新型コロナウイルス

井上正康先生:絶滅危惧国家日本がターゲット

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何故昆虫食がダメなのか、よしりんが科学的に解明します。

次期大統領選候補にロン・デサンティス フロリダ州知事が名乗りを上げました。この人物は自身を映画のトップガンになぞらえてキャンペーンを行っていることから、ハリウッドのバックアップ(=グローバリスト)があるのだと思っていました。

その後の報道で元大統領のブッシュ家一族がバックにいること、メディア王のルパート・マードックがメディアを使って支援、などからグローバリストの支援を受けたグローバリスト候補者と言えます。そうであるなら、当然トランプが出馬するときにこそ、トランプ潰しのためにデサンティスが出てくるだろうことは十分予測できることです。

松田学のニュース解説 新型コロナ最新情報 オミクロンの正体64<本編>

井上 正康 大阪市立大学名誉教授

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3年超のコロナ禍、政府は検証に乗り出せ 医療体制の機能不全

新型コロナの感染拡大初期には日本も無防備で大混乱し、過剰反応の末にやっと季節性インフルエンザ並みの「5類」に格下げられた。今、政府が るべきことは3年間の対策を徹底的に検証することであり、それ無くしては次のパンデミックを正しく乗り切れない。岸田首相は新型コロナに関して正しく検証して報告書をまとめるべきである。

1.新型コロナ騒動では病床が逼迫して医療体制の脆弱さがあらわになった。 日本は人口当たりの病院数や病床数が多くて医師数や看護師数も先進国と比 べて遜色ないが、人材が分散して病床当たりの従事者が手薄になり、病床を 有効活用できなかった。

2.新型コロナの特別措置法では、「医師や看護師に必要な医療を行うよう要請指示権限を厚労相や知事に与えている」が、これが適切に行使されなかった。「病床が空いているのに入院できず、医療体制が機能不全に陥って自宅で死亡する患者が激増した原因」の究明が必要である。

3.昨年12月に「感染流行時には公的医療機関に対して病床提供を義務付ける改正感染症法」が成立したが、民間の中小病院の協力は任意である。これでは不十分であり、分散している医師らを集中させるために医療機関の統合再編が必要である。

4.保健所の業務逼迫も問題となり、感染状況により保健所が介入できる業務を明示し、有事の人材確保策が必要である。

5.「緊急事態宣言や蔓延防止等重点措置に伴う飲食店の休業や営業時間短縮の効果検証」に加え、

6.国と自治体の権限を再検討すべきである。現行法では「時短などの協力要 請は強制力がなく、補償のルールも不明」である。宣言をめぐり政府と自治体が対立した理由は「休業や時短と補償はセットである事」が明確でなかったからだ。

7.政府も国内製薬企業もワクチン開発に興味がないが、米国では「生物兵器 に対するワクチン開発を国家戦略にしている点」が決定的に異なる。厚労省の有識者会議が「2009年の新型インフルエンザ流行時にPCR検査やワクチン生産の体制強化を提言した」が、それはほとんど生かされなかった。

8.今回のコロナ騒動を通じて、「今後は全てのワクチンを開発スピードとコスパの高いmRNA型ワクチンにする事」を米国巨大製薬企業が決めている。 分解されにくいmRNAワクチンの基本特許は米国モデルナ社が保有してお り、10年間mRNAワクチンを購入し続けることを交換条件に日本がその使用権を認められている。経産省の補助金で日本国内に多くのmRNAワクチン製造拠点が乱立しつつあるのはこの為である。しかし、『mRNAワクチンは基 本的なコンセプトミス』である事が判明しており、日本での生産工場が深刻な薬害増産基地となる可能性が高い。これは『自己増殖型のレプリコンワクチン』でも同様である。この事実を日本の研究者が正しく認識し、国民への 薬害を阻止しなければ日本人の未来は消滅する可能性が高い。

9.WHOも過去には国際保健機構として重要な役割を果たしていたが、現在では運営資金の大半が米国巨大製薬企業やビルゲイツ・メリンダ財団をはじめとする民間企業の寄付金で運営され、製薬企業の営業マンに成り下がってい る。その様な民間営利企業の支配下にあるWHOが「加盟国の主権を超える権限で強制力のあるワクチン接種命令を出せるパンデミック条項」を成立させようと画策している。WHOの日本支部や米国のCDC東京オフィスが開設 され、これにパンデミック条項が成立すると、『WHOを介して米国巨大製 薬企業の遺伝子ワクチンや新薬が加盟国の国民に強制的に投与される事』になり、非常に危険である。今回以上に深刻な遺伝子ワクチン後遺症が激増す る可能性が高い。

