松田学のニュース解説 新型コロナ最新情報 オミクロンの正体33＜本編＞
井上 正康 大阪市立大学名誉教授
4回目接種が進行中。オミクロン対応ワクチンを9月に前倒し。ワクチンの効果3種類：感染予防効果、発症予防効果、重症化予防効果。２回接種済み者は免疫に記憶がが残っていて、キラーT 細胞を強化する働きがある。
これは誤りである。mRNAのウラシルはメチル化修飾して分解されにくくしたワクチンを使っている。これは第１に自然免疫を抑制する作用があり、これに加えて第２に、免疫系のtoll様受容体を介して細胞性免疫を抑制することが論文で証明されている。そのために、ワクチン先進国イスラエルのように感染しやすくなりブレークスルー感染が起こり、ブースター接種を繰り返すと感染爆発して重症者が激増している。
自称専門家の日和見発言とは逆に、今回のmRNAワクチンは根本的な失敗作であり、接種する度に日和見感染症、自己免疫疾患、癌などを増強させることが多くの論文で明らかにされている。
重症予防効果が低下すると入院急増で医療ひっ迫になる。３回接種1372人に対する研究：3回直後には抗体量が最大38倍、２回接種後と比べて10倍以上増加。
この情報も嘘である。ロシア風邪以来、人類と130年間共存してきたコロナウイルスは、抗体依存性感染増強：ADEが起こるため、血中抗体を上昇させないようにキョウシンカ（共進化：二つの異種の個体群が相互に関係しあって，ともに進化する現象。虫媒花の花の構造と受粉昆虫の口器の形態の変化の関係など。相互進化。）してきた。そのために、感染やワクチンで上昇した血中抗体も速やかに低下する。そのために、通常のワクチン接種ではあり得ない頻回接種が繰り返されているのである。
しかし、口腔から上気道粘膜に直接感染するオミクロンでは、血中抗体価を上げること自体が無意味である。また、オミクロン株はBA.1に対するものであり、現在感染しているBA.5やケンタウルス株対応型ワクチンではなく、周回遅れのワクチンであり、まともな安全性試験も有効性試験も成されておらず、世界で日本人が最初に人体実験の被験者となる。オミクロン株に対しては、安全性不明のワクチンや新薬を使用してはならない。従来型の喉風邪に対する予防の治療法が基本である。
時間とともに抗体量が減少する問題は解決できない。4回目接種で：高齢者では4回目接種直後に一定の感染、発症、予防、重症化予防効果が得られる。高齢者の発症予防効果は２か月程度で大きく低下するが、重症化予防効果は高い有効率を維持できる。比較的若年層の医療従事者の感染、発症予防効果は極めて限定的。4回接種はイスラエル、日本を含む6カ国で行われているが、高齢者や免疫不全の患者、基礎疾患のある人が中心。若年者への効果は限定的で発熱等の副反応頻度が多い。
そのため4回目を進める国の対象は、高齢者、基礎疾患のある人など重症化リスクのある人ヘの重症化予防効果と維持に主眼が置かれている。
比較的若年層の医療従事者での感染、発症予防効果は極めて限定的である、というのは事実である。しかし、高齢者では感染、発症、重症化予防効果が高いというのは嘘である。厚労省のデータ捏造でも明らかになったように、高齢者でも頻回接種者の方が感染しやすくなっている。国民の命を守るべき国や厚労省は、最重要な責任を放棄し、国民を見捨てているとしか思えない。
オミクロン対応ワクチンはBA.1に対するワクチンであり、現在の日本はBA.5からケンタウルスへ移行しつつあり、最新型ワクチンだと言ってもすでに周回遅れです。しかも、喉粘膜型のオミクロン株にはigMやigGなどの血中抗体を上げても無意味であり、感染予防や重症化抑制効果が期待できない。そもそも安全性試験がなされていないオミクロン株対応ワクチンも害あって益無しであり、待つ、待たないの議論をするにも最低5，6年の治験が必要ですが、その時にはオミクロン時代も終わっています。
オミクロン対応ワクチンは野生株（武漢）とオミクロン株の両方のスパイクタンパクの設計図を持ったmRNAを接種することで、両方に対して免疫がつくられることが期待される。従来のmRNAワクチンに比べてオミクロン対応ワクチンは、オミクロン株に対する中和抗体の量が多く産生されるようになる。
