新型コロナウイルス

肺塞栓、播種性血管内凝固症候群と突然死・血小板減少症 FDAによる報告

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ワクチン接種で肺塞栓とは恐ろしいですね。肺塞栓だけではなく急性心筋梗塞、血小板減少症(ITP)、そして播種性血管内凝固症候群(DIC)まで関連性あり。何も知らされずに接種に出掛けていく人たちはどうなるのでしょうか。ワクチン接種と血栓症の関係は、既に明らかになっていることです。今回は米国食品医薬品局(FDA)の研究者から65歳以上のワクチン接種と血栓症の関連が明らかにされました。FDAから出てきたということは、この有害事象はもう隠すことが出来なくなっているのだと思います。ワクチン接種した1700万人を対象に調べた結果は以下の通り。
 
肺塞栓症(PE;RR = 1.54)、急性心筋梗塞(AMI;RR = 1.42)、播種性血管内凝固症候群(DIC;RR = 1.91)、および免疫性血小板減少症(ITP;RR = 1.44)。
 
 
Laughing Man@jhmdrei

報告によると、米国食品医薬品局(FDA)は、ファイザーのCovidショットと血液凝固を関連付ける新しい証拠が出現したと発表しました。

FDAの研究者は、ワクチンが高齢者の肺塞栓症に関連していることを発見しました。

肺塞栓症は肺の血液凝固です。

米国の高齢者の連邦データベースからのデータを分析した後、研究者は統計的シグナルの初期しきい値を満たす証拠を発見しました。

彼らは、データ中の肺塞栓症信号がより詳細な評価の後も基準を満たし続けていることを明らかにした。

 

研究者たちはまた、調査が他の3つの興味深い結果についても危険信号を上げたと警告した。

この研究では、ワクチンは心臓への酸素不足、免疫性血小板減少症と呼ばれる血小板障害、および血管内凝固と呼ばれる別のタイプの凝固にも関連していることがわかりました。

インフルエンザワクチンを接種した集団との比較など、より詳細な評価では、これら3つはシグナルの統計的閾値を満たさなくなったことが示されました。

研究者は、2020年12月10日から2022年1月16日までの間に合計3,460万回のワクチンを接種した1,740万人の高齢者をカバーするデータを調べました。

この研究はジャーナルVaccineに掲載されました。

 

しかし、研究によって提起された懸念にもかかわらず、FDAは結果に対して何の行動も起こしていないと述べた。

連邦政府機関は、結果はワクチンが4つの結果のいずれかを引き起こすことを証明していないと主張しています。

FDAは、調査結果は「まだ調査中であり、より強力な研究が必要である」と主張している。

Truth for Health FoundationのチーフメディカルアドバイザーであるPeter McCullough博士は、この研究は長年の懸念を支持していると述べて答えました。

McCulloughは電子メールでエポックタイムズに、新しい論文は「血栓の大幅な上昇、アテローム性動脈硬化症の進行、および血液疾患がCOVID-19ワクチン接種と独立して関連しているという医師の懸念を裏付けている」と語った

今話題になっている世界日報の記事ですが、記事を読むだけで勧誘されることはありませんので、安心して下さい。
注射のイメージ(Photo by Mufid Majnun on Unsplash)

米当局が認めた「闇」

このところ連続してコロナワクチンの“不都合”を載せている週刊新潮だが、1月5・12日号でもそれを続け「米当局が認めた『コロナワクチン』の闇」を伝えている。米食品医薬品局(FDA)が「12月1日、国際学術雑誌『ワクチン』」に掲載したリポートで、「ファイザー社製のワクチンを接種する前と後で、肺塞栓症という病気になる頻度が統計的にみて有意に高くなっていた」と報告していたのだ。

「京都大学名誉教授の福島雅典氏」はこれについて、「FDAがこういったことを公表した意味は大きいと思います。ワクチンを承認した機関が自らそう言っているわけですからね」と驚きを隠さない。

肺塞栓症とは「肺の血管に血のかたまり(血栓)が詰まって、突然、呼吸困難や胸痛、ときには心停止をきたす危険な病気」である。同誌はワクチンを打つと血栓ができるメカニズムを説明する。ワクチンで取り入れるスパイクたんぱくを作り出すmRNA(メッセンジャーRNA)はすぐに分解酵素によって分解されるものだが、効果を一定期間持たせるために「mRNAを色々と修飾して」短期間で分解しないように“改変”している。これが悪さをするのだ。

にもかかわらず、厚生労働省はHPに「ワクチンで注射するmRNAは短期間で分解されていきます」との見解を下ろしていない。「名古屋大学名誉教授の小島勢二氏」は「ある程度体内に残り、全身にmRNAが回るということはデータではっきりと証明されています」と指摘し、「見解は見直しが必要です」と語っている。

さらに「高知大学医学部皮膚科学講座名誉・特任教授の佐野栄紀氏」は同誌に、「どの臓器に障害が現れてもおかしくないということです」とし、「ワクチンを打つことのほうが逆に危険だと思います」とまで言っている。

遅過ぎる厚労省対応

ワクチンは既に5回目を打ち終えた人もおり、厚労省は小児への接種まで推奨している。だが「弱毒化」も進み、感染者が増えたことで“集団免疫”もできてきただろうに、厚労省の方針は一向に変わらない。ようやく感染症法に基づく分類「2類相当」を季節性インフルエンザ並みの「5類」に見直すが、あまりにも慎重過ぎた対応と言えよう。

国民は接種するしないの選択を自ら行い、じっと家庭療養してコロナを克服しようとしている。インフルエンザに対するリレンザのような特効薬の開発も一向に聞こえず、罹(かか)ればひたすら解熱を待つ程度だ。「家族全員が陽性になり、回復したので、中国人の観光団体が押し寄せても大丈夫」と変な豪語する人もいる。

同誌は継続してワクチンの“危険性”を紹介することで、反ワクチン派を沸かせているが、ではこのコロナ事態にどうしろというのかは提示していない。厚労省に“不都合”なデータを公表して判断材料を国民に明らかにせよ、と求めるのは正論だが、それだけではいたずらに国民を惑わせるだけだ。専門家たちはどうしたらいいと言っているのかをもっと紹介するべきだろう。

3年前、コロナ事態が始まったころは、「2類を5類に」、マスクのマイナス面に着目して「不必要な時にはマスクを外す」などの提案を行っていた。「屋外に出て、食べて笑って、幸せホルモン(セロトニン)を分泌して免疫力を高めよう」などと同誌らしさを発揮していた。

置き去りとなる読者

ここにきて、ファイザー社製ワクチンを狙い撃ちし“不都合”な事実を暴露し続けている。具体的なターゲットができてそれをぶっ叩(たた)き、大手メディアが「大本営発表を垂れ流し続けた」と非難するのは週刊誌としては真骨頂なのだろうが、読者を置き去りにせず、もう少し具体的な対処法を伝えてほしいものだ。

前回拙稿(12月25日付)でも言及したが、もう打ってしまった「『ワクチンが有効に作用するためにどうすべきか』という視点」が必要だと「精神科医の和田秀樹」医師の言葉を紹介していたではないか。(岩崎 哲)

 
 
 
 
 
 
 
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