新型コロナウイルス

井上正康先生:非遺伝子型ワクチンの開発研究は重要課題

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松田学のニュース解説 新型コロナ最新情報 オミクロンの正体69<本編>

井上 正康 大阪市立大学名誉教授

尾身茂 第9G波の入り口に入ったのでは? 感染2.5倍

新型コロナ感染症対策分科会長の尾身茂氏は『全国約5000ケ所の定点観察で感染者数が2.5倍増えたことから第9波に入った。これによる死亡者数を第8波より少なくできれば、その後の被害も抑えられる可能性がある。重症化リスクが高い高齢者のワクチン接種や介護施設の感染対策が重要」と述べた。これは感染症の基本を知らない素人の発言かと疑いましたが、「国の感染症対策を指導する分科会長の言葉」であることに改めて驚きました。

3年前の第1波以来、新型コロナのリスクは波毎に軽減し続けており、これはパンデミック感染の教科書的イロハである。現在、拡散しているオミクロン亜株の性質もこれまでのオミクロン株と大差ないので、第9波でリスクは更に軽減すると考えるのが感染論の基本である。この様な状況で毒性の強いmRNAワクチンを高齢者に推奨することは逆効果となり、不勉強な素人的発言である。この会長の指導で国の感染症対策が迷走したのは無理もない事である。

新型コロナ「第9波」入口か 夏に感染拡大の可能性 「夏の間に一定規模の感染拡大が生じる可能性」

梅雨が晴れて「真夏日」となり、全国的に熱中症の季節となりつつある。オミクロンにはマスクも無効であり、熱中症対策の方が遥かに重要である。製薬企業から多額の献金を受けている御用学者が「感染リスクがありそうな場ではしっかり感染対策し、リスクのある場面ではマスクをしっかりつける。その場その場で一人一人の判断でやっていくべきと思います」などと意味不明の発言をしている。これからの季節は、子どもや高齢者の熱中症に対する予防法をキチンと伝えることが専門家の重要な仕事であり、僅かなコロナ患者で針小棒大に煽り報道すべきでない。

新型コロナ「怖くない」65%…4人に1人が「風邪と同じ」

米ファイザー社が新型コロナウイルス感染症に関する意識調査を行い、「全体の約65%が怖い病気ではないと答え、25%が風邪と同じ様なものと認識していること」が分かった。未だに「怖い病気」と感じている人は高齢者でも僅か23%である。「怖い病気ではないと回答した理由」は「健康であれば問題ないと思う」が最多であった。

無症候性パンデミックのオミクロン時代となり、「喉風邪で数日休めば治癒することを経験した市民が増えてきた事に加え、メディアや専門家に煽られてワクチンを接種した方が感染しやすくなった事、及びワクチン被害者が続出している事実など、『新型コロナの真の実力』が国民に知られる様になった。今後、インフルエンザも含めて全てのワクチンがmRNA型に取って代わられる可能性があるが、『根本的設計ミスである遺伝子ワクチン』を決して接種せず、日常生活で免疫力を維持する事が健康維持の基本である。

抗体保有率から大人の感染は3~4割 

メディアが煽っている6月のインフルエンザ感染者数は『定点機関あたり1.3人とさざ波以下』であるが、メディアが異常に煽り報道している。自称専門家は「抗体保有率から感染者は約3~4割であり、ワクチンの効果がなくなったので増加している」と誤情報を発信している。「ブレイクスルー感染が起った直後に『感染予防効果は無い』厚労省が説明を変えた事からも分かる様に、『mRNAワクチンに感染予防効果が無い事実』は世界的に認められている。コロナ抗体の血中半減期は約36日と短いので『感染の指標』にしてはならない。『緩やかに増加していると煽られている実数もさざ波以下』であり、明らかな煽り報道である事は以下の図表からも明白である。