（筆者注：JPSIKA先生の言う通り、実際はオミクロンに対する中和抗体はごくわずかで武漢と共通の中和抗体が産生される⇒武漢＋BA.1オミクロン対応ワクチンを解説するJP Sika Doctor）そして従来のmRNAワクチンでは、オミクロン株に対する中和抗体が十分に産生されないことから、感染を防ぎきることが難しくなっていました。（←だったら何故打たせるのか）オミクロン対応ワクチンの効果はまだ、人でのデータはありません。・・・・
モデルナの2価ワクチンとファイザーの2価ワクチンは、両方ともmRNAの量は（野生株＋オミクロン株の量）総量は従来型と同量で、4回目ブースター接種でBA.1に対する中和抗体が1.5~1.9倍増加する、しかし、この程度の増加は免疫的に無意味である。オミクロンの感染予防効果も不明である。このことを忽那自身が認めている。両社のオミクロン株対応ワウチンの副反応についても、接種部位の痛み、腫れ、だるさ、頭痛、筋肉痛、関節痛、寒気、発熱、など軽症のみを列挙し、
心筋炎や重篤例は隠されている。アメリカではより効果が期待されるBA.5対応ワクチンを予定しているが、日本のBA.1型は、現在日本で流行しているBA.5に対する作用は低く、有効持続期間も不明である。第36回厚生科学審議会・予防接種・ワクチン分科会は、初回接種を修了した12歳以上が対象となり、4回目接種対象者には9月中旬からオミクロン対応型に切り替える。安全性も有効性も不明で危険なワクチンを推奨することは医師として失格である。
オミクロン対応ワクチン3,000万回分(ファイザー、モデルナ)を、9月19日以降全国へ配送。薬事承認され次第接種開始の方針。2回目を終えた12歳以上。BA.5にも効果あり？
厚労省や自称専門家が効くとか効かないとか言っている論拠は、血中抗体の上昇効果であり、オミクロン感染に対する効果ではない。口腔から直接上気道粘膜に感染するオミクロンには、血中の中和抗体などは無意味である。圧倒的に無症候感染のオミクロンでは、重症化しないことが世界的に証明されている。視野狭窄に陥った厚労省と専門家のヒステリー反応で、国民が危険にさらされている。
岸田首相：1日100万回を越える接種体制の整備を。自宅療養期間、有症状は10日から7日に短縮、無症状は検査で陰性確認で7日から5日に短縮。ウイズコロナへの転換はウイズワクチンへの転換ではないのか？
岸田首相は管前首相が失敗したワクチン一本足打法を無批判に踏襲して、1日100万回接種を念仏のように唱えている。人類はロシア風邪以来、元祖コロナと130年間も共存してきたが、このウイルスは今後も消滅することはない。そのために、ウイズワクチン生活はウイルスの変位速度を加速して、いたちごっこで被害を広げるだけである。事実、ワクチン先進国では、逆に感染増強することから、接種を中止する国が続出している。
岸田政権は過去の失策から何も学ばない、旧陸軍の失敗の本質を繰り返しているに過ぎない。
9月1日、米CDCがBA.5ワクチン推奨勧告。ファイザー12歳以上、モデルナ18歳以上、最後の接種から2ヶ月以上、アメリカでは感染者に占めるBA.5の割合が90％近く。不要になったものを日本になら売りつけられる、日本人はカモか？
コロナウイルスはランダムに変異しており、その中から感染力が増強した株が旧株を上書きしているため、ワクチンは常に時代遅れのミサイルとなる。そのために日本が時代遅れのワクチンの在庫処分場にされている。俯瞰的に見れば日米ともに目クソ、鼻クソのいたちごっこを繰り返すことになる。コロナウイルスに対してワクチン接種政策は、基本的に誤りである。
医療機関に病床確保を義務づけ、地域拠点病院。将来の感染症に備える。罰則を設ける。自宅待機中の人が報告に応じない場合の罰則。2,023年中に内閣感染症危機管理統括庁を創設。
欧米では公的病院がメインであるが、日本では大半が開業医であり、必要な場合に指導体制がとりにくい事情があります。そのため、今回のような緊急事態に迅速に対応することが困難です。日本医師会は開業医の利益団体であり、大所高所からの医療制度改革は困難であり、その事が今回のように、異常事態が起きる原因です。病院のIT化とシステム的統廃合が緊急の課題です。
