新型コロナウイルス

インフルエンザワクチン接種でインフル以外の呼吸器疾患のリスクが 65% 増加

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診療所は儲けすぎだそうです。ワクチン注射で散々潤ったのだから大人しくしていれば良かったのですが、無理に医師会を使って2類を引き伸ばそうとしたからでしょうね。欲の皮が突っ張った彼等は、次のパンデミックで協力せず俺たちが診なくなったら困るだろう? 一般の人に恩着せがましく言っております。製薬会社の小間使いになった医者はせっせと無駄な検査と不必要な薬を出し、何時までも貴族のような生活が出来ると思っているようです。

診療所、もうけ過ぎ? 財務省が報酬引き下げ提言

 

財務省=東京都千代田区霞が関(飯田英男撮影)

財務省=東京都千代田区霞が関(飯田英男撮影)

財務省は1日、財務相の諮問機関である財政制度等審議会の分科会で社会保障を議論した。医療サービスの対価として保険料や税金、患者負担を財源に支払われる診療報酬を巡り、日常的な病気などで利用されている診療所に入る報酬を引き下げるよう提言した。もうけが多く、過去の利益の蓄積を元手に職員の賃上げも可能だと主張した。

診療報酬は令和6年度に2年に1回の改定時期を迎え、政府が年末に内容を決める。財務省は、診療所や多くのベッドがある病院などの区分ごとに、経営状況に応じて改定内容に差をつけるべきだと提案。診療所の報酬単価を引き下げることなどにより、職員の処遇改善にも配慮しながら技術やサービスの対価に当たる「診療報酬本体」を引き下げるのが適当だとも訴えた。

Laughing Man on X: “BMJに掲載された文献:「インフルエンザワクチン接種の有益性測定」インフルエンザの不活化ワクチンには測定された効果がほとんどないか、まったくないことを示している。 https://t.co/vt8GeUun4a https://t.co/vgfTiaPxmS” / X (twitter.com)

Laughing Man
 
@jhmdrei
BMJに掲載された文献:「インフルエンザワクチン接種の有益性測定」インフルエンザの不活化ワクチンには測定された効果がほとんどないか、まったくないことを示している。 ncbi.nlm.nih.gov/pmc/articles/P

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教育: インフルエンザワクチン — インフォームド・コンセントを求める医師 (physiciansforinformedconsent.org)

インフルエンザワクチンに関する9つの事実

義務は科学に基づいていますか?

1.インフルエンザワクチンを接種した集団では、インフルエンザ以外の呼吸器疾患のリスクが 65% 増加します。

いくつかの研究は、インフルエンザウイルスによって引き起こされる病気の発生率に対するインフルエンザワクチンのプラスの効果を示唆していますが、その利益は、インフルエンザ以外の呼吸器疾患の発生率に対するインフルエンザワクチンのマイナスの効果を上回る可能性があります。1インフルエンザワクチンが病気(急性呼吸器疾患)を引き起こすのではないかという患者の懸念に対処するために、米国疾病管理予防センター(CDC)はワクチン接種後の病気のリスクを分析するための3年間の研究に資金を提供し、ワクチン誌に掲載されインフルエンザワクチン接種とワクチン接種を受けていない人の病気のリスクを比較したもの。

健康な被験者を対象としたこの研究では、インフルエンザワクチン接種後14日以内にインフルエンザ以外の急性呼吸器疾患のリスクが65%増加することが判明した。著者らは、「ワクチン接種後の患者の病気の経験は、これらの結果によって検証される可能性がある」と述べています。見つかったインフルエンザ以外の最も一般的な病原体は、ライノウイルス、エンテロウイルス、RSウイルス、コロナウイルスでした。

これは重要です。なぜなら、インフルエンザ ワクチンは 3 つまたは4つの株のインフルエンザ ウイルスを標的としますが、200 を超える3つの異なるウイルスが、インフルエンザと同じ症状 (発熱、頭痛、痛み、咳、鼻水) を引き起こす病気を引き起こすからです。急性呼吸器疾患の 85% にはインフルエンザが関係しません。5

2. インフルエンザワクチンは病院の需要を減らしません。

国立衛生研究所 (NIH)は、高齢者の入院に対する季節性インフルエンザワクチン接種の効果を測定する研究6に資金を提供しました。この研究では1億7,000万件の医療ケアを分析し、「ワクチン接種によって入院が減少したことを示す証拠はない」ことが判明した。

さらに、2018年のコクランレビューでは、インフルエンザワクチンの有効性を評価した52件の臨床試験のうち7件で、ワクチン接種を受けた成人とワクチン接種を受けなかった成人の間で入院に有意な差は見られなかった。その代わりに、査読者らは「ワクチン接種を受けた成人と受けていない成人の間で、入院率と仕事の休暇が同等である可能性があるという確実性の低い証拠」を発見した。

さらに、メイヨークリニックは、生後6か月から18歳までの小児のインフルエンザ入院予防における三価不活化インフルエンザワクチン(TIV)の有効性を分析する症例対照研究8を実施した。この研究では、ワクチン接種を受けた小児と受けなかった小児の入院リスクを8年間にわたって評価しました。著者らは、「TIVは、検査で確認された小児のインフルエンザ関連入院の予防には効果がない」と述べている。その代わり、「TIVワクチンを接種した被験者では入院のリスクが3倍に増加することがわかりました。」

