新型コロナウイルス

新型コロナ対策で政府や専門家に欠如しているものは?

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素顔が一番😆
 
@atukru_si_zo
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電車の乗務員室の扉にこんなもの貼るなら素顔で乗車させてもらうぞ

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かおりん(kaoli)
 
@kaoli28812715
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急いでてタクシー乗ったら…🤣💦🤣💦 マジすか…🤣🤣🤣

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松田学のニュース解説 新型コロナ最新情報 オミクロンの正体23<本編>

井上 正康 大阪市立大学名誉教授

5歳未満小児がコロナウイルス感染で急性脳症。本当か?

イエス&ノーですね。昨年の第5派のデルタ株までは、血管壁の内皮細胞に結合して感染する質の悪い新型コロナでしたが、子供はほとんど罹らず、急性脳症などの重篤な症状を呈するケースは皆無です。一方第6派として世界中で感染拡大しているオミクロン株は、喉の粘膜組織に限局的に結合して感染する喉風邪のウイルスです。その大半は無症候性感染ですが、感染力が激増したために、年齢に例に関係なく感染者の裾野も広がります。

古くから子供は、毎年喉風邪を引きながら成長していきます。その際に脱水などで体温が上がり、治療せずに放置すれば、熱性痙攣や急性脳炎になることもあります。風邪は万病の元と言われるように、発症した場合は素早く適切に治療することが大切です。そのように適切な治療をすれば、急性脳症の頻度は激減しますので、日常の診療体制を整備しておけば心配ありません。メディやTVの専門家に煽られて過剰反応しないことが大切です。

高齢者施設での感染症対策で大事なことは?

大阪府が78億円かけて1,000床規模の損型コロナ患者を受け入れる施設を設立したが、ほとんど使われることなくひっそりと閉鎖されました。しかし第6派でこの施設が使われることはなかった。事実運用開始から利用した人は3ヶ月間にわずか303人でした。無症候性の喉風邪となったオミクロン株なので、これは十分に予想されたことでした。

一方この時期に亡くなった人の数は、大阪が全国で最多となりました。その背景には、大阪府の想定が大きく外れて大型施設が不要であったことが関係している可能性が考えられます。手持ちのワクチンは、昨年までのACE2結合型ウイルスを標的にしたものであり、オミクロン株には無効です。事実、第6派でのPCR陽性者数は、多い日で15,000人を超えていました。特に多かったのは高齢者施設で、第5派のおよそ14倍に上った。

当時、高齢者施設で感染者が出た場合、保健所に連絡して入院させるのが原則になっていました。しかし、保健所に何度連絡してもコール音が鳴るだけで、つながらなかった。そのために基礎疾患のある高齢者が速やかに治療を受けることなく、重症化して亡くなった。風邪は万病の元といわれるように、高齢者は迅速な治療をしなければ風邪でも命取りになる典型的な例だった。

有料老人ホームで医師が常駐しているところは極めて少ない。早期に治療していれば、このようなリスクは避けられた。大阪府の要請を受けて守口市の老人ホームは、医師が往診したのは発熱から5日後のことだった。当時は医療提供体制も深刻な影響を受けて、軽症から中等症の病床運用率が80%を越えていたので、入院調整が困難でした。このために早期治療が受けられず、症状が悪化して施設内で亡くなられました。

第6派で施設内で亡くなった感染者は90人ということで、過去最多である。死者数も全国最多の1,934人に上っている。その9割は70代以上の高齢者でした。このような残念な結果になった主因は、喉風邪のオミクロン株になったのに、未だに指定感染症2類相当で放置していることです。もう一つの理由は、今回の遺伝子ワクチンが免疫の能力を抑制して日和見感染症を誘発しやすいことが上げられます。

ワクチン接種後に帯状疱疹患者が激増したり、様々な再興感染症が増えていることがその証拠です。多くの高齢者施設では3回以上ワクチンを接種しており、このこともリスクを高めた一因と考えられます。

外国人旅行者にマスク着用を求めることは?

これは海外ではあり得ない対応です。買い物や夜の自由行動にまで添乗員の目は届きません。海外では大半の国々で全ての行事がノーマスクだ。情報鎖国状態でマスクヒステリーの日本に対する評価を下げる以外の効果はない。これは外国人差別というよりも、岸田総理の選挙対策の弊害として辻褄合わせ的に行われている愚策である。彼は海外でのノーマスクを、現地の事情に対応したと述べながら、日本国内におけるバイデン大統領との会合では、全員が3密状態でノーマスクで対応し、マスクなどが不要である事は百も承知である。

国民を犠牲にして、マスクをワクチン接種と支持率維持に利用しているに過ぎず、国のトップとして失格である。

外国人旅行者に医療費保障がついた海外旅行保険への加入を求める?

