新型コロナウイルス

井上正康先生:mRNAワクチンは自己免疫疾患を誘発する体内地雷

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先日の超党派議連での福島正典名誉教授の発言が世界中で字幕を付けて配信されているそうです。英語、フランス語、イタリア語

英語版もちゃんと流通してたから拡散しておこう。世界中で話題の映像。日本の分析が役に立っている。 世界的に問題視されるワクチン被害 「数十億人の命を危険にさらす可能性がある」

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松田学のニュース解説 新型コロナ最新情報 オミクロンの正体43<本編>

井上 正康 大阪市立大学名誉教授

政府の第8波対策:都道府県の医療非常事態宣言で旅行や移動の自粛。高齢施設の面会制限

昨年夏の第5波のデルタ株までは血管壁のACE2を介して、血栓症や血管障害を誘起しうる質の悪い風邪であったが、スパイクのプラス荷電が激増したオミクロン株は負荷電の喉粘膜に結合して感染する喉風邪である。特に高齢者では風邪が万病の源なので、面会する側もされる側も基本的感染予防法の口腔ケア、手洗い、うがい、鼻洗浄、トイレとスマホの消毒を行い、食物繊維の多い食事、散歩による日光浴、友人や家族との面会などで精神面からも免疫力を維持することが大切である。

旧型コロナの60倍の感染力を持つオミクロンには誰でも罹るので、過剰に恐れて生活を制限することの方が有害である。

高齢者施設でクラスターが多発

第6波以降に新型コロナで入院する高齢者の割合が増えており、認知機能が低下した利用者が多い高齢者施設では基本的感染対策が難しい。各都道府県は入所系高齢者施設職員の定期検査を要請しているが、各高齢者施設で推奨されている遺伝子ワクチンは、逆に免疫力を低下させて日和見感染を増加させるので逆効果である。基本的感染予防法の手洗い、口腔ケア、うがい、鼻洗浄、トイレとスマホの消毒を行い、食物繊維の多い食事、散歩による日光浴、友人や家族との面会などで安心して免疫力を維持することが大切である。

専門医:これから感染拡大。ケルベロス(BQ.1.1)の感染力はBA.5の1.2倍。寒い地域から流行が始まっている。

現在北海道では第8波が始まり新規感染者が1万人を超え、現在南下しつつある。ケリベロス株:BQ.1.1はオミクロンBA.5の亜株で約1.2倍の感染力を持つが、デルタ株の5倍もの感染力を持つオミクロン株集団としての感染力は大同小異である。欧米でもケルベロス株で重症化する気配はないので過剰反応する必要はない。一方メディアは香港型インフルエンザAとの同時流行で不安感を煽り始めているが、健常者ではオミクロンとインフルエンザが同時感染することは希であり、インフルエンザにはクスリがあるので、治療や重症化抑制が可能なので、過剰に心配する必要はない。

免疫力が低下したお年寄りやワクチン接種者が基本的感染予防法の口腔ケア、手洗い、うがい、鼻洗浄、トイレとスマホの消毒を行い、間違っても危険な2価ワクチンなどを接種すべきではない。

1日あたりコロナ感染者数10万人超。北海道、東北、北陸で伸び。オミクロンワクチン接種率12%、高齢者14%、従来型組み替えタンパクワクチンも選択肢に

副反応が強いオミクロン対応型2価ワクチンも効かないことから、接種率は12~14%と低迷している。遺伝子ワクチンよりも副反応が少ない組み替えタンパク型ワクチンも接種可能となったと言われているが、コロナウイルスにはワクチン使用が基本的誤りだったことが判明している。使用すべきではない。日本小児科学会は幼児向けmRNAワクチンが登場しメリットがデメリットを上回るとして接種を推奨しているが、愛知県では接種5分後に女性の容態が急変して搬送先で死亡したにもかかわらず、接種との因果関係は不明と非常識な判定をしている。

mRNAワクチンは基本的戦略ミスで害あって益無しである事が世界的に明らかになっており、近い将来小児学会の関係者は厳しく責任を問われるだろう。

オミクロン新系統警戒XBB、BQ.1免疫すり抜けの恐れ。濱田特任教授早期に接種を。

第8波でオミクロン亜株のXBBやBQ.1は免疫をすり抜ける免疫逃避の性質が強いので、ワクチン接種をしっかりして欲しいとしているが、これは基本的に論理破綻している。喉粘膜のオミクロン型には血中の中和抗体は作用できず、分泌型のigA抗体が主力である。しかし、mRNAワクチンはその産生能も弱くて予防効果がないことが判明している。

専門家集団は感染防御学の基本原理を理解せずに誤った対策を続けている。水際対策緩和でXBBなども流入しやすくなりコロナ流行の環境が整ったと煽っているが、ワクチン接種率も感染者数も日本が世界1であり、変異株が海外へ流出する可能性が高いことを考えるべきである。幸いにもオミクロン株であれば喉粘膜型の風邪であり、従来型の治療で対応可能である。

上咽頭擦過療法、Bスポット療法の効果は。上咽頭に綿棒で塩化亜鉛

上咽頭Bスポットは数年前に新たに発見されて免疫制御組織として注目されている。東京都渋谷区の平畑院長は約4,800人の後遺症患者を診察し、後遺症治療として漢方薬、鼻洗浄、針灸などを試みて、上咽頭擦過療法が一番効果が出やすいとの感触を得ているそうです。上咽頭擦過療法は倦怠感や頭痛の治療に有効で、週に1回最大10回行うと効果が得られるとされている。今後感染防御の制御機構が新たに解明される可能性が期待されている。