10.今秋には感染症対策の司令塔となる『内閣感染症危機管理統括庁』が稼働を開始する。これは「省庁間の縦割りを排し、自治体の意向を聞きながら一元的に企画立案する事」が狙いであるが、今回の様な非科学的対応を検証し て反省しなければ、この統括庁に強権を与える事は大変危険である。

中央の権限強化か地方の自主性か? 自治体側には地方の自主性を尊重してほしいとの声も少なくない https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUA08B2D0Y3A500C2000000/

3年以上に及んだ新型コロナ対策は、感染症法上の分類格下げで大きな区 切りを迎えた。佐賀県・医療提供体制強化本部の日野稔邦・事務局長はコロナ禍を振り返り、「2022年1月のまん延防止等重点措置の適用時に国の対策本部の開催日程を考慮しなければならず、機動的に対応できなかった。都道府県知事が政策を発出できるようにしてもらいたい」と述べている。

4月に『内閣感染症危機管理統括庁』が設置され、9月から「地方自治体に対して強制力のある形で稼働」を開始する。今回、コロナ禍で馬鹿騒ぎを繰り返した専門家集団や利権まみれの政治家が強制力を伴う形で非科学的政策を暴走させると大変な被害を繰り返すことになるので、この統括庁に強権発動させる事は大変危険である。

泉大津市の南出市長や名古屋市の河村市長の様に、地域の状況と世界の状況から俯瞰的に対応する首長も多いので、感染症対策では国が基本方針を出すべきであるが、今の状態では『地域の状況に適した判断を地方自治体が出来る様にすべき』である。

管前総理『ようやくここまで来たんだな』 https://newsdig.tbs.co.jp/articles/-/484543

新型コロナウイルスの分類が5類に引き下げられたことを受け、菅前総理がコロナ対策でワクチン接種に奔走した総理時代を振り返り、「新型コロナをようやく普通の病気と同じように取り扱える様になったんだ!そんな思いでいっぱいです。2021年に『1日100万回接種』とあえて高い数字を掲げて霞が関の総力を結集して戦った。目標が達成できたのは接種業務に従事した関係者のおかげだと強調し、その方たちに感謝の気持ちを忘れない」と述べた。

皮肉にも、その結果として日本は『接種率世界一、感染率世界一、 超過死亡数世界一の一人負け国家』になった。菅前首相の感傷とは真逆で、 これが真実である。『非科学的専門集団に振り回されて誤った政策を暴走させて国民に深刻な被害を与えた』と言うのが残酷な事実である。河野デマ太郎前ワクチン担当大臣はその事実を熟知している様で、『自分は単なる運び屋であり、被害者に対して責任を取るといった覚えは無い』と逃げたのである。

河野デマ太郎に1日100万回接種を命じたのは菅前首相であり、その責任は極めて重い。自分の政権時代を振り返って感傷に浸る暇があれば、ワクチン被害者の救済に政治家としての生命を賭けて奮闘すべきである。

新たな変異株による第9波は来るのか https://news.yahoo.co.jp/articles/43463bf64c8071b9cbf8adca527fec6da8429306

コロナが5類に格下げされたが、第8波が収束した今もウイルスの変異は続いている。2種類のオミクロンBA.2系統が融合したXBBは従来株よりも免疫回避能力が強いので世界中で拡散中である。昨年末から米国でXBB.1.5が急 拡大し、さらに変異したXBB.1.9.1がヨーロッパで、XBB.1.16がインドで拡大中であり、日本でもXBB系統が感染者の7割以上を占めている。「第9波は来るのか?」に対しては「新変異株が出ても次の波が来るとは限らない。それは集団の免疫状態に左右される」が答えである。動物実験では「XBB系統の病原性は従来型オミクロン株と大差なく、8回ものコロナ感染で免疫記憶が強化された日本人ではコロナの相対的病原性は低下」している。「人工ウイルス以外の変異はランダムに起こり、野に放たれたウイルスもどの様に変異するかは誰も予想できない。今後、オミクロンでどんな変異が生じ、それに対して免疫系や治療薬がどう作用するかを把握する基礎研究が不可欠であ る。

コロナ5類以降でも救急医が懸念する残された課題 第9波を防げない可能性

世界の大多数が感染したオミクロン変位株に対する相対的リスクは世界的に激減し、重症化や死者が増えている事実は見られない。「日本での第8波での死者数がこれまでの波で最多だった」との報道は誤情報であり、大半はワクチン後遺症や過剰反応による人災が主因である。世界的にも『オミクロ ンは感染力の強い喉風邪』である。ワクチン後遺症や死者をオミクロン株の冤罪にすり替えさせてはならない。

