新型コロナウイルス

井上正康先生:オミクロンの正体60

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5類になったら発熱患者やコロナ患者を診ないから医療崩壊だと言っていたわがままな医者達は、どうやら診療するようですね。コロナ補助金で焼け太りした連中は、別にいなくても良かったのに。こんな連中にかかりたいですか。

Covi ユニ @covidUniverpro ·
「コロナ5類移行後、全国の病院の9割が入院対応へ。」 最初から出来たこと。ウィルスの問題ではなく、医療者による人災だったと確定した。 ところで、一部の医療者は「5類にしたら診る医療機関が減る」とかデマを流したね?もう謝罪では済まないよ。

井上先生メールマガジンでオミクロンQ&Aが出てきませんので、文字起こししてみます。動画だけだと、今のは何の話だっけとなりますから。

松田学のニュース解説 新型コロナ最新情報 オミクロンの正体60<本編>

井上 正康 大阪市立大学名誉教授

もし第9派がきたら 山梨県都留市で市の職員の4分の1が感染し業務に支障 感染再拡大の徴候 西浦博教授:気のゆるみが国民の感染を拡大させる?

4分の1以上が欠勤した山梨県都留市では4月に入って感染職員が相次ぎ、事務担当職員のうち334人のうち82人がPCR陽性、5人が濃厚接触者で4分の1以上が欠勤する事態になったと、無意味な過剰反応をしているに過ぎない。これら4分の1の欠勤者は医学的に問題はなく、のど飴でも舐めながら通常通りに出勤すべき職員である。

メディアが感染者が増加と叫んでいる実態は、前週に比べて1.1倍程度であり、増加ではなくノイズに過ぎない。今やメディアはまともな判断が出来ずに理性を失った狂気と化している。5類になってもオミクロンの感染力が高いままである事は事実であるが、人流抑制やマスクなどでオミクロン株を防ぐことは不可能である事は第6~7波でも経験済みである。万一発症しても現在のオミクロンは葛根湯とのど飴で対応可能なウイルスである。スポンサーの製薬企業から金をもらって不安を煽るメディアに騙されてはならない。感染症の数理解析専門家を自称する西浦教授は、これまでまともな正解を出したことがないが、今回も新型コロナが5類へ格下げされると国民の気が緩んで感染拡大するなどと非科学的な発言をしている。さらに、既に第9派に突入しているので、政治的判断や雰囲気ではなく科学的に検証することが必要と述べている。彼にはお似合いのマスクの猿ぐつわを付けて発言を慎み、自分が推薦しているプラスミドDNA入り遺伝子ワクチンを御自身に接種されることをお勧めする。

第9派の主流XBB系統 23年2月頃からXBB系統の割合が急激に上昇、3月下旬には50%越え アメリカでは既に9割以上 免疫逃避傾向が強い

忽那賢志:第9波の主流と予想されるオミクロン株「XBB系統」 現時点で分かっていること

スパイクのプラス荷電が激増したオミクロン株は細胞膜表面の負荷電糖タンパクに強く結合して、喉粘膜に局所感染するウイルスになりました。オミクロン株の亜系統間の感染力の差は10%程度で劇的変化はなく、第6派以降に波の高さが少しづつ増加していますが、いずれの亜株も大半が無症状で経過します。一方オミクロン株mRNAワクチンを接種すると血管壁ACE2受容体や様々な細胞の糖タンパクに結合して細胞毒性を発揮し、武漢型ワクチン以上の毒性を発現する可能性があります。

5類以降、都道府県のコロナ死者数の報告終了

全国の新型コロナ新規感染者数は前週の1.1倍となっており、微増しているのみで過剰反応してはならない。全国のデータを集計して表示される超過死亡数は都道府県により多少の時間的ずれを生じるが、死者数をごまかすことは出来ない。オミクロン時代になり死者数が激減している中での超過死亡数激増はワクチン接種が主因になっている可能性が強く示唆される。

目に見える超過死亡数の激増に加え、過去二年間の赤ちゃん出産数が40万人も減少しており、流産や死産など目に見えない死者も含めて日本の人口が激減し続けている原因を早急に調査すべきである。

マスクを付けるか外すか自分で判断 周囲の目が気になる、同調圧力 日本人は目元で、欧米人は口元で相手の表情を読み取る傾向 醜形恐怖症 マスクは汚い、不潔、不衛生 

マスクは雑菌繁殖ですぐに不潔になり、健康にはマイナスになることが判明している。これは井上先生の教え子がネイチャー論文2022年で判明。マスクで酸素量が13%より二酸化炭素が30倍増えるので、脱マスクで集中力が上がり授業に集中できる。マスク内の二酸化炭素で脳血管が広がり頭痛や集中力低下に繋がる。子供たちも先生や保育士の口元を見るようになり表情が豊かになった。日本では周囲の目の同調圧に負けてマスクを付け続けている人が多い、視聴覚関係の脳の発達は生後から小学校に入るまでが重要であり、相手の表情や声をまねながら社会性を育んでいく。

ファイザーがオミクロンワクチンを初回接種で承認申請 従来は武漢型を2回打った後にオミクロン 生後6ヶ月からオミクロン対応に申請 それは何故?