一見合理的に見えるが、世界中がウイズオミクロン時代で通常の生活を取り戻している中で、情報鎖国状態の日本だけが過剰なバカ騒ぎを続けている。政府による人災被害を一刻も早く止めるために、指定感染症分類を5類以下に格下げすれば、すぐにこの無用なトラブルを解消可能である。政府とメディの未必の故意が国際的評価を下げるのみならず、日本人の生活を崩壊させつつあり、彼らの責任は極めて大きい。

北朝鮮:柳の葉を煎じて飲む民間療法

アスピリンは柳の樹皮から抽出したサリチル酸から合成された薬剤である。解熱鎮痛剤として世界中で服用されている。日本でも柳で作った爪楊枝を使うと歯痛が治ることから、柳の樹皮や葉に鎮痛、抗炎症作用がある事が知られていた。もともと楊柳は柳の枝から作られたことによる名称です。京都の33間堂でも柳のお加持が行われている。柳の枝を差した浄水を信徒の頭上に注ぎ、頭痛寛解、無病息災、悪病除去を願い、寺で渡される頭痛のお守りにも柳が入っている。

柳の樹皮に解熱作用がある事は、ギリシャ・ローマ時代から知られており、紀元前のヒポクラテスも柳の皮に鎮痛作用がある事を述べている。1,826年に柳から有効成分が分離され、柳のろてん後のサリックスからサリシンと命名された。1,853年にはフランスの化学者がアセチルサリチル酸の合成に成功し、1,897年にはドイツの化学者フェリックスホフマンがアセチルサリチル酸:アスピリンを開発した。

バイエル社のアスピリンが解熱鎮痛剤、リウマチ薬、サロンパスなどの湿布薬として世界中で用いられるようになった。その誘導体、パラアミノサリチル酸はパスと呼ばれる結核の特効薬である。一方、小児の水痘やインフルエンザなどでは、激しい嘔吐や痙攣を起こして意識不明となり、肝障害で重体に陥るライ症候群と呼ばれる病態が見られる。

イギリスでは12才以下の小児にアスピリンを使わないことになっている。100年前のスペイン風邪では、アメリカが敵国ドイツの特許を無視してアスピリンを大量合成し、2年目の流行時にアメリカ軍の兵士に大量投与して、薬害で多数の死者を出した。これがスペイン風邪では第2派の被害が大きかった理由である。これはメディに煽られて過剰反応し、安全性不明のワクチンで多くの後遺症患者を激増させている現在の状況と酷似している。

歴史を学ばない者は歴史に反逆されることの好例である。

小児用ワクチンの副反応は低いか

それは誤りです。代謝の活発な子供では、薬物の効果やワクチンへの反応は大人よりも強く出るのが通常です。小児男子で重篤な心筋炎が発症したのはその好例です。一方高齢者は代謝による復元力も遅く既往歴などが増加してきますので、副作用によるリスクは高くなります。ワクチン接種で高齢者ほど死亡率が大きいのはそのためです。

ヤマトQなど反ワクチン団体が反社勢力の扱いをされる?

不正確な情報と同調圧で無理矢理接種されている、今回の危険なワクチンに反対すること自体は正当な抗議活動であるが、抗議行動に関しては理性的に行うことが大切です。一方現場では、今回の抗議行動が報道されているほど暴力的なものであるとは思われないとの声もある。政府の異常なワクチン行政や厚労省の度重なるデータ改ざんなどを考えれば、メディアの報道姿勢に関しても大きな問題がある。冷静に判断する必要があると思われる。

学校での感染対策について

世間の空気に支配される日本人は、世間の雰囲気が最重要である。物事を科学的に考えて判断する習慣が乏しい。オミクロン以後は海外でマスクや自粛は無くなって久しいが、メディアの偏向報道でそのような事実は国内に伝わっていない、情報鎖国状態が続いている。これに岸田総理を初めとする政府や専門家の非科学的対応が拍車をかけ、世界の中で日本だけが一人負けしている状態が続いている。

子供たちへのマスクの影響も大変深刻であり、熱中症の危険から親や教師がマスクを外しても良いと伝えても外せない子供が大半となっている。そのために大阪では数十名の子供たちが、体育の時間に熱中症で倒れ、数十台の救急車が駆けつける騒ぎとなった。メディや大人のバカ騒ぎの付けを子供たちが払わされているのが日本の深刻な状況である。良い年の大人が正気を取り戻さなければ、早晩日本は最貧国に脱落するであろう。

健康危機管理庁:パンデミックの司令塔?

今回のコロナ禍での全体像を科学的に俯瞰視する能力が、専門家や政府に欠如していることが根本的問題である。岸田総理が健康危機管理庁の創設を提唱しているが、根本的問題を解決しなければ無駄である。情報鎖国状態で世論に迎合する政策しか出せない首相の対応が、日本を一人負けさせている。今回の騒動における最大の問題は、政府や専門家の科学的思考力と俯瞰的視点での決断力の欠如である。その点でスエーデンの対応力と成功の理由を紳士に学ぶべきである。

日本はこれまでの対応を包括的に検証し、健康危機管理法を抜本的に強化し、柔軟に対応出来る司令塔組織の強化が喫緊の課題であると、この論文には書いてあるが、岸田総理に欠けているのは正にその点である。健康危機管理体制の強化、2,003年のSARS、2,009年の新型インフルエンザの際にも繰り返し指摘されたが、日本はこの宿題に真剣に取り組まず、今回の場当たり的な泥縄式対応を続けている。科学的視野の欠如が日本組織の最大のアキレス筋である。

『子供たちへのワクチン接種を慎重に考える超党派議連』発足

最後に:今回の遺伝子ワクチンは、免疫バランスを低下させ深刻な副作用を誘起することが科学的に判明しており、ワクチン先進国で日和見感染により様々な再興感染症が増加しつつある。その1例がサル痘であるが、これもメディアが不自然に煽り始めている。今回のコロナ騒動での失敗の本質を正しく俯瞰視し、科学的対応を可能とする国民教育に励まなければならない。今の政治家にそれを望むのは絶望的であるが、国民の厳しい選択に委ねる以外に方法は無い。

その意味でも今度の選挙は、日本の命運を決める分水嶺になるであろう。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

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