【インフルエンザ感染者数の経年変化:5月以降はさざ波以下である!】

【コロナ感染者数の定点観察:さざ波状態で煽り報道】

札幌市下水サーベイランスでのウイルス排出量

感染力が激増したオミクロンで下水がPCR陽性になるが大半が無症候性感染であり、メディアに煽られて馬鹿騒ぎすべきでない。

ワクチンをあれ程接種したのになぜ何波もやってくるのか? 倉持院長「うーん、まんだむ」コロナ5類移行後初専門家会合で「夏に拡大の恐れ」との報道に苦悩

コロナ5類格下げ後の専門家会合で「ワクチンあんなに打ったのになぜ何波もやってくるのか?4年目になっても先生はまだ同じこと言ってるんですね」と批判されたことに対して、倉持院長は「4年目になって同じことを繰り返す姿に脱帽!脱力!うーん、まんだむ」とつぶやいた。コロナ禍初期にPCR検査で荒稼ぎして非難された倉持院長は感染症学では素人である。

感染力が旧型風邪コロナの約70倍も増加したオミクロン株は無症候性パンデミックとして人類と動的共存関係にある。変異で感染力が増加した亜株が前株を上書きしてPCR陽性波を呈するが、基本的には無症状であり、発症しても大半が喉風邪である。オミクロンもRNAウイルスなので基本的には冬季型であるが、強い感染力故に冬以外でもPCR陽性波を呈する。日本の国民は「症状もないのにPCR検査で馬鹿騒ぎしてはならない事」を3年かけて学んだが、倉持院長も「うーん、マンダム」などと意味不明の戯言を言わず、この機会に感染症学をキチンと勉強し直すべきである。

北里大学中山特任教授:ワクチンに基礎研究に投資と理解を

ロシアや米中対立の先鋭化で世界の分断が進む中、国産ワクチンが安全保障の観点から重要な戦略物資と考えられている。中山哲夫北里大学特任教授は「ワクチンは国民を守る武器であり、輸入に頼るのはリスクが高い。これまで日本は優秀なワクチンを作ってきたが、次のパンデミックへの対応に必要なのは国内製造能力を開発することだ。

海外は新規ワクチンの基礎研究を積極的に進めてきたが、日本では国も製薬企業もワクチンの開発投資を減らして基礎研究をおろそかにしてきた。新型コロナワクチンの副反応で亡くなった方も多いが、国は国民に対して科学的教育を行い、基礎研究支援を恒久的に拡大する必要がある」と述べている。医学部の学生時代に『ジェンナーの種痘でワクチンが開発され、それにより天然痘が撲滅された』とのエピソードを学んだ大半の医師には『ワクチンは無条件に重要であるとの既成概念』が深く根付いている。

その為、今回のコロナ禍でも『ワクチンに反対するとはトンデモナイ医師だ!』との意見が圧倒的である。半世紀前の大学院時代に『安全なワクチン』の研究をしていた井上も『3年前まではワクチンに大きな期待』をしていた。しかし、今回のパンでミック騒動で『効果も安全性もチェックされていない遺伝子ワクチンが緊急承認されて世界中で接種された結果、『人類史上最大の深刻な薬害』を暴走させた。

実は「mRNAワクチンはワクチンではなく、『半世紀近く失敗し続けてきた遺伝子治療薬の欠陥品』である。体内で病原体のスパイク蛋白を産生する細胞は『感染細胞』と見做されて免疫的に攻撃されて自己免疫疾患を必発する。この為、『mRNAワクチンは根本的な設計ミスであり、全ての病原体に対してmRNA型を使用してはならない』がマトモな医学教育を受けた医師の共通認識である。

一方、『治療法のない感染症や重篤感染症に対しては、今もワクチンへの期待は大きい』のが現実である。しかし、現代医科学のレベルで『安全性と有効性を検証されたワクチンは皆無』と考えられる。日本でお馴染みの『インフルエンザワクチン』は『前橋レポートにより無効である事が証明され、厚労省もそれを認めて集団接種が禁止』された。