これまでは旧武漢型ワクチン2回接種後でなければオミクロン対応型ワクチンを接種させないとしていた厚労省が、初回からでもオミクロン対応型2価ワクチンを接種可能にしたことに関しては2つの理由が考えられる。1つは、今回のmRNAワクチンが無効で危険なことは出荷前に判明していた。通常、病原体に対しては最新変異株に対するワクチンを接種するのが常識であるが、何故か型落ちの旧武漢型ウイルス株ワクチンを2回接種しなければ最新株型ワクチンを接種させない不可解な方針が出されていた。

実は武漢型ワクチンを頻回接種すると免疫抑制性のigG4抗体が産生され、以降はワクチンへの免疫反応が低下すると共にオミクロン型2価ワクチンを接種しても、武漢型コロナ抗体が優先的に産生される(抗原原罪)。これによりコロナウイルスやワクチンに対する免疫的弱者を誕生させうる。もう一つは、両社(ファイザー、モデルナ)のmRNAワクチンによる重篤な後遺症が世界的に顕在化して、接種者が激減した。

厚労省が新規大量購入した2価ワクチンの有効期限も切れつつあり、大量廃棄で税金の無駄遣いと責任追及されることを回避するためにルールを変更した可能性が考えられる。今回の厚労省のワクチン行政は非常識な解釈でなければ理解できない非科学的レベルであるが。

モデルナ:変異ウイルス対応ワクチンを柔軟に製造し日本に提供 秋以降の供給 ワクチン購入費用:令和3年度予備費を衆議院本会議で承諾 今年度も5兆円超えの予備費

mRNAワクチンが逆に感染拡大をさせたことは論文などで世界的に証明されている。日本でも接種直後のブレイクスルー感染、接種率と感染率が相関する事実、接種率が世界1の日本が感染率も世界1である事実など、国内外で山ほど証拠がある。日本国民をワクチン被害大国に押し上げているメディアの偏向報道と日本医師会の利潤追求姿勢を国会の内外で国民に広く認識させて、まともな政策を行わせるべきである。そのために参政党のみならず、色々な議員と国会で連携して追及して欲しい。

WHOの指針:2回接種したらそれ以上の接種は推奨しない(参政党も主張していた)打つんじゃなかったという人へ:手を洗う救急医TAKA

突然のWHO「ワクチン推奨しない」発表に「打つんじゃなかった」と思った人へ…手を洗う救急医Takaさんに本当の意味を聞いてみた

以下は上の記事内容です: 大前提として、WHOというのは全世界の国々に対して保健医療の方針を示す機関です。日本やアメリカのような所得が高い国々だけではなく、東南アジアやアフリカのような中低所得国に対してもメッセージを出している。特に、厚生労働省やCDC(アメリカ疾病予防管理センター)のような機関が独自に情報を出すのが難しい国のために、指針を出すことが重要な役割となっています。

今回、WHOは「ワクチンを打つな」と言っているわけではありません。「費用対効果」や「重症になる人が少ない」というデータをもとに、「重症化リスクが少ない人達に対しては、追加接種は必須ではない」という変更をしたんです。一定の意味はあるにしても、これを受けて先進国が追加接種の「推奨」を変える必要があるわけではありません。「日本では今後、ワクチンを打たない」とか「健康な人には打たないほうがいい」ということにはならないと思います。

これまでWHOは世界の国々の保健医療を支援する組織として重要な役割を担ってきたが、21世紀になってWHOの予算の80%以上を国ではなく民間の製薬企業や財団に依存するようになり、スポンサーの意向がWHOの政策を大きく左右するように変質した。これら民間組織にはファイザー社やモデルナ社などワクチン販売企業及びビル・ゲイツ&メリンダ財団やロックフェラー財団など、ワクチンや医薬品を販売する企業などが主体である。

このために現在では、WHOは巨大製薬企業のセールスマン的役割を担わされている。アメリカのトランプ大統領が理不尽なパンデミック政策や危険なワクチン接種政策をごり押しするWHOへの寄付を中止したにはそのためである。今回WHOは民間企業のワクチン販売の主役的運び屋の役割を果たした。皮肉なことに人口増加の問題を抱える中低所得アフリカ国などでは、ワクチン接種率が低くてコロナ被害も最小に留まり、逆に接種率が高かった北半球の先進国でのワクチン被害が深刻化している。世界中の中低所得国のみならず、先進国や日本でもこの遺伝子ワクチン接種を推奨してはならない。