コロナ空床保証不適切受給を一斉点検。病床確保料、会計検査院が報告 ⇒ コロナ病床詐欺の実態調査へ

今回のような迷走対策を改めなければ、本格的なパンデミックが起るとひとたまりもないであろう。国公立の病院で利権に振り回されずに、科学的対応が可能なように法整備と体制を整えておくべきである。そのためにも尾身会長が行った空病床での不正受給などの実体を徹底的に調査、究明し、このような不祥事で医療行政が2度と混乱しないようなシステムを構築すべきである。

新型コロナでクスリ不足が深刻。トラネキサム酸が不足

オミクロンは旧型コロナの約60倍の感染力を持つので、その分だけ発症者も増加する。そのために個人が出来る感染予防法として手軽に出来る口腔ケア、手洗い、うがい、鼻洗浄、トイレとスマホの消毒などで予防し、間違っても危険なmRNAワクチンなどを接種すべきではない。ガムなどを噛んで唾液をしっかり出すことも、オミクロン感染への有効な予防法となる。

コロナ破綻増加。刑務所作業製品の売り上げが5割減。コロナ給付金が過去最大に。保健給付

指定感染症2類相当でPCR陽性者を入院または隔離する必要があり、これら全てを入院同等者として扱い、保険金を出してきたことが原因である。事実オミクロンに比べると、感染力が低かった第5波のデルタ株までは入院同等者も少なくて支払いも可能であった。しかし、オミクロン時代となり支払いが困難となり本年9月下旬より国が全件調査をしないと発表したことにより、生命保険業界が今後は入院患者、高齢患者、妊婦のみに支払う対応へ切り替えて乗り切ろうとしている。これは2類を5類以下に格下げすれば解決可能だった問題であり、生命保険業界の信用失墜を免れた可能性が高い。

ファイザーBA.5が他の変異株にも中和抗体が高くなる?

初期にファイザー社が95%有効と発表したデータが捏造であって、実際には効くどころか逆に感染増強させた事実があり、同社のデータは中和抗体の増減のみであり、実際の感染抑制や重症化予防効果は一切チェックしていない。オミクロン時代に血中抗体値だけを議論することは無意味である事が判明しており、有効性が高いとのエビデンスは皆無である。

野義コロナ薬ゾコーバ。治験項目を設定し直して再申請

厚労省には海外企業よりも国内企業に対して厳しく対応する傾向がある。重症化予防効果が出にくいオミクロン時代に有効か否かは不明である。オミクロン株は感染力は強いが喉風邪のコロナなので従来の風邪薬でも対応可能である。緊急承認された危険な遺伝子ワクチンや核酸代謝阻害剤などに加え、どさくさ紛れに承認された海外の緊急承認薬にも慎重に対応すべきである。

同時流行に不安。今後年内に接種予定はインフルワクチン31.8%、新型コロナワクチン45.0%。

ウイルス干渉により健常者ではフルロナ(インフル+コロナ同時感染)感染が起こる可能性は極めて低い。手回しの良いことにすでに米国製薬会社はmRNA型インフルエンザワクチンを海外へ販売する準備が整っている。しかし、新型コロナのmRNAワクチンと同様に、その有効性、安全性の試験無しに緊急承認されたものであり、どのようなリスクがあるか不明である。

日本が備蓄している従来型のインフルエンザワクチンはわずかなので、すぐにmRNA型インフルエンザワクチンにすり替えられる可能性が高い。かつて前橋レポートで証明されたごとく、厚労省は従来型インフルエンザワクチンに効果がないことも認めた上で、任意接種を続けている。スパイクだけのmRNAワクチンが従来型以上に有効である可能性は低い。

リスク不明のワクチンに飛びつかず、誰でも安全で手軽に出来る口腔ケア、手洗い、うがい、鼻洗浄、トイレとスマホの消毒などでインフルエンザなどを予防し、間違っても危険なmRNAワクチンなどを接種すべきではない。

新型コロナ中国起源説に新展開。自然宿主が見つかっていないため、武漢ウイルス研究所からの流出か? ボストン大学、武漢オリジナルにオミクロンスパイクタンパクを融合させた新たな変異株を作成。感染力はオミクロン株の5倍

私たちが心血を注いできた医学研究は、性善説を基盤として進んできたと信じて疑うことはなかった。しかし、陸続きの欧米や中国大陸では、ちょっと油断すると国境線が書き換えられてきた歴史が日常的であり、性悪説に立脚した文化がなくては国の存続が覚束ない現実がある。四方を海に囲まれたおかげで見かけ上は70年間も平和に暮らせていた敗戦後の日本も、現代のグローバル社会では弱肉強食を基本的文化とするワニやサメが泳ぎまくっていた島国であった。

和をもって貴しとする忖度遺伝子が主体の日本人は、他者を疑わないお花畑人種であった。今回の新型コロナのプランデミックと危険な遺伝子ワクチンの現実から、思い知らされたことである。免疫学の基本原理から考えれば病原体の遺伝子産物を体内で産生させる今回のmRNAワクチンは、全身性の自己免疫疾患を誘発させる体内地雷である事は初歩的研究者でも分る事実である。

こんな代物を日本国内で製造する米国製薬企業の拠点が、原発事故で住民がいなくなった福島県南相馬市に誕生することになった。この生産工場がアジアへの製造販売拠点として稼働する前に阻止できるか否かは日本国絶滅への分水嶺となるだろう。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

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