政府調査で2~3月の抗体保有者は3割前後だった https://diamond.jp/articles/-/322692

WHOの緊急事態宣言終了や米国の国家非常事態宣言の終了など、国内外でコロナ禍は終焉した。専門家の中には「この感染症は高齢の免疫弱者には依然として脅威である。欧米では8割近い人が既感染者であり、ワクチンとの ハイブリッド免疫で大規模な流行が減った。日本ではワクチン免疫が低下して第9波が来る可能性があり、人流が活発化すると死者が増加する懸念がある」との考えがある。

しかし、これは感染症の本質を知らない素人医師の誤解である。『風邪は万病の基であり、特に高齢者には命取りになりうる』は古くからの常識である。『今後、ワクチン免疫の低下で日本に第9波が来る』と発言しているが、これはワクチンを接種した全世界で共通の現象であり、日本だけで起こる可能性ではない。しかも、昨年秋に医学誌ランセットで『ワクチン接種より自然感染の方が遥かに総合的な免疫力が得られる』と報告されている。

この医師はその様な論文内容も知らずに発言しているが、これも半世紀前から免疫学の常識である。新型コロナの血中抗体の半減期は 約36日と短いのが特色である。今回のmRNAワクチンには通常の免疫反応に加え、免疫抑制作用もある事が判明している。その為にどの時点で血液を採取したかにより血中抗体価は大きく影響される。その為に血中抗体 価で議論して右往左往してはならない。

今回の免疫反応で主力となるのは 「コロナに対する唾液中の分泌型IgAとキラーT細胞」である。抗体保有率を指標にする事はコロナの免疫特性を理解していない素人的反応である。

オミクロン株BA.5は高熱では増殖しにくい『東京大学グループ』https://www3.nhk.or.jp/news/html/20230510/k10014062041000.html

東大や京大のグループが「ヒトのiPS肺細胞を用い、デルタ株に比べてオミクロン株BA.5は高熱では増殖しにくいとの観察結果から、これがオミクロン株で重症化しない理由である可能性」とランセット誌に発表した。しか し、これは試験管内の実験であり、人での感染病態とは全く異なる。
 
「試験管内ではデルタ株もオミクロン株も ACE2 受容体を介して感染する が、受容体への結合力や細胞毒性はオミクロンの方が遥に強い事」が論文報 告されている。これは両株のスパイクの分子特性が大きく異なり、プラス荷 電が激増したオミクロンは細胞膜表面の ACE2 や負荷電糖蛋白への結合力が増強した事に起因する。しかし、両変異株はヒトの喉粘膜組織では全く異なる挙動を示す。
 
デルタ株までの武漢型コロナは ACE2 受容体標的型のウイルスであり、歯周病などの傷口から血中へ侵入して『ACE2 標的型ウイルスとして血管内皮細胞に特異的に結合して感染し、血管障害や血栓症を誘起』する。しかし、 オミクロン株ではスパイクのプラス荷電が激増(7個増加)した為に、ノド 粘膜細胞表面の酸性糖蛋白(シアル酸やムチン蛋白)に強く結合して『非受容体型で感染する事』が最大の特徴である。
 
その為、口から入ると直ぐに喉粘膜表面に結合してエンドサイトーシス機構(細胞に飲み込まれる)で粘膜細胞に取り込まれ、その大半がライソゾーム(細胞の小さな胃袋)で分解される。これが『感染力の強いオミクロン株が圧倒的に無症候性感染する主因』である。喉粘膜の細胞内で分解されなかったウイルス遺伝子が細胞質に 移行した場合のみ感染して粘膜局所で増殖する。これが『オミクロンの発症 患者が激しい喉の痛みを訴える主因』である。
 
この研究グループは「40度の環境で増えないのは季節性インフルエンザに似ており、新型コロナも3 年かけて性質が変わってきた」と考えているが、これも誤りである。アルファ株~デルタ株までの変位株と異なり、『オミクロン株は武漢の幹株(元の株)からイキナリ 32カ所もの突然変異を起こした株として誕生したウイルスであり、『3 年もかけて連続的に変化してきたウイルス』ではない。
 
3 年もかけて連続的に変異してきた場合には、その中間の変位株が沢山見つかるが、その様な痕跡は皆無である。通常、この様に奇妙な突然変異は自然界では起こらない。しかも、その遺伝子変異部位に『人為的操作が強く疑われる特徴が有る事』から、ゲノム科学者の間では『機能獲得試験で作成された人工ウイルスである可能性』が強く疑われている。
 
これは米国のファウチ博士がペンタゴンのプロジェクトとして公的資金で 「機能獲得試験を行わせていた事実」と関係しており、現在、その事が米国 議会で議論されている。これは「彼が長年勤めてきた CDCやNIHを昨年秋に辞任した理由」とも関係している。
 
G7で途上国に広くワクチンを行き渡らせることが重要 アフリカで接種率が低い原因:ワクチンを拒否かインフラ不足か?
 
