新型コロナウイルス

声を上げずにはいられなかった

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「声を上げずにはいられなかった」…コロナワクチンは安全か? 医師たちの本当の声

2/11(土) 10:40     ニューズウィーク日本版

<ワクチン接種に反対する声を「根拠なし」と切り捨ててよいのか。2つのニュースを受け、医師たちが語ったワクチンへの本当の評価とは>【山田敏弘(国際情勢アナリスト、国際ジャーナリスト、日本大学客員研究員)】

新型コロナの対策として、ワクチンの有効性が議論になっている。 新型コロナが蔓延して3年が過ぎたが、やっと昨年から徐々に経済活動や社会生活が再開されるようになった。そのきっかけはワクチン接種が社会の安寧をもたらしたという側面が大きい。一方で、日本のウイルス学者や医師たちがワクチンの危険性に声を上げている。

【動画】中継中のリポーターに突然の異変…これはワクチンのせい? 目はうつろ、ふらつく様子 現在繰り広げられるワクチンをめぐる議論は、推進派と否定派の間で平行線をたどり、ワクチンを打つべきかどうかの明確な答えを出せないでいる人は少なくないだろう。 日本政府では、元ワクチン大臣の河野太郎デジタル相が「(新型コロナのワクチン接種に反対する)運動を行っている方々のほとんどは科学的に根拠のない話を繰り返している。

デマを通じて接種を妨げるのは慎んでいただきたい」(1/29の講演にて)という発言をしている。 そこで本稿では、逆にワクチンのリスクを指摘する医師に取材を行い、その根拠を聞いてみた。 実はこの記事をまとめるきっかけになったのが、2つのニュースだ。一つは、2023年1月に、厚生労働省がコロナワクチンを接種した後に亡くなった36歳~96歳の男女5人に、「接種が原因で死亡した可能性が否定できない」として死亡一時金を支給することに決めたという報道。

しかも同様に死亡一時金を、これまですでに15人に対して支払っているという。 実は、「可能性が否定できない」としているケースと、そうでないケースでは、明確な線引きがなされていないと指摘されている。例えば、病理医が因果関係ありと判定した死亡症例ですら、因果関係不明にされており、医師ではない役員が審査していることも問題になっているという。

もう一つのニュースは、神奈川県で健康だった13歳の少年がワクチン接種した後に浴槽で死亡したという痛ましい報道だ。もしワクチン接種に危険性があるならば、それは国がなんと言おうと、決して看過せるものではない。 ■医師が反対意見を述べにくい環境 そこで筆者は、医師に話を聞いた。「匿名なら」と取材に応じてくれたある医師は、国策であるワクチン接種に反対する意見を述べることを、所属医療機関や厚生労働省から歓迎されていないと言う。

ただ「子どもが亡くなっている現実に、声を上げずにいられなかった」と言うことで、匿名で語ってもらった。 この医師がまず示したのは、ワクチン接種が世界的に早い時期から進められた「ワクチン先進国」で、新たに新型コロナに感染した人のうち、ワクチン接種者がどれほど含まれているのかを国ごとに調べた調査だ。 米国防総省のデータによれば、2021年8月28日にアメリカのワクチン接種率は51%だったが、同時期の新規感染者のうちワクチン接種者の占める割合は、71%に上った。

さらに新型コロナ重症者のうち、ワクチン接種者の占める割合は60%だった。シンガポールでは、2021年9月12日時点で、新規感染者のうちワクチン接種者の占める割合は75%、重症者にいたっては、100%がワクチン接種済みだった(シンガポール保健省のデータ)。 ワクチン接種が早かったイスラエルでも、2021年~7月16日当時はワクチン接種率が56%だったが、新規感染者のうち接種者の割合は84%で、重症者で接種者の占める割合は79%だった。

イギリスでも、英国公衆衛生庁のデータでは、2021年7月19日当時、イギリスの接種率は68%だったが、新規感染者のうち88.2%がワクチン接種済みで、重症者の66.1%も接種済みだった。つまり、こうしたデータが意味するのは新型コロナウイルス感染症の感染や発症、重症化を防ぐというワクチンの「有効性」に疑念が生じているということだ。

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入浴死の9割は接種から5日以内に発生

 

 

 

 

 

 

 

 

 

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