流メディアはこうした副作用について人々にあまりうまく伝えてこなかった。
常に、安全で効果的であるかのような語り口であったが、実際はそうではなかったのだ。真実がついに明らかになったのだ。（ピーター・イマヌエルセン（スウェーデンのジャーナリスト））
アストラゼネカ、「欠陥」予防接種の被害者との緊迫した法廷闘争で、コロナワクチンが血栓症等を引き起こす可能性を初めて認める
29 Apr 2024,
この極めてまれな反応は、製薬会社の「欠陥」ワクチンによって自分や愛する家族が傷害を負ったり死亡したと主張する数十の家族による数百万ポンドの集団訴訟の中心となっている。
原告側の弁護士らは、一部の訴訟では最大２０００万ポンドの賠償金が支払われる可能性があると考えている。
この主張に異議を申し立てているケンブリッジに本拠を置くアストラゼネカは、2月に高等法院に提出した法的文書の中で、同社のワクチンが「TTSを引き起こす可能性がある」ことを認めた。
TTS は、血小板減少症候群を伴う血栓症の略称で、血小板数の減少とともに血栓が発生する病状。
この合併症は、ジャブの潜在的な副作用としてリストされており、以前はワクチン誘発性免疫性血栓性血小板減少症（VITT）と呼ばれていました。
アストラゼネカは新型コロナウイルス感染症の最も暗い時期に、国がロックダウンで麻痺している間にできるだけ早くジャブを製造するために政府と結んだ補償協定のため、和解案があれば納税者が負担することになる。
この発表は、同社が2024年第1四半期の売上高が19％増の100億ポンドを超えると報告した数日後のことだった。同社関係者らは、今年は「非常に好調なスタート」を切れたと述べた。ソース👉（dailymail）
厚労省はアストラゼネカのワクチンを約６０００万本使用
厚生労働省は、令和２年12月にアストラゼネカ株式会社と新型コロナワクチンの供給契約を締結し、順次活用してきました
《供給契約に基づくワクチンの活用状況等》
供給契約に定める数 １億2,000万回分／供給された数 約5,770万回分 （厚労省）
アストラゼネカのワクチンは、日本国内でも2021年5月21日に厚生労働省が承認しました。日本政府は年内に6000万人分を供給する契約を結んでいて、国内の製造拠点から4500万人分以上が供給される見通しです。
厚生労働省は2021年7月30日、新型コロナウイルスの感染が急拡大する中、このワクチンを公的な予防接種に加えることを決め、2021年8月23日から大阪市など一部の自治体で接種が始まりました。（2021年8月24日）：NHK