 打って後悔する理由はないと思いますよ。「打った人に問題が起きたから推奨を変更する」という話ではありませんから。

今回のmRNAワクチンは世界中で深刻な後遺症を激増させている。最近このワクチンに癌遺伝子を含むSV40ウイルスのプラスミドDNAが大量混入している。その事が発覚した。これはmRNAワクチン製造には不必要であってはならないものであり、故意でしか混入し得ないものである。このプラスミドDNA混入ワクチンを接種された多くの方々は、遺伝子組み換え人間になったことを意味する。最近ワクチン接種でターボ癌の患者が激増している事実は、プラスミドDNAの発癌促進作用とワクチンによる免疫抑制作用が関与している可能性が高い。政府と厚労省はこのワクチンの接種を即座に中止すべきであり、放置すれば未必の故意として殺人罪で訴えられることになるであろう。加藤厚労大臣や河野太郎運び屋大臣はこのことの重大性を理解し、迅速かつ真摯に対応することを要求する。

 WHOは明確に、どの年代においてもワクチンは「有効で安全」と書いています。その意味でも、打ったから悪いということはない。単純に「はしか」などのワクチンに比べたら、国の行政としてお金をかけてオペレーションをする必要はない、というだけです。

このmRNAワクチンは世界中で薬害を深刻化させている。特に最近判明したワクチンに混入したプラスミドDNAが接種者に遺伝子組み換えを誘起しうるので、即時中止すべきである。国会で議席をもつ参政党は超党派的に緊急対応して接種を中止させるべきである。

感染するより、ワクチンの副反応が酷いことはないんです。だからWHOの発表に右往左往せず、日本のようなお金がある国では追加のワクチンを打ったほうがいいのです。

ワクチンの副反応より感染する方が酷いとは、完全な誤情報である。WHOも責任回避が目的で行っており、即時接種を中止すべきである。

そのため、ワクチンを打った後に心筋梗塞で亡くなったり、突然死したり、そうした報告も上がってくることになります。ふつうに日常生活を送っていても突然死する人はいますから、ワクチンのせいだと決めつけてはいけない。あくまで「ワクチンのせいではない」と言っているわけではなく、「ワクチンのせいだと決めつけてはいけない」と言いたいんです。接種後に亡くなった人は、ワクチンが死因だったのか、それとも自然に発生する病気だったのかを調べる必要があります。その方法はシンプルです。「ワクチンを打った後に突然死した人」と「ワクチンを打っていないが突然死した人」の数を比べて、「コロナ以外が原因の死亡」はどちらが多いか調べればいい。世界中のどの研究データを見ても、結果は同じくらいでした。ワクチンを打ったから突然死が増えているわけではない。

ワクチン接種者と未接種者で突然死した人の数を比べれば、明らかにワクチン接種者が多い。世界中のデータを見ても接種後に突然死が増えているわけではないとのデータは不明であり、査読論文では接種者のリスクが遙かに大きいというものがでている。

ワクチンのせいで亡くなったというのは非常に稀なんです。それよりもコロナで亡くなっている人のほうが圧倒的に多い。そのため、厚労省はメリットのほうがデメリットよりも多いと言っているんです。

そのようなデータはなく、接種へ誘導する悪質な誤情報である。

ワクチンによって、心筋炎という副反応が起きるのは事実です。多くは軽症ですが、心筋炎という病気が起こる以上、重症になって亡くなる人がでないとは言い切れない。ワクチンで亡くなる可能性は、ゼロではありません。ただ、感染した時に発症する心筋炎のほうがひどく、重症化する可能性が高いこともわかっています。どちらのリスクが高いかを調べると、感染のほうがリスクが高いということは確実に言えます。

感染自体よりワクチンによる心筋炎の方が重篤である事は多くの論文で証明されていることであり、オミクロンで重症化する可能性は低い。

僕らは、確率論的にどちらのほうが有利かを言うことしかできない。たとえば周囲にコロナで入院した人はいるかもしれないけれど、ワクチンを打った後に入院した人は非常に少ないですよね。そういうことを考えたうえで「確率的にはワクチンを打った方がいい」ということと、「ワクチンのせいで亡くなるというのは、本当に稀なことです」という話をしています。

手を洗う救急医のこの方の発言は事実と大きく異なります。世界中で深刻な後遺症を激増させていることは明白になり、WHOが健康な成人や子供に定期的な追加接種を推奨できないとしたのは当然のことである。WHOもこれまで誤情報発信の責任追及を逃れるために重症化リスクが少ない人達は追加接種は必要でないと自己弁護的予防線を引き始めた。そもそもワクチンは感染を防ぎ、感染時に重症化しないことを目的とするとの説明が全て否定され、接種後に心筋炎、心筋梗塞や脳梗塞が激増している。ワクチン接種後に突然死した人とワクチン非接種者で突然死した人を比べれば、被害は一目瞭然であり、世界中のどの研究データを見ても結果は同程度でした、との救急医TAKA氏の発言は完全なフェイクニュースであり、彼等もワクチンで心筋炎の副反応が起きるのは事実と認めている。

オミクロン対応型2価ワクチンの追加接種が推進されていますが、アメリカでは無効で有害である事が判明しており、政府の政策を信用してはなりません。

 

 

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