新型コロナウイルス

井上正康先生:また薬害を繰り返す厚労省、免疫力が回復してくると自己免疫疾患が発症する

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松田学のニュース解説 新型コロナ最新情報 オミクロンの正体38<本編>

井上 正康 大阪市立大学名誉教授

新型コロナとインフルエンザの同時流行。これに備えて職域接種開始。国の試算では75万人の発熱患者、検査件数6万件以上が必要。オンライン診療、検査キット

古くより同じ人が風邪コロナとインフルエンザに同時感染しないというウイルス干渉は、微生物学の教科書に記載されている医学的定説です。これにはインターフェロン、感染受容体、活性酵素などによる自然免疫系が関与することも知られている。しかし、1.医学知識の爆発的増加により医学で学ぶ余裕がなくなり、大半の医師が知らないのが現状である。

従来型のコロナ風邪より感染力が60倍増加したオミクロン時代には、健常児にインフルエンザが同時に感染する可能性は極めて低い。一方、免疫抑制で日和見感染を激増させるmRNAワクチン接種者では、ワクチン接種者ではウイルス感染が起こりにくい可能性が危惧されている。つまり、普通なら同時流行は考えられない、しかし、ワクチンのせいで免疫力が低下している場合にはウイルス干渉の理論は当てはまらない。そういう人たちはどれだけコロナが流行っている中でもインフルエンザに罹る可能性があると。これもワクチン禍の1つ。

オンライン診療に疑問視:外来が殺到する可能性。医師から、患者が高リスクなのか判断できない。受診は止められない。低リスクの人は自己検査で。

政府は発熱外来を受診して良い人と控えるべき人をグループ分けすべきとしているが、オミクロンでは大半が無症状、発症すると喉風邪なので、開業医に診てもらえばすぐに治ります。しかし、発熱外来は限られた数しかないので大半の患者はたらい回しにされて速やかに治療してもらえず、そのために重症化するリスクが高くなる。指定感染症2類相当を5類以下に格下げすれば、オミクロンでもインフルエンザでもすぐに治療してもらえるので、重症化率が激減します。

厚労省が同時流行の予測。同時流行で高齢者らに受診を奨励。岸田首相『新たな医療用の考え方を共有し実行に移していただく』医師会に協力要請

新型コロナとのウイルス干渉で過去3年間激減したので、インフルに対する免疫力が低下しているとの誤解の上に、インフルエンザ患者がわずかに増加したことで煽り、インフルエンザワクチンを接種させる準備をしていると考えられます。通常日本のインフルエンザ対策は南半球での発症状況を参考に翌年のワクチン製造の準備をします。

しかし、今回は1年早い昨年夏に、通常のPCR検査をやめてコロナとインフルを同時に検出できるツインカム検査法に切り変えるとアメリカCDCが発表していたことから、予め画策していたインフルワクチン接種計画の準備情報と思われる。近い将来、従来型のインフルエンザワクチンがmRNA型に置き換えられていくと今回のmRNAワクチンと同様の被害を出す可能性が危惧される。

厚労省が長期の副反応実態調査へ。長期間の頭痛やしびれ、日常生活に支障

厚労省はそのような通達を出しているが、極めて不十分であり、都道府県ではそれに対する対応は追いついていない。厚労省が行うべき対応をしていると責任逃れのアリバイ作りの効果しか無いのが実情である。この政策の実現も今のままでは不可能であり、コロナの指定感染症分類を5類以下に格下げすることが不可欠である。

後遺症の実態調査は意味があるのか? 責任問題の追求へ

コロナ騒動が沈静化したあとに、遺伝子ワクチンが史上最大の薬害であったことが明らかになり、無責任に煽ってきた政治家やメディアの責任が海外と同様に厳しく問われることになるであろう。しかし、その責任追及よりも二度とこのような非常識が暴走しない仕組みを作ると同時に、医療行政の抜本的改革やワクチン行政の抜本的見直しの方がはるかに大切である。サリドマイド事件と同様か。問題が指摘されても中止せず、海外の動きから遅れて中止した。ドイツで発売中止となったのは1,961年11月、日本での販売中止は1,962年9月、この間10ヶ月間も問題なしとして販売し続けている厚労省の責任。今回コロナワクチンも海外では積極的な接種をやめているが、日本では有効性、安全性に問題はないとして、まだ接種を続けている。さらに薬害事件を繰り返そうとしている。

10月18日ワクチン議連総会:村上康文先生:接種後の自己免疫疾患はすぐには出てこない。免疫力が回復してくると自己免疫疾患が発生する。

塩基ウリジンUをメチル化修飾した難分解性mRNAワクチンには、自然免疫や細胞性免疫を抑制する作用があり、接種後の免疫抑制により帯状疱疹、ブレイクスルー感染、その他の日和見感染が起こりやすくなる。この免疫抑制作用はやがて低下するが、獲得された免疫記憶は保存されるので、頻回接種でスパイクを産生する細胞が自己免疫反応のターゲットになり障害される。

接種促進でBA.5か廃棄回避でBA.1か:東京都10月14日からBA.5に切り替え。効果に違いは無いか?