3. インフルエンザワクチンはインフルエンザの蔓延を防ぎません。

インフルエンザの市中感染拡大には世帯が大きな役割を果たしていると考えられており、あらゆる重症度の呼吸器疾患の発生率や伝播を研究するために家族世帯を分析する長い歴史がある。そのため、CDCは、 328世帯のワクチン接種者と非ワクチン接種者を含む1,441人の参加者のうち9人を対象とした研究に資金を提供した。この研究では、市中感染インフルエンザ(世帯初発症例)および家庭内でインフルエンザへの曝露が確認された人から感染したインフルエンザ(二次症例)を予防するインフルエンザワクチンの能力を評価した。感染リスクが決定され、特徴付けられました。

結論として、著者らは、「インフルエンザが導入された後、ワクチン接種が家庭内感染を防ぐという証拠はなかった」と述べています。9,10

さらに、コクラン・ライブラリーのために実施されたインフルエンザ・ワクチン研究50件のうち5件の系統的レビューでは、次のように述べられています。それらが肺炎や感染症などの合併症に影響を与えるという証拠はありません。」

 

4. インフルエンザワクチンは、約 65% の確率でインフルエンザを予防できません。

CDC は、インフルエンザワクチンが意図したとおりに効果があるかどうかを判断するために、インフルエンザの季節ごとにインフルエンザワクチン接種の効果を評価する研究を実施しています。11流行しているインフルエンザウイルスは常に変化しているため(主に抗原ドリフト変異により)、12 種類のインフルエンザワクチンは、次のインフルエンザシーズンにどのウイルスが流行するかについての「最良の推測」に基づいて定期的に再処方されています。3 CDC は次のように述べています。「CDC は、地理的に 5 か所の参加機関と協力して、インフルエンザ ワクチン効果 (VE) ネットワークを通じてワクチンの有効性を毎年監視しています… [A] ワクチン有効性の年次推定値により、ワクチンがどの程度効果があるのか​​が現実的にわかります。季節ごとに流行するウイルスによって引き起こされるインフルエンザを防ぎます。」13

CDC のインフルエンザ VE ネットワークのデータによると、2014 年から 2018 年までのワクチンの失敗率は 65% でした (図 1)。11

 

5. インフルエンザワクチンを繰り返し投与すると、インフルエンザワクチン接種が失敗するリスクが高まる可能性があります。

研究では、2年連続でインフルエンザワクチンを接種した人では、インフルエンザワクチンの有効性が低いことが観察されています。Expert Review of Recipes に掲載された 17 件のインフルエンザワクチン研究のレビューでは、「毎年のワクチン接種の繰り返しが個人の長期防御、集団免疫、ウイルスの進化に及ぼす影響は、依然としてほとんど知られていない」と述べられています。14

 

6. インフルエンザによる小児の死亡はまれです。

2000 年から 2003 年まで、小児にインフルエンザ ワクチンが広く使用される前は、18 歳以下の小児がインフルエンザで死亡する確率は毎年約 126 万人に 1 人、つまり 0.00008% でした。15 2004 年の報告書で CDC は、「高リスク疾患を患っている子供でもそうでない子供でも、インフルエンザによる死亡はまれである」と述べています。16

 

7. インフルエンザワクチンは肺炎やインフルエンザによる死亡を減少させません。

米国保健福祉省 (HHS) の一部門である国家ワクチン計画局は、33 年間 (1968 ~ 2001 年) にわたるインフルエンザ死亡率を調べる研究17に資金を提供しました。この研究では、インフルエンザワクチンの普及に伴うインフルエンザ死亡率の減少は認められなかった。著者らは、「1980年以降のワクチン接種率の増加と、どの年齢層においても死亡率の低下とを相関させることはできなかった…[我々は]観察研究はワクチン接種の利益を実質的に過大評価していると結論付けている」と述べている。

さらに、国立衛生研究所 (NIH)は、季節性インフルエンザワクチン接種が高齢者の死亡率に及ぼす影響を測定する研究6に資金を提供しました。この研究では760万人の死亡者を分析し、「65歳でのインフルエンザワクチン接種率が急激に増加しているが、それに匹敵する入院率や死亡率の減少はない」ことが判明した。

 

8. 患者は医療従事者のワクチン接種から恩恵を受けません。

コクラン・ライブラリーのために実施された30件以上のインフルエンザ・ワクチン研究のうちの18件のレビューでは、「我々のレビュー結果では、臨床検査で証明されたインフルエンザ、その合併症(下気道)の特定の結果に対する医療従事者(医療従事者)ワクチン接種プログラムの有益性の決定的な証拠は特定されていない」と述べられている。60 歳以上の人の死亡の原因となるのは、気道感染症、下気道疾患による入院または死亡などです。」著者らは、「このレビューは、インフルエンザを予防するための医療従事者のワクチン接種を支持する合理的な証拠を提供していない」と結論付けている。さらに、「医療従事者にインフルエンザワクチン接種を義務付ける医療従事者や公衆衛生従事者を正当化する証拠はほとんどない。」

 

9. インフルエンザワクチンの義務化は科学に基づいたものではありません。

A コクランワクチンフィールド分析19 では、インフルエンザワクチン接種の利点を測定した研究を評価しました。BMJに掲載された分析は、次のように結論付けています。「政策とデータが(厳密に収集して評価した場合)データとの間に大きなギャップがあることは驚くべきことです…体系的なレビューからの証拠は、不活化ワクチンが測定された効果にほとんどまたはまったく影響を及ぼさないことを示しています…政策と証拠との間に現在のギャップがある理由は不明ですが、膨大なリソースが関係していることを考えると、早急に再評価を行う必要があります。」

 

 

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