松田学のニュース解説 新型コロナ最新情報 オミクロンの正体77＜本編＞
井上 正康 大阪市立大学名誉教授
「 感染者数の増加スピードは鈍化している」ピークアウトの徴候か？
感染力の激増で相対的に弱毒の喉風邪ウイルスとなったオミクロンは人類と動的共存状態（トロイの木馬状態）にあり、顕著な波を刻みにくくなっています。オミクロンの新亜株の感染力も僅かに高い為に１週間で僅か1.04倍程増加したに過ぎず、サザ波状態で推移している。ノミが跳ねた様な小波的変化で煽り続けるメディアや自称専門家の罪は極めて大きい。
感染対策として必ず換気とマスク？ 東京都 新型コロナ感染者数 7週連続で増加 お盆も感染対策を | NHK | 新型コロナウイルス
専門家は「感染者数の増加スピードは鈍化しているものの緩やかな増加が続いているので注意が必要だ。大人数が集まる場合はマスクの着用や換気」を呼びかけているが、これまでの例では無効である。RNAウイルスは冬の低温低湿条件で感染力が維持されやすい事は事実であるが、オミクロンの感染力の前には冷房の影響は少ない。唾液を含む呼吸は、水分、アミノ酸、糖など、細菌増殖に必要な栄養分が多く、『マスクが病原菌の培養フイルム』となる。事実、『短時間でマスクの裏表で無数の細菌が増殖する事実』を教え子の近畿大学医学部・朴博士がNature誌に論文報告している。手術場でも「マスクは短時間で使い捨てる事」が原則である。
医療現場では陽性率の高さや医薬品が間に合わないほど来院患者が多い事態に直面 「コロナ陽性者75％」倉持仁院長が現状報告と医薬品不足を嘆く「日本てこんなに薬なかったでしたっけ？」（中日スポーツ） – Yahoo!ニュース
感染力は強いが大半が無症状~軽症のオミクロン時代となり、感冒薬などの需要が高まっている。倉持仁呼吸器内科医も「患者の陽性率の高さ(75％)と総合感冒薬などの医薬品不足」を報じている。国民の8割以上がmRNAワクチンを接種されたが、そのmRNAは難分解性で長期間全身に留まるのでPCR検査でも陽性になり得る。この為、倉持氏の７５％の陽性者患者の中にはコロナウイルスではなくワクチンのmRNAを反映している可能性がある。ワクチン由来の有毒スパイクはタチの悪いデルタ株以上に様々な副作用を誘起し、医薬品を必要とする後遺症患者を激増させている。これも医薬品不足の一因と考えられる。
腹痛で急を要する患者であってもコロナ陽性だと病院が受け入れない？ 大島奈保美さん、新型コロナ感染中にお腹の激痛に襲われ病院へ「大腸憩室炎の再発も心配」（2023年8月12日）｜BIGLOBEニュース
「指定感染症5類」とは、インフルエンザと同様に通常の病院で対応可能であることを意味します。野球解説者大島康徳氏の妻・奈保美さんが「新型コロナ感染中にお腹の激痛で病院が中々見つからず、やっと受け入れ病院を探してコロナによる腹痛と診断された」とブログで述べています。これは大半の医師が「感染力の強いオミクロンの感染者の多くがPCR陽性の無症候性であり、発症しても喉風邪で経過する低リスクである事を理解せず、素人同様に怖がっている事が主因である。
感染拡大の原因として冷房の使用
新たなコロナ変異株「ＥＧ．５」、米国で主流に https://www.cnn.co.jp/usa/35207665.html感染力の激増したオミクロン株は微細変異を繰り返しながらトロイの木馬の如く人類と共存している。新型コロナの免疫記憶は短期間で低下する事から季節性を失い、冷房などと無関係に顕著なピークを形成せずにダラダラと感染を繰り返す。米国ではコロナ感染者の約１７％がＥＧ.５、次いでＸＢＢ,１,１６が１６％を占め、アイルランド、フランス、英国、日本、中国などでも広まりつつある。ＥＧ.５もオミクロン株ＸＢＢの微小変異株であり、従来型オミクロン株と同じ症状で重症化は稀である。オミクロン時代には血中抗体よりも口腔内や鼻腔内の自然免疫力が重要であり、その抵抗力を維持する日常生活が大切である。
世界的なEG・5の拡散だけでなく、世界各国で新型コロナの感染拡大が共通に起こっている コロナ新派生型、欧州でも警戒 「EG・5」、バカンスで増加も – ライブドアニュース (livedoor.com)
感染力が激増したオミクロン株は、野に放たれると同時に変異を繰り返しながら拡大している。日本や東アジアで増加しているオミクロンEG.5は中国(30.6％)、米国(18.4％)、韓国(14.1％)、日本で(11.1％)と51カ国で確認され、英国(2.0％)、フランスやポルトガル(1.6％)でも広がりつつあり、WHOは「注目すべき変異株VOI」に指定したが、重篤化する兆しは見られない。世界一のワクチン接種率の日本では米国やアジア地区より低いので、ワクチン接種率とは無関係に広がっている。
韓国は最近の感染拡大でインフルエンザ並みへの等級変更を延期