しかし、『発症時の重篤症状』に対する恐怖感で未だに任意接種されている。その為に母子手帳でも『任意接種扱い』にされている理由である。同様に任意接種扱いされているのが『深刻な薬害を出した子宮頸がんワクチン』である。本年から母子手帳の任意接種リストに『コロナワクチン』が追加された。『母子手帳で任意接種扱いされているワクチン』は接種不要である。

一方、他のワクチンの有効性と安全性を科学的に再検討する必要があるが、それには極めて長い期間が必要である。次善の策として「今回のパンデミック騒動で科学的対応を貫いて被害を最小限に留めた『スエーデンなどの医科学立国で接種されてないワクチンは日本でも不要』と判断する事も可能」である。その様なことも含めて『安全かつ有効な非遺伝子型ワクチンを国防の観点から研究開発する事』は国策として必要であろう。

現在、経産省の補助金で20社近くが参加して『mRNAワクチン製造拠点』を構築しているが、これらは近い将来に『深刻な薬害を起こして廃止されるであろう』と考えられる。マトモな医学者が政府や国民にその危険性を説明して薬害を未然に防ぐ事が緊急課題である。その意味でも『変異速度の速いRNAウイルス以外に対する安全で有効な非遺伝子型ワクチンの開発研究」は残された重要課題である。

米FDA諮問委、オミクロン「XBB」対応ワクチン推奨

コロナワクチンを製造するファイザー/ビオンテック、モデルナ、ノババックス社はXBB.1.5を含むmRNA型ワクチンの開発に着手している。FDAのピーター・マークス氏は「メーカーの接種準備が可能なXBB.1.5が採用される可能性が高い」と指摘している。XBB.1.5対応型ワクチンは現在主流のオミクロン亜株に対応するmRNAワクチンであるが、その原理は武漢型コロナウイルス対応型と同じである。スパイクのプラス荷電が激増したオミクロン株は喉粘膜の負荷電糖タンパク質に強く結合して非受容体型で感染する。その為にオミクロン型の感染予防では唾液中のIgAが主役であり、血中抗体は脇役に過ぎない。もっとも、変異速度の速いRNA型オミクロンにワクチンで対応する事自体が基本的な誤りであり、日頃から免疫力を高めることに加え、喉風邪の際には安全な症状軽減薬を迅速に処方すべきである。

ワクチン被害の実態調査を

2021年に新型コロナワクチン接種後に死亡した男性の妻・須田睦子さんが宮城県保健福祉部長らに対して「リスクを伴うワクチンである以上、ワクチンを促進するのと同じ情報量で危険性も県民に伝えて頂きたい」とワクチン接種による健康被害の実態を調査するように要望書を手渡した。
巨大製薬企業がメインスポンサーであるテレビやメディアの情報操作により、戦後の日本は長らく情報鎖国状態にある。
 
今回のパンデミック騒動ではメディアが恐怖感を過剰に煽った為に、医学関係者も「風邪ウイルスの新型コロナをエボラやペスト並みに誤解させられ、3年間も全医学会が中止されて正しい医学情報が伝わっていない。ワクチンを早期から接種した国々で深刻な被害が出て直ぐに中止されたが、日本のみは未だに接種され続けており、接種率世界一、感染率世界一、超過死亡数の増加率も世界一で一人負けした。
 
日本政府は国民を捨てて棄民政策を迷走させており、国民は自分で生命を守る必要がある。これに関しては大阪府南大津市の南出市長の政策が大変参考になる。南出市長は国内外のワクチン情報を詳しく分析し、その実態を市民に正確に伝えてワクチン接種券を一律送付せず、希望者のみに配布しながらワクチン被害者を減らしながら救済支援を行っている(泉大津市のHP参照)。この様な政治家を市民が支援することにより国の棄民政策から自分達を守ることが可能となる。その為にも国民や市民の為に働いてくれる政治家を超党派的に応援する事が不可欠である。
 
 
政府の感染症対策分科会長・尾身茂氏は「全国の定点医療機関での感染者数が2.5倍増えたことから第9波の入り口に入った。リスクが高い高齢者のワクチン接種や介護施設での感染対策が重要だ」と述べた。