自宅待機中に報告義務に応じない人ヘの罰則は？
政府は新たな感染症対策を一元的に担う司令塔として『内閣感染症危機管理統括庁』を2,023年度中に創設する方針を表明した。この組織とCDC東京オフィス、WHO日本オフィスとの関係を明瞭にし、アメリカやWHOの言いなりにならず、独立性と透明性の高い管理組織にしなければならない。⇒ 国の主権を越えたところから国民に対して行動制限がかかってくる可能性。CDCの指示が厚労省へ出される危険性。
高齢者のインフル接種呼び掛け、コロナとの同時流行懸念。
インフルエンザの10倍以上の感染力を持つオミクロンの時代では、上気道粘膜でのウイルス干渉によりインフルエンザが感染できる可能性は極めて低く、インフルエンザワクチンは無駄になる可能性が極めて高い。
中国のコロナ行動制限6,500万人超。徹底したゼロコロナ政策。
医学的にはゼロコロナはあり得ないが、それを習近平が理解しているか否かは不明である。恐らくこれは、政治的パフォーマンスが関係している可能性が考えられる。偶然にも第1波をゼロコロナ政策で乗り越えた習近平は、その成功が彼の政治的指導力を人民にアピールしうる最大の功績だと思っているのだろう。そのために習近平のゼロコロナ政策は、成功したことを国民に周知させる必要があると思っている、と考えられる。
吸入型ワクチン、中国が緊急使用を承認、世界初。カンシノバイオロジクス
筋肉投与後に全身に分布する遺伝子ワクチンとは異なり、吸入ワクチンや鼻腔内噴射型ワクチンは粘膜局所で免疫系を刺激するために、血栓症、血管障害、自己免疫病誘発などの危険性は低い。しかし、自然感染で得られる免疫学習が最良のワクチン効果である、との基本原則が忘れられている。感染力が極めて強いオミクロン株では、大半がすでに無症候感染して粘膜、免疫反応を誘起している。わざわざ噴霧型のスパイクワクチンを使用するのは、蛇足であり無意味である。
オミクロンの感染阻止分子を産総研（産業技術総合研究所）が発見した。杉竹由来の糖鎖結合ペプチド。
杉竹由来のペプチドが新型コロナのスパイクや糖鎖のアミノ酸に結合し、従来株とオミクロン株の感染を試験管内で抑制することが判明した。スパイクのプラス荷電が激増したオミクロン株は、上気道粘膜の産生糖タンパク、シアロムチンなどに静電結合して局所的に感染する。スパイクタンパクに結合する物質や静電結合する負荷電物質には様々なものが知られている。緑茶のカテキン類や水溶性食物繊維の産生多糖体などは、その代表例である。
上気道粘膜を有効に防御するには、様々な食材の活用が現実的である。
塩野義コロナ薬ゾコーバ早期承認を。感染症学会が提言。有効性が推定されると判断できない、継続審議へ。
日本感染症学会と日本化学療法学会の両理事長が、塩野義製薬の飲み薬ゾコーバの緊急承認を促す提言を厚労省宛てに出し、医師たちから批判が相次いでいる。本薬はウイルス増殖に必要なタンパク分解酵素の阻害剤であるが、厚労省審議会では有効性のデータ不足として継続審議になったばかり。四柳理事長（感染症学会）はゾコーバの治験にも関与しており、製薬会社との利益相反のある医師が有効性未確認の新薬を実用化するよう、学会名を利用して要請したことが批判されている。
新型コロナ治療薬ではクロロキン、アビガン、イベルメクチンなどで有効性、安全性が証明される前に、行政、一部の医師、政治家らが先走って評価を主張することがあったが、今回は感染症学会の名を用いて提言した意味は思い。オミクロン株は大半が無症候性感染であり、従来の風邪クスリでも治療可能なので、安全性と有効性の厳しいチェックは不可欠である。
コロナ騒動で最大の戦犯は？ 津川友介：UCLA、そして忽那賢志：ファイザー広告塔
医学研究では間違うこともあるが、誤りに気付いたときに速やかに訂正することが、医師としての最低限のモラルである。コロナ騒動のどさくさに、このような人物を医学部教授に任命した大阪大学も、任命責任が問われなければならない。