松田学のニュース解説　新型コロナ最新情報　オミクロンの正体41＜本編＞

井上 正康 大阪大学名誉教授

感染が増加傾向

オミクロン株対応ワクチンは従来型より高い効果が期待されるというのは完全なデマであり、海外でも旧型ワクチン同様に効果がないことが判明している。小池都知事は、何故、このようなデマで都民にワクチンを打たせようとするのか理解に苦しむ。近い将来ワクチンの誤情報で都民を窮地に追いやったことの責任を厳しく問われるだろう。

第8波に突入したのか、新系統BQ.1、BQ1.1、BA.2.75

日本人も大半が第1波～７波で新型コロナに７回も無症候感染し、抗体価はすぐに低下しますが免疫記憶は獲得しています。メディアの専門家達はオミクロン対応2価ワクチンは有効性試験をしていないが、免疫を維持するために接種を勧めますと非科学的な煽り発言をしているが、mRNAワクチンは免疫を抑制するので接種者の方が罹りやすくなる。

岸田首相や河野デマ太郎が4回接種後に感染したのもそのためである。オミクロンは接種しても繰り返し感染する喉風邪であり、海外でも従来株より重症化しないことが判明している。米国企業の在庫処分中ワクチンを接種しないことが大切である。一方風邪は万病の源なので手洗い、うがい、口腔ケア、鼻洗浄、スマホの消毒、食物繊維の多い食事、ガムなどで唾液を十分に出しのど飴をなめながら抵抗力を鍛え、冬風邪やインフルエンザの備えましょう。

感染者が増えている原因は

感染者が増えている理由は、スパイクのプラス荷電が激増したオミクロン株が非受容体型感染で、旧型コロナの60倍以上の感染力を獲得したこと。それから無料のPCR検査を日本が世界1実施していること。mRNAワクチンの頻回接種で免疫系が抑制されて日和見感染症に罹りやすくなったため。かえってワクチンを打つと感染しやすくなる。

ウイルス被害が世界最小だった日本がワクチン接種率と同時にPCR陽性者数も世界1になったのはそのためである。コロナウイルスは基本的には冬型のウイルスなので、年明けには8回目の陽性波も観察されるだろう。しかし、喉粘膜型の風邪なので予防と抵抗力を強化し、発症したらすぐに喉風邪の治療をすることが大切。

8波に備え医療体制を充実させていく。病床確保や発熱外来設置を義務づける

感染力が強くなったオミクロン喉風邪では患者が激増するので、少ない発熱外来では対処しきれない。オミクロンは喉風邪なので開業医がすぐに診察できるように、指定感染症の2類から5類相当への格下げをすれば、すぐに全国的な対応が可能となり無駄な対策で混乱せずに済む。ボタンの掛け違いを直さない限り、バカ騒ぎで国民の被害を深刻化させるだけである。

全国旅行支援：オミクロンワクチンは条件にしない（現行は3回接種または陰性証明が必要）

こんな当たり前のことを議論している背景にはオミクロン株が重症化しない事実と、遺伝子ワクチンが有害無益である事実を知っていることがある。現行の2類相当から5類以下に格下げすれば直ちに収束することを知りながら、国民にワクチン行政の失態を知られずに終わりたいという保身が、愚策を繰り返す根本的な原因となっている。大変残念であるが、国民を見捨ててしまった政府ヘの信頼は完全に失われている。

中国のゼロコロナ隔離政策。不潔、集団食中毒、ロックダウン、買い物外出制限　日本政府が来年分ワクチン確保へまた大量購入か。国民に7回以分、過剰在庫、

既に欧米でオミクロン株対応ワクチンが無効である事が判明しており、それを知った上で有害無益の在庫処分購入である。この背景には米国製薬企業と日本政府との秘密購入契約と、厚労省と製薬企業との癒着構造がある。しかも、モデルナ社が日本側が10年間購入保証の形で国内に製造販売拠点を作る商談が進んでいる。このままでは日本人の生命が米国巨大製薬企業と厚労省の利権の草刈場となる。

国会で早急に誰が何時、どのような条件で購入決定しているのかを明らかにされねばならない。参政党の出番である。

乳幼児に接種しても副反応は問題とならない？　長期的な後遺症の恐れがあるのではないか

その通りです。健康人に接種するワクチンは病人のクスリより遙かに厳しい安全性と有効性が求められ、長期的観察が不可欠である。パンデミックの恐怖感とメディアの情報操作で、医学常識が完全に無視されて暴走状態であり、情報鎖国状態の日本人はその深刻な被害を受けている。チャンスがあれば接種をなどと発言している不勉強な小児科医は近いうちに厳しく責任を問われるだろう。

