松田学のニュース解説　新型コロナ最新情報　オミクロンの正体42＜本編＞

井正 正康 大阪市立大学名誉教授

第8波飲食店の自粛求めず。知事が対策強化宣言、医療非常事態宣言

オミクロン株の出現でウイルスの脅威は世界的に終わっている。首相や専門家会議のちぐはぐな対策は全て無意味であり、これまでの愚策やワクチン接種被害に関する責任回避的アリバイ作りに過ぎない。情報鎖国状態の日本人を一人負けさせている日本国民は、既に政府に捨てられていることに気付くべきである。

接触確認アプリCOCOA：ココアの停止

ココアなどのＩＴ技術を駆使しても新型風邪コロナの感染状況を正確に把握することは困難であり、無駄な混乱を深めるだけであった。目前の情報に振り回されて同じ間違いを繰り返さないために、ウイルス感染症の基本原理に立脚した俯瞰的対応が必要である。

ウイズコロナの前のめりに警鐘。気温低下で換気が悪い

mRNAワクチンで得られる免疫力はスパイク部位に限定的であり、コロナ感染で得られる免疫力はウイルスの全抗原部位に対応しうる。ワクチンでの免疫力はウイルス感染での総合的免疫力の一部に過ぎない。コロナ感染で得られる免疫の方が遙かに優れた免疫力であることは教科書的事実である。免疫系というのは重層的であり、ハイブリッド免疫なる新造語は無意味である。

第1波からウイズコロナ政策を貫徹したスウェーデンはその後のウイルス被害が激減し、一貫したウイズコロナ政策で一人勝ちした国である。この事実を無視してウイズコロナ政策では患者が増える可能性があるので危険であり、早めにワクチン接種が必要と国民をワクチン接種に誘導している自称専門家に騙されてはならない。

フルロナ：コロナ＋インフル同時感染

健常人ではウイルス干渉により風邪コロナとインフルエンザが同時感染することは例外的である。強制的にネズミに同時感染させた実験では、リスクが高くなりうるとの報告もあるが、人での症例は少ないので過剰反応しないことが大切である。一方mRNAワクチンの接種者では、免疫系が抑制されて日和見感染しやすいので、フルロナが起る可能性があるかも知れない。

しかし、前橋レポートでかつて証明されているように、インフルエンザワクチンの有効性はかなり疑問であり、mRNAコロナワクチンは毒性が極めて強いことが判明している。しかし、アメリカの製薬企業は今後のワクチンはmRNA型を基本にすることを明言している。すでにmRNA型インフルエンザワクチンも作成されている。しかし、その安全性や有効性は試験されていない。

日本の従来型インフルエンザワクチンの備蓄は限られており、知らないうちにmRNA型ワクチンにすり替えられる可能性が高いので注意が必要である。そのような高リスクのワクチンよりも、誰でも安全かつ簡単にできる口腔ケア、手洗い、うがい、鼻洗浄（0.9％生理食塩水）、ガムを噛むことなどで唾液分泌促進をするなどの感染予防法を推奨します。

第8波は史上最悪の流行の恐れ。オミクロン接種率8.2％　⇒　財務省が湯水のように使うコロナ対策費にノーと言った理由

過去2年間絶滅状態だったインフルエンザが今年の冬にはコロナと同時流行する可能性があるという報道が目立つが、オミクロンの大半はＰＣＲ陽性波の無症候性感染であり、史上最悪の流行などというのは不適切な煽り報道である。オミクロン株BQ.1はBA.5より感染力は高いので、PCR陽性者は増えるが、その多くは無症状で発症しても喉風邪である。

最近では理不尽なワクチン政策が有害無益である事から、国民の間にもワクチンへの不信感が高まり、オミクロン型ワクチンの接種率はわずか8.2％と不調である。財務省が来年度以降のコロナワクチン接種費用全額国庫負担の廃止を提案しており、接種費用が全額国費から個人負担で有料となれば、国民は別に打たないでもよいと思ってしまう可能性が高く、ある程度評価できる。

しかし、有害無益な遺伝子ワクチンの即時購入停止が最良の国策であり、それを政府に認めさせる世論の構築が重要である。

再感染でリスク増大：ネイチャーメディシン

この研究対象となった退役軍人は大半が高齢者で健康問題を抱えた白人男性が多く、一般市民を代表した結果ではない。高齢者では多様な疾患で亡くなる際に、風邪が最終的な命取りとなることが多い。風邪は万病の源といわれている所以である。しかし、健常人では感染の波毎に免疫力が強化されてリスクは相対的に低くなるとの結果が多い。

マスク着用で学校内感染が防がれていた？

マスクの種類や調査時期が不揃いであり無作為化対照試験ではないため、両者の因果関係を証明することは出来ない。学校でのマスク着用に関する結果は文献により様々である。一方マスク着用により子供がコミュニケーション上の問題を引き起こしたり、脳の発達を遅らせる可能性があり、コロナ感染以前に様々な問題を抱えている。