大航海時代以来、歴史的に奴隷狩りや人道支援の名の下で行われたワクチン人体実験で被害を受けてきたアフリカ諸国は欧米諸国への不信感が強く、これがワクチン接種を拒否してきた主因であり、結果的に今回のパンデミックで感染拡大を防げた原因と考えられる。アフリカで自国のワクチン接種を拒否した大統領が過去3年間で6名も殺害され、その直後にワクチンが国内に流入したが、大半の住民が接種を拒否した事で多くの国がパンデミック被害を免れた。尚、貧しいためにワクチン入手や輸送保管などのインフラが不足している事は事実であるが、アフリカへは無料配布されており、 経済的理由が接種率の低さの原因ではない。
 
人口削減計画からいうと、アフリカの接種率が低いのは計画失敗か?
 
G7保健相会合が5月13~14日に長崎市で開かれて加藤厚労大臣が議長を務め、「去年設立されたパンデミック基金を有効活用し、発展途上国も含めてワクチンや治療薬を広く行き渡らせる事が重要」との認識で一致した。ダボス会議やアジェンダ21などで議論されているグレートリセット計画では、「アフリカの貧困諸国は何時でも処分可能であり、先ずは手強い抵抗勢力となり得る欧米諸国を間引いておく事が戦略的に有効である」と議論されています。この情報が正しければ、『人口削減計画は予定通りの手順で進んでおり、その最初のターゲットとなるのが絶滅危惧国家日本の可能性』が考えられます。日本国中に『コンセプトミスで何処の国も接種しなくなったmRNA ワクチン工場が急ピッチで建設されている事』はその予兆かと思われます。
 
ファウチのインタビュー『次の感染急増に備えるべき』 亡くなったのは社会的弱者 米ファウチ博士、トランプ前大統領のコロナ発言「かなり誤った情報があった」

ファウチ氏は国立アレルギー感染症研究所長を39年間も務め、トランプとバイデン政権でコロナ対策の責任者となり、昨年末に公職を退任した。ファウチは「米国では医療格差が大きく、社会的弱者が多く亡くなった。マスク やワクチン接種でも州ごとに対応が割れ、科学的根拠を軽視するトランプ前大統領の言動が悪影響を及ぼした。日本では政府の勧告を順守する国民が多く、他の先進国より被害が抑制された事を高く評価している」と述べた。 現在、ファウチ氏は「新型コロナの機能獲得試験に米国の公的資金を提供した張本人として議会の公聴会で責任追求されている立場」である。米国での民主党と共和党との対立の中で、バイデン政権を背景とするファウチ氏のトランプ大統領批判は政治的色彩が大きく科学的ではない。「自分で考えずにテレビや政府の情報に盲従して空気に支配され易い日本の国民性が、ワクチン接種率世界一、感染率世界一、超過死亡数増加で世界で一人負けした。この点でファウチ氏が日本を高く評価する事が誤りであることは明白である。 次の選挙で共和党が優位になれば、ファウチ氏は刑務所へ送られる可能性が高い。

社会が考えるべき科学の限界:東北大学押谷教授 「病原性という点では、季節性インフルエンザよりははるかに高いものでした。季節性インフルエンザではほとんどないウイルス性肺炎が起きていました」

それは完全に誤りです。初期武漢型ウイルスの感染力は旧型風邪コロナの6倍も増強し、ウイルス干渉でインフルエンザが世界的に抑制された。しかし、8割以上は無症候性感染であり、高リスクの高齢者を中心に被害が出た。一方、インフルエンザでは毎年40度以上の発熱で約1千万人もの発症者が病院を受診し、毎年のインフルエンザ関連死者は6千~1万人に上る。

この為、病原性はインフルエンザの方が遥かに高い。事実、2020年の第1波ではインフルエンザの発症者が激減して高齢者の死亡が激減し、戦後初めて人口減少がストップした。「新型コロナでは季節性インフルエンザでは観られないウイルス性肺炎が起きていた」との理解は誤りである。ACE2受容体標的 型の新型コロナでは血管炎や血栓症が主な病態であり、肺ではCT検査ですり ガラス状の画像が観られる『間質性肺炎』が主体である。