RSウイルス：世界で年間16万人が死亡。高齢者と乳幼児にリスク。ファイザーが妊婦向けワクチンを開発

周知のごとくゲイツ財団の資金提供によるファイザー社の新型コロナワクチンが、害あって益無しである事が判明している。今回の妊婦に接種するワクチンも極めて慎重に検討する必要がある。それにしてもRSウイルスが増加する前から予見していたようにワクチンが準備されている。手回しが良すぎる流れである。RSウイルスの遺伝子配列に不自然な人工的配列があるか否かを早急に検討する必要がある。

サイトカインストーム4事例：広島大学。異常高温、直腸温から推測　⇒　広島大学論文：4事例サイトカインストーム解説

4人ともワクチンの初回接種で免疫感作され、2回目の接種で免疫が暴走してサイトカインストームで全身の血栓症や血管障害で死亡したと考えられ、典型的な副反応死である。ワクチン接種後に40度を超える高熱が続く場合は高リスクであり、注意深い観察と対処が必要である。

新型コロナ＋インフルエンザ（mRNA）　混合ワクチンが主流になる？　これで集団免疫を形成出来る？　将来的には癌や循環器疾患に

これは血液病理学を知らない無知による大変危険な考えである。ひとつには新型コロナの重症化予防には細胞性免疫が主役であり、血中抗体の意義は極めて限定的である。逆にADE：抗体依存性感染増強を起こすためにコロナウイルスでは極めて危険である。人ではACE2に結合して血栓症や血管障害を誘起する新型コロナのスパイクは、毒タンパクである。

一方新型コロナでは発病しないマウスでのmRNAワクチンの効果や安全性試験は無意味である。イタチやミンクで実験すべきである。スパイクのプラス荷電が激増して非受容体型、非ACE2標的型となったオミクロン株は、マイナス荷電の細胞表面に強く結合して喉粘膜限局的に感染する。このために血中抗体を上昇させる意義は極めて低く、害あって益無しである。

インフルエンザはスパイクがマイナス荷電の細胞膜シアル酸に結合して気道粘膜に感染する。しかし、シアル酸は赤血球や大半の細胞膜や血漿タンパク質糖タンパクに存在するため、血中で産生されたスパイクにより赤血球や血漿タンパクに凝集することにより、大変危険な状態になり得る。事実、抗原検査や抗体検査のキットが開発される以前のインフルエンザの臨床検査は、赤血球凝集反応試験ヘマグルチニンテストで行われていた。

この事実はインフルエンザのスパイクが血中へ流入すると赤血球が凝集して血液凝固反応が起る危険性を意味する。スパイクタンパクと血清タンパクが結合して凝集反応が起ると、血液循環が阻害されて深刻な障害を起こす危険性がある。病原体のスパイクを体内で産生させるmRNAワクチンには根本的欠陥があり、将来的にワクチンに利用してはならない。

梅毒、HIV検査を。沖縄　⇒　梅毒感染者数が調査開始以来最多に！

mRNAワクチンには自然免疫系が細胞性免疫系を抑制する作用があり、通常は罹りにくい様々な日和見感染症が激増している。２回接種後の帯状疱疹、梅毒、いきなり発見されるステージ４の末期癌（ターボ癌）、RSウイルス、感染力の弱いサル痘の異常増加など世界中で様々な感染症が激増しつつある。沖縄での梅毒やエイズの検査もこれらと関連している。日和見感染患者とワクチンの接種歴との相関性を早急に解析する必要がある。

感染したが嘘をついた人アンケート40％

これは強力な同調圧力の元での深刻な社会的分断による現象であり、国民が本音を言えずに不信社会が起きることになる。その根本的原因は製薬利権団体や弱みを握られている政治家やメディアが同調圧を利用して、危険なワクチンを半強制的に接種させていることに気付いているからです。このような時代には火中の栗を拾う政治家が必要であり、参政党の存在意義でもあります。

国民の権利を最優先し、科学的分析力とノーガード戦法で成功した唯一の国、スウェーデンでは政府への国民の信頼は非常に高い、ノーベル賞という人参をぶら下げる側とそれを欲しがる側の民度の差が主因であり、情報鎖国状態の日本と比べると大変羨ましい。