未接種者の心筋炎、心膜炎の発症率

mRNAワクチンで産生されるスパイクは血管壁のACE2に結合して血栓を生じ、血管内皮細胞を障害する毒タンパクである。頻回接種されるmRNAワクチンでは、この血栓症と産生細胞ヘの自己免疫的攻撃が起り、男子では心筋炎や心膜炎を誘起することになる。ワクチン接種率が世界トップになった日本では、心筋炎や心膜炎が増加する可能性が高い。

増える帯状疱疹。ワクチンは有効か？

日本の成人の90％以上が帯状疱疹のウイルスを持っているが、免疫力が低下すると発症する。2014年に水痘ワクチンが小児対象に定期接種化されたことが原因である。mRNAワクチン接種者では免疫抑制で帯状疱疹が急増している。顔面に症状が出た場合、顔面神経麻痺、難聴、めまい、角膜炎などを起こす。通常抗ウイルス薬と痛み止めで治療するが、抗ウイルス薬を早期に使うと効果が出やすい。このウイルスはトロイの木馬のように既に神経細胞に感染しているので、帯状疱疹ワクチンの接種は無効である。

BA.5接種後に2人死亡、42歳女性（愛西市事例記事）、87歳女性。　⇒　死亡する危険があるため接種はもうやめるべきだ！

mRNAワクチンは接種後の早期にアナフィラキシーを起こす可能性が高いことから、エピペンの準備が義務づけられている。しかし、接種会場のスタッフはエピペンの使用経験がないものが多い。そもそもエピペンの使用が必要な代物を同調圧で半強制的に接種すること自体が異常である。このmRNAワクチンではアナフィラキシーショックなどは序の口であり、他に血栓症、血管障害、日和見感染症、自己免疫疾患誘導、増大速度が極めて早いターボ癌など、無数の重篤副作用がある事が判明しており、即座に中止すべきである。巨額の資金で過剰購入した何億本もの遺伝子ワクチンは全て廃棄し、ワクチン後遺症患者の救済に全力を尽くすべきである。

接種と副反応の基準：3基準。東京大学白木教授

従来型のワクチン副反応に関しては妥当である。しかし、今回の遺伝子ワクチンでは極めて広範な種類の障害が様々な時間を経て起り、これまでの医学知識ではカバーしきれない病態が起こりうる。その為に従来の副反応の概念を越えて広範かつ俯瞰的な視点で認定する必要がある。

新たに6人死亡認定で計10人　5,013件中1,117件認定101件否認、保留28件

これは氷山の一角に過ぎず超過死亡数の異常な増加から遙かに多くの死亡者が存在することは間違いなく、国が破産するような天文学的な費用が必要になる。国は全力を挙げて自らの犯した過ちを認めると同時に、可能な限りの解決策を模索する必要がある。

東京都100万回分のワクチン廃棄：調査を考えていない　3回目以降の接種率が低い、期限前のワクチンが届いた、

今回の遺伝子ワクチンが体内で産生するスパイク自体が血栓症、血管障害、免疫抑制による日和見感染やターボ癌、自己免疫疾患による全身性の様々な疾患を誘導することが科学的に明らかにされている。政府はこのような代物を2022年春までに約9億回分近く購入しており、これにオミクロン対応型ワクチンを追加購入している。これ以上国民の被害を広げないために全ての遺伝子ワクチンを毒物として安全に廃棄することが不可欠である。同時に今後のワクチン購入を一旦完全にストップし、誰がどのような経緯で購入を決定したか、ワクチン購入の流れを徹底的に調査し、二度とこのような不祥事が起らないための解決策を確立することが急務である。

久住英二医師 第8波で接種するタイミングは

これはコロナウイルスへの重層的な免疫反応の実態を知らない素人医師の発言である。どのような記事を見ての発言であるか不明であるが、イスラエルではブースター接種に続く4回目の接種後に感染爆発して多くの重症患者を出してワクチン接種を止めるなど、当初に主張していたワクチンパスポートを廃止するなどしている。頻回接種した多くの国で感染爆発が起っており、そのトップランナーがメディアと薮医者に煽られて今や世界1の感染症大国となったのはどの国でしょう。日本国民です。

須藤元気議員：接種後死亡を問題視、因果関係不明で済む話ではない

接種5分後に急変して約1時間半後に死亡した被害者に基礎疾患があったことから、因果関係不明との子供じみた言い訳をしている愛西市には最低限の常識すら欠如している。これはナイフで刺殺された1時間後に死亡した被害者が、何々の病気だったので死因は不明であるとうそぶくことに等しい。愛西市のみならず大半の国会議員も類似の保身的に首を引っ込めた亀のようにだんまりを決めこんでいるが、日本の政治家はいつから厚顔無恥の恥知らずになってしまったのか。恥を知れ！　与野党を問わず須藤議員に続いて火中の栗を拾え！