押谷教授「日本では欧米と比べて罹患率が低く、自然感染による抗体保有率がまだ40%ほどである。死者の多くは高齢者であるが、多くの人が亡くなった事実をなかったことにしてはいけない」社会が考えるべき科学の「限界」 次のパンデミックへ押谷教授の視点

東北大学押谷仁教授は「初期武漢株の感染力や病原性は季節性インフルエンザより遥かに高く、インフルエンザでは見られないウイルス性肺炎が起きていた。低病原性オミクロン株が主体となり、多くの人が免疫力を獲得して ウイルス性肺炎の頻度が激減した。昨年10月~今年3月の第8波では約2万8千人が亡くなったが、第9波では更に増えるかもしれない。

欧米と比べて日本では罹患率が低く、抗体保有率がまだ40%ほどである。政府もメディアもこ のウイルスの本質をきちんと理解できているか?」 と述べた。「初期武漢株の感染力は季節性インフルエンザより遥かに高かったが、低病原性オミクロン株が主体となり重症化率が激減した」との押谷氏の理解は正しい。しかし、『新型コロナの病原性が季節性インフルエンザより低い事は世界的に認められている事実』である。

『新型コロナではインフルエンザでは見られないウイルス性肺炎が起きていた』との発言は『感染患者の肺の病理学的所見を知らない医師の誤解』である。新型コロナの肺病変は血栓症が 主体であり、CT検査で『すりガラス状画像』である事が早い時期に判明して いる。『欧米と比べて罹患率が低い日本では抗体保有率が40%ほどである』 との発言も誤りである。この先生は、日本はワクチン接種率も感染率も世界一である事実すらご存知ない様である。

また、『血中抗体の半減期が36日と短時間であるコロナウイルスやmRNAワクチンに免疫抑制作用があり、接種後の時間経過で血中濃度が複雑に変化することから、抗体価をコロナ免疫やワクチン免疫の指標にしてはならない事』もご存知ない様である。政府は 『ワクチン後遺症や接種後の死者を全てオミクロンの性にして濡れ衣を着せる予定』と思われる。

『政府もメディアもこのウイルスの本質をきちんと理 解できているか?」 と述べられているが、『新型コロナとmRNAワクチンの分子論的本質を理解することが医学者としての責務である事』を肝に銘記して頂きたい。ワクチン接種が開始後の『異常な超過死亡数増加』の原因は接種が主因である。海外の多くの論文や歴史がその事を刻みつつある。

ワクチン接種による重篤化や死亡が増えているのに専門家がワクチンのせいだと言わないのは?

日本の医学教育では『乳搾りの酪農家は牛痘に罹るが、天然痘には罹らない観察事実にヒントを得たジェンナーが、種痘を開発し、それにより天然痘が撲滅された』とのエピソードを学生時代に学ぶ。この数十分の講義で全 ての医師達に『ワクチンは必須の予防薬である』との強い信念が形成される。しかし、『天然痘のワクチン接種で多くの方が天然痘に罹患して死んでいる事』が現実である。
 
これはDNA型の天然痘ワクチンを増産する際に『復帰変異と呼ばれる遺伝子変異が起こり、弱毒化したはずのウイルスが強毒化する現象』が原因である。天然痘のワクチン研究では日本人が世界のトップランナーであるが、日本も米国も『復帰変異を起こす弱毒株』のみを保有している。もう少し改良すると『復帰変異を起こしにくい弱毒株が入手可能である』が、その生産の認可はされていない。
 
『ワクチン学に関しては医師は素人であり、獣医師が専門家』なのである。この様な事実を背景に『世界中の医師(特に日本の医師)が、善意からワクチン接種に奔走している』のが実態である。
今回のmRNA ワクチンはワクチンではなく、半世紀近く失敗し続けてきた 『遺伝子治療薬』であるが、パンデミックの恐怖下で『これをワクチンと詐称することにより、安全性も有効性もチェックせずに緊急使用を可能とした事』が事実である。
 
海外ではその事実に気付き、大半の国々で接種しなくなったが、日本では医師自身が不勉強でその事実を知らずに接種し続けてい る。素人の国民は『身の回りにワクチン接種後に病気になった方々が激増している事実』を目の当たりにしているが、『医学生時代に植え付けられたワクチン幻想』により、mRNA ワクチンの危険性に気付く集団が医師達』であろう。半世紀に及ぶ研究者人生で、『専門家が不勉強である事の恐ろしさと罪深さを今回ほど実感させられたこと』はない。
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