「韓国が5類への変更を延期する理由」には医学的リスクと医療利権の両者が関与する可能性があります。『スパイクのプラス荷電が激増したオミクロン株は機能獲得実験による人工ウイルスである事』がゲノム科学的にも明白であり、他国を信用しない韓国が慎重に対応する事は不思議ではない。実は、アルファ株~デルタ株までの血栓誘発型変位株では波毎に感染力が強くなっていたが、その度に免疫力も強化されていたので『コロナの相対的毒性』は逆に低下していき、オミクロン株では激減した。一方、オミクロン株の試験管内細胞毒性はデルタ株よりも強いが、多量の負荷電糖タンパク質を有する口腔や咽頭の粘膜に強く結合し、発症しても喉風邪となった。現在、オミクロンの亜株集団は人類と共存関係にあり、それが将来どの様な結果になるかは不明である。韓国保健研究院がその様な深読みをして『オミクロンに慎重に対応すべき』とした可能性も考えられる。いずれにしても、オミクロン株の動向を監視し続ける必要があり、政府や厚労省には『有毒ワクチンの推奨ではなく、科学的監視体制を整備する責任』がある。その他の理由としては日本と同様に医療利権や無知が原因にもなっていると考えられる。
韓国人の99％にコロナ抗体がある、感染者の半分近くが再感染 韓国人の９９％にコロナ抗体あるのに…感染者６週連続増加、なぜ？（ハンギョレ新聞） – Yahoo!ニュース
国民の99.2％がコロナ抗体を有する韓国で本年6月から感染者が増加しているが、その半数は再感染である。『自然感染の方がワクチンよりも総合的免疫力が得られる事」は日本と韓国で同様であるが、血中抗体陽性率は『カットオフ値』の設定で大きく変化する。日本でも感度を上げれば韓国と同様の高い陽性率が得られる。韓国保健研究院は「高齢層は重症化予防のためにワクチンの追加接種が必要としてXBB用ワクチンを導入する計画」であるが、これは基本的な誤りである。99%もの高い抗体陽性率であればワクチンなど不要である。しかも、武漢型以上に高リスクのXBB型ワクチンは後遺症増強と同時に抗体依存性感染増強（ADE）のリスクも上昇させるので接種してはならない。
WHO：注目すべき変異株のEG.5は危険性が低い 頻回接種の呼びかけをやめたり、再び呼び掛けたり
WHOは、世界51か国から7354症例が報告されているオミクロン株EG.5系統（エリス）を「低リスクだが感染力が高いのでワクチン接種を継続すべき」と軌道修正した。しかし、オミクロン株ＸＢＢ.１.９.２の下位変異株から生じたＥＧ.５の感染力やリスクは前者と大差が無いので免疫抑制作用のあるワクチンは逆効果である。加盟国のうち僅か１１％しかWHOに賛同しておらず、中立的な国際組織としての信頼性が大きく損なわれている。その主因は、WHOの予算の85％以上がビルゲイツ財団などの民間営利企業に依存し、強い利益相反関係がある為と考えられている。
9月からのコロナワクチン接種 子ども含め幅広く対象に【Q＆A】 | NHK | 新型コロナ ワクチン（日本国内）
根本的な設計ミスで有害なmRNAワクチンを国民に接種させることは国家犯罪です。厚労省は「重症化リスクが低い人も生後6か月以上の子供にも9月から来年3月までXBB型ワクチンの無料接種を行う事」を決めた。小児科学会も「生後6か月~17歳の全子供に接種を推奨するが、かかりつけ医と相談して慎重に判断することが重要」と責任逃れの発言を始めている。WHOですら「健康な乳幼児~大人には推奨せず、各国で検討すべき」としており、厚労省や小児科学会は国民の健康被害を深刻化させる有害組織である。
米国：コロナワクチン接種が超過死亡を増加させるという因果関係がない コロナワクチンと超過死亡との関係は？ 米研究チームが専門誌で報告（日刊ゲンダイDIGITAL） – Yahoo!ニュース
「ウィスコンシン州の新型コロナワクチン接種による超過死亡の調査」では、コロナ感染による死亡率をそれ以外の死亡率で割り、感染による超過死亡率を算出し、接種者の超過死亡率を未接種者の超過死亡率で割り、ワクチンによる死亡率を算出し、デルタ株が流行した2021年7~9月で17.3％、オミクロン株が流行した2022年1~6月で36.2％となり、接種効果が認められた」としている。しかし、この調査方法には恣意的なミスがある。デルタ株の重症化リスクはオミクロン株より遥かに高いが、ワクチンの総接種回数はオミクロン時代の方が遥かに多い。この為に、接種者の超過死亡率を未接種者の超過死亡率で割ってワクチンの効果を算出する事は不適切である。しかも、死亡リスクが激減したオミクロン流行時の方がデルタ株流行時よりもワクチンによる死亡率が2倍以上高くなっており、接種自体が高リスクである事を示唆している。最近は一流学術誌にも巨大製薬企業の利益相反的圧力が顕著であり、恣意的統計処理法に加え、研究組織へのスポンサーに関しても精査する必要がある。