国民の8割もが遺伝子ワクチンを頻回接種された日本人では、接種率も感染率も超過死亡率も世界一となった。この頻回接種により免疫系を抑制するIgG4抗体の産生や抗原原罪による免疫異常が起こり、XBB.1.5対応型一価ワクチンもオミクロン亜株に対して無効になっている。米国では危険な新型ワクチンの接種希望者は激減しており、ワクチンで未だ荒稼ぎが可能な日本が巨大製薬企業利権の草刈場となっている。それが日本に経産省の補助金で巨大なmRNAワクチン産生拠点が出来つつある理由である。
 
新型コロナ後遺症に正式病名がない 新型コロナ後遺症、診断基準の確立を!
 
新型コロナ感染者の診断は容易であるが、最近は「感染後の倦怠感で仕事に行けないので診断書を書いて欲しい」と言われることが多い。感染直後から診察治療している場合は問題ないが、半年前に感染して後遺症が苦しく、どこでもきちんと診てもらえない場合は簡単に診断書を書けず、傷病手当の意見書を求められる機会が増えてきた。その理由は未だにコロナ後遺症の正式病名が定まらず、診断基準も無い為である。
 
海外ではPost Covid SyndromeやLong COVIDの名称があるが、厚労省は「倦怠感、息切れ、思考力や記憶力の低下などで日常生活に支障をきたす症状が感染後数カ月以上持続し、他の疾患では説明できない場合」としている。しかし、診断基準は無い。

コロナ感染後に数カ月以上持続する症状は第5波(デルタ株)までのACE2標的型コロナのスパイク蛋白が起こす血栓症や血管障害で心肺や脳が障害される為である。
 
同様の症状はmRNAワクチン由来のスパイクによる血栓症や血管障害でも誘起される。一方、喉粘膜が主な感染部位である第6波以降のオミクロン株でもワクチンを接種すれば同様の障害を誘起する。ACE2標的型のコロナ後遺症は血栓症と血管障害を主体とする比較的単純な病態であるが、『ワクチン後遺症では全身の免疫病態が加算される』ので複雑な後遺症となる。
 
しかし、この後遺症も、①スパイクによる全臓器の血栓症と②血管破壊による心肺機能障害、③免疫抑制による日和見感染症や④内因性ウイルスの再活性化(帯状疱疹など)、⑤全臓器の自己免疫病態(関節炎など)、⑥卵巣や精巣のスパイク病態による月経異常や不妊症、⑦骨髄異常による骨折や血液異常などに分類可能である。今後、これらの複合病態に対する診断基準や治療法を確立する事が日本医療の基本となる。超党派の国会議員はこの様な医療政策を強く提唱して支援すべきである。
 
立憲民主党がコロナ被害者給付金支給法案  立民 新型コロナ感染後遺症の対策法案 国会に提出
 
立憲民主党が国会に提出した『コロナ後遺症の対策推進法案』では、「後遺症の実態が解明されておらず、適切な医療を受けられていない。その対策と実施に対して政府が必要な財政を講じ、後遺症の診断治療法を開発研究して医療体制や救済対策を整備すべき」としている。また、「ワクチン接種による健康被害が相次いでおり、これにも速やかに給付金を出す法案」も提出した。
 
立憲民主党がコロナ後遺症対策やワクチン被害者への給付金支給を求める法案を提出したが、国民の8割が頻回接種された事によるワクチン後遺症患者の問題は遥かに深刻である。国と日本の医学会はワクチン後遺症患者の診療と救済に総力を上げて取り組むべきである。『全国有志医師の会』は毎週金曜日の夜に『ワクチン後遺症の診断法や治療法開発に関する勉強会』を開催し、全国の医師がワクチン後遺症患者に有効な診断治療を提供する為に必要な準備を超党派的に進めている。国はこの様な組織を支援し、国民の健康と命を守る政策を早急かつ強力に推進すべきである。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

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