喉粘膜感染型ウイルスには口腔や上気道粘膜で作用するiGA抗体が基本であるが、筋肉内に投与するmRNAワクチンはBA.1型もBA.5型も血中抗体igMとigG、これをわずかに上昇させるがigAを増加させないので無意味である。現時点では両タイプのワクチンが重症化を抑制するとのデータは無い。このような状況で3回接種を旅行支援条件とすることは天下の愚策であり、後に政府に厳しい責任が問われることになるであろう。

入国制限の撤廃で外国人インバウンドに依存。欧州で第8波、規制逆戻りになるか

オミクロン株は感染力が激増したが基本的には喉粘膜感染型風邪ウイルスである。そのために冬季は第8波で感染者が増加するが、旧型風邪コロナより60倍も感染力が強いオミクロン株にはマスクもワクチンも無効である。無駄なマスクや危険な遺伝子ワクチンで免疫力を抑制せず、食物繊維の多い食事や楽しい日常生活で免疫強化生活を送ることが大切である。

アビガンの開発中止:

アビガンはウイルスの遺伝子複製を抑制する核酸代謝阻害剤である。拡散阻害剤は感染、ウイルス増殖、発症が同時に進行するインフルエンザ型のウイルスでは発症直後に投与すればある程度有効である。事実アビガンは新型インフルエンザ様の備蓄薬として開発されたクスリである。しかし、無症候性感染が主体の新型コロナ、特にオミクロン株には無効であり、モラヌピラビルなどの拡散代謝阻害剤と同様に、副作用による薬害の方が深刻になる。事実モラヌピラビルは海外では深刻な副作用や死亡者を出している。

個人の医療データの提供で創薬開発へ。医療ビッグデータの提供。

今回のワクチン騒動では、米国製薬企業のカモにされている日本政府や厚労省がまともに対応できるとは考えられない。国や企業がデータを捏造するような状況では、日本が新薬開発の人体実験場にされる可能性が高く、これがコロナワクチン後遺症対策に寄与する可能性は極めて低いと考えられる。

頻回接種の抑止とワクチン後遺症対策

体内で病原体の異物タンパク、いわゆるスパイクを産生させるのが今回のmRNAワクチン、これは根本的な誤りである事実が明らかになった。今後は遺伝子ワクチンの接種を即座に中止し、mRNAワクチン後遺症患者を専門的に治療、研究する厚労省とは独立した組織およびmRNAワクチンのスパイクによる病態を解明する研究組織を設立すること、およびそれらの財政的支援が緊急課題である。

那覇市長選挙で自民党と政策協定 接種券を積極的に郵送するか希望制にするか。

新型コロナワクチン接種を一旦停止すべき理由

・こどもへのmRNAワクチン接種の中止のみならずあらゆるmRNA型ワクチンの接種を即座に一時中止すべきである。

①mRNA型ワクチンプラットフォームの問題点が科学的に明らかになった。

②接種した国で死亡者、重篤な副反応が増加し、訴訟が頻発している。

③オミクロンおよび派生株に対してワクチン効果はほとんど消失し、時間経過でワクチン効果がマイナスに転じることが厚労省データでも示された。

④ブースター接種を進めるほど感染拡大することが世界規模で明らかになった。

・mRNA型ワクチンの問題点

①mRNAにより体内で産生されたスパイクタンパク自体が血栓を産生させ血管障害を誘起する毒タンパクである事。

②mRNAワクチンには免疫抑制効果があるため帯状疱疹、ブレイクスルー感染、日和見感染、ガンを増加させることが世界的に問題になっていること。

③mRNAをくるんでいる資質ナノ粒子には強力な免疫増強効果(アジュバント活性)があるためスパイク産生細胞の構成成分に対する自己免疫反応が資質ナノ粒子で誘導されることにより、自己免疫疾患が誘発されること。

・接種国が激減している中で接種を進めるとどうなるか

さらなる感染拡大を招き日本がさらなる感染大国として世界に突出することにつながる

東京理科大学名誉教授 ソウル大学免疫システム医学研究所客員教授

村上康文

超党派議連1:村上康文先生 大人も含めて今すぐやめるべきだ!

 

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