新型コロナウイルス

強制や同調圧力でワクチン接種をするべきか

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会社からの指示があり、イヤイヤながらも接種せざるを得なくなった、という話を聞くようになりました。

毒にも薬にもならない生理食塩水くらいなら良いのでしょうが、新型コロナウイルスワクチンはLNP(脂質ナノ粒子)をPEG(ポリエチレングリコール)で覆ったものであり、両方とも毒性が強い劇物扱いとなっています。中・長期の安全性は何一つ証明されていません。ファイザー、モデルナともに、臨床治験は現在進行中のため、安全性については不明としか言えないはずです。

はっきり言って何が入っているか分からないのです。接種後に体調が急変して救急搬送される人が続出していますから、このようなものをどうして自分の身体に入れるのでしょうか。

私なら絶対に接種せずにNO!と言い続けますが、上司や同僚からの同調圧力、社内に接種しない者を掲示するなど不利益取り扱いに遭遇する恐れもあります。

これは法律に抵触します。仮にあなたが障害を負っても、誰ひとり責任を取ることはありません。

ただし、障害を抱えるリスクを自ら引き受ける人は除きます。しかし将来のことを考えると、ここはキッパリと断った方が良いと思います。誰にも強制する権限はありません。

自分の身体なのですから、わざわざ毒を接種する必要はないはずです。あくまで自分の身体は自分で守る、ということです。

たとえ仕事を辞めることになっても、身体が健康であれば次の仕事は見つけられますからね。これから何十年も生きていくのですから、障害を抱える必要はないのです。

接種してしまうと、元の身体には戻せない、と私は思っています。

この職場と自分の身体の間でリスク・ベネフィットを考えて下さい。

厚労省が発表するワクチン接種後副反応報告の死亡数、アナフィラキシー、心筋炎、血栓症などの数字は医療機関からの報告があった数字に過ぎないのです。

実態はこの10倍以上と見ています。ですから副反応が出る確率はごく僅か、ではありません。

しかも、接種したところで感染から逃れられるわけではありません。いまや接種してもしなくても、感染するかどうかとは関係がない。

時間が経過するにつれ、強毒性から弱毒性に変わりつつあり、感染力は強いものの重症化や死亡に至るケースが減少してきています。

 

ワクチン接種せず→会社で氏名公表、不利益な扱い…法的問題はない?

Q.ワクチン接種を希望しない人の氏名を職場内に掲示したり、リストを幹部社員全員、あるいは社員全員に送ったりすることに問題はないのでしょうか。

Q.他の社員がいる場所で、ワクチン接種の希望調査や聞き取りをすることはどうでしょうか。

Q.個別に希望を聞く際、拒否の理由を聞くことには問題はないでしょうか。また、拒否の理由を上司に伝える、あるいは他の社員に伝えるといった行為は。

Q.ワクチン接種を指示したり、強要したりすることはどうでしょうか。

Q.接種しないことにより、減給や降格、配置転換といった不利益な扱いを受けた場合はどうでしょうか。

Q.「ワクチン接種は正社員から。派遣やパートはその後」と順番付けすることはどうでしょうか。政府が職域接種募集を一時停止するなど、接種会場によってはワクチンが足りない事態も想定されています。足りない場合に「正社員を優先。余ったら派遣やパートに」とすることの問題点は。

Q.逆に、ワクチンを打った人に手当を出すなど、利益を与えることは公平性の面で問題にならないでしょうか。

Q.職域接種を行う企業が心掛けるべきことは。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

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