G7で最も少ないコロナ論文は日本。数でも質でも最下位。AMED：日本医療研究開発機構

この差は教育の質にも反映され、今回のコロナ騒動で日本のアキレス腱が露わになった。日本は記憶力重視型で教育の根本である思考力を鍛えることを疎かにしてきた。その付けが行政の非科学的コロナ騒動として国民性に影響し、情報鎖国状態で一人負けしている。今後科学的思考力を鍛える教育に大きく方向転換しなければ日本はさらに衰退するであろう。

ファイザー社役員の公聴会発言：『感染抑制に効くという実験はしていない』⇒　「ワクチンは感染防止についてテストされた事はありません」

これは事実です。欧州議会でロブ・ルース議員がファイザー社幹部のジャニ・スモール氏にファイザー社はコロナワクチンを市場に出す前にウイルスの感染を阻止しうるか否かをテストしましたか？　感染予防効果があるか否かを知っていましたか？　イエスかノーで答えて下さいと質問した。これに対してスモール氏は、もちろんノーです。

我が社のワクチンが市場に出される前にコロナ感染を予防しうるか否かの試験はしていません、と答えて世界に衝撃を与えている。これに対してルース議員は、他人のためにという同調圧で何十億もの人々がワクチンを接種され、ファイザー社や政府に騙されたと述べた。ファイザー社の遺伝子ワクチンに関しては販売当初からデータ改ざんや副反応に関して様々な噂があった。

不信文化の欧米社会でも宣誓の上で偽証すれば、厳しく糾弾されるため保身の為に真実を述べることが多い。その動画を注意深く見ると、ファイザー社の幹部が笑いながら答えていることに気がついた。通常犯罪行為として糾弾される内容を笑いながら答えることはない。実はファイザー社のmRNAワクチンは第3層試験の一部が未終了で第4層試験が終了する時期は2023年5月である事は当初から知られていた。

この遺伝子ワクチンに関する有効性と安全性に関する正式結果は、来年5月まで不明であり、今が大規模試験中である、が法的解釈である。ファイザー社の幹部が笑いながらノート答えたのはそのためである。当初WHOや世界中の政府はmRNAワクチンは感染を予防すると主張し、バイデン大統領も接種すれば新型コロナに感染しないと発言し、CDCのファウチもワクチンは自分と家庭を守り、社会でウイルス感染を防ぐと述べ、

その後も新型コロナによる重症化、入院、死亡を防ぐと主張し続けている。日本政府も全責任はオレが持つと豪語して1日100万回の接種を進めてデマ太郎と揶揄されている河野前ワクチン担当大臣も、証明されてもいないワクチンの有効性と安全性のデマを吹聴しながら同調圧を利用して危険なワクチンを国民に接種させ続けている。当初はワクチンの優良性を主張する御用学者の主張や医学論文が目立ったが、ワクチンに感染予防効果や重症化抑制効果がないこと、

接種後に深刻な副作用や死亡例が多発していることが多くの医学論文で報告され、今では遺伝子ワクチンの安全性や有効性に関するプロパガンダが全て嘘であり、百害あって利益無しであることは明白な医学的事実である。そのために海外ではワクチンへの期待が激減して急激に収束しつつある。ワクチン先進国だったイスラエルもワクチンパスポートを早々に撤回し、他の国々もコロナに関する大半の規制を中止している。

今回の遺伝子ワクチンは根本的な戦略ミスであり、深刻な副作用で後遺症を激増させることが世界中で判明している。厚労省はこの有毒ワクチンを緊急中止すべきである。情報鎖国状態の日本では、未だに危険な遺伝子ワクチンが接種され続けており、10月末から生後6ヶ月の幼児まで適用拡大されようとしている。日本政府や厚労省はまともな判断や政策が実行不能な状態に陥っており、国民は国から捨てられている。

今回の遺伝子ワクチン騒動は最悪の薬害事件として人類史に汚点を刻むであろう。ファイザー社やモデルナ社の法的立場と無関係に日本政府はこの遺伝子ワクチンの接種を即時中止し、購入したワクチンを全て廃棄し、国を挙げてワクチン後遺症患者の救済に全力を注ぐべきである。心ある政治家は与野党挙げて国会で日本の非常事態に対処すべきである。