ゲスト【次世代の声 党首 高崎圭悟氏】LIVE適塾☆世相解剖学 第５３回ニコ生ライブ
「日本一シンプルに政治を解説する男」高崎圭悟さんが新党結成！党名「次世代の声」気になる７つの政策解説
4月11日(金)夜20:00～ニコ生LIVE！
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用無し抗体と言われるIgG4抗体。この抗体が出現してしまうワクチンは医学界では失敗とされているのです。
最近、この抗体を測定する検査がありますが、私たちの身体には命を守るための仕組みが備わっています。IgG4抗体に隠された本当の役割とは？是非ご視聴下さい。
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【プランデミックの正体Q＆A-12 Vol.141】
井上 正康 大阪市立大学名誉教授
①ワクチンの被害者認定制度ではついに1,000件ほどが死亡事例として認定されるに至った。その一方で、医学的分析では因果関係が否定できないとされた事例は死亡事例2千件以上に対して、僅か2件で0.2％に過ぎません。医学的判断のネックになっているのは何なのでしょうか？このままではワクチン被害は「ごくまれに起きる」という説が覆されないのではないでしょうか？・新型コロナワクチン健康被害9千件認定救済制度
A）新型コロナウイルスワクチンの予防接種健康被害救済制度で2021年8月から本年3月までの4年間に計9031件の健康被害と998件もの死亡例を審査会PMDAが認定した。迅速救済が目的のためにワクチンと厳密な因果関係は必要としないが、同制度の申請書類をそろえる作業の負担が極めて大きく、審査期間が長すぎるとの悪評が高い。尚、副反応を分析する有識者会議では死亡事例2千件以上で「 2例のみがワクチンとの因果関係が否定できない」と評価認定されたのみである。この審査会メンバーの多くが製薬企業から金銭提供されている事が関係してマトモに機能していない状態である。
真面目な医師の多くは学生時代に「ジェンナーの種痘により天然痘が撲滅された」とのメルヘン的講義を受けて自分たちを「ワクチンの専門家」と誤解して「ワクチン真理教徒」として接種しまくった。大半のクリニックが経営難であったが、今回のワクチン特需がボーナスとして赤字経営をV字回復させた。それに加えて、接種を強要した自分たちが加害者になっている事を認めたくない心理と不勉強である事が判断を鈍らせている。情報鎖国状態に加え、専門家であるべき医師が不勉強である事が国難の主因である。
②この判決は新型コロナに関する訴訟を次々と引き起こす「濫訴」につながる恐れや次なるパンデミックで行動制限が更に強化されることにつながらないでしょうか？そもそも、感染を防ぎようがない新型コロナで行動制限の緩さと発症や死亡との因果関係などを医学的に特定できないと思いますが、いかがでしょうか？・新型コロナ感染で歌舞伎町の飲食店に従業員へ6800万円賠償命令
A）歌舞伎町で中国籍の従業員が新型コロナ感染による肺炎で死亡した事に対し、東京地裁の大須賀寛之裁判長が「感染対策が不十分だったとの理由で飲食店に6800万円の賠償を命じる判決」を出した。判決文によると「店は年中無休の24時間営業であり、当時はまん延防止等重点措置の対象地域になっていたが、営業時間に変更はなく、酒も提供していた」として安全配慮義務違反を認めた。店側は「消毒などの感染対策に取り組んでいたと主張し、どこで感染したかや感染源が特定されていない」と主張したが、「感染対策が不十分な店で感染したと考えるのが相当」との理由で、死亡慰謝料（2500万円）、逸失利益（約3865万）、妻子への慰謝料（300万円）などを賠償額に算定した。しかし、機能獲得試験により感染力を増強された新型コロナに対して「マスク、アクリル板、ソーシャルディスタンス、時短営業などで予防することは不可能で非科学的である。事実、世界中が新型コロナの感染予防に失敗した。感染者の予後は免疫的個人差に依存する為、強制的就労などが無い限り雇用主に責任を問うことは無理である。日本の司法界も瀕死の状態であるが、「政府が国民を騙して接種させたワクチン後遺症に対する責任」を司法の場で正く問うべきである。
③高年齢ほど新型コロナによる死亡率がインフルエンザによる死亡率よりも高いというのは、何か医学的根拠が考えられる現象なのでしょうか？また、「オミクロン株流行期は患者数が急増したことで、高齢者の死者数も増加した」とありますが、喉風邪で高齢者の死亡数が増加するということがあるのでしょうか？この時期にワクチンが頻回接種されたことが原因だとは言えないでしょうか？
A）その通りです。浜松医科大の研究チームが国内のビッグデータ分析で「新型コロナとインフルエンザの世代による死亡リスクの違いに関して、高齢者は新型コロナの方がリスクが高いが、40歳未満ではインフルエンザが上回る事」を医学誌Pneumoniaに報告した。この研究では、オミクロン株流行期の2022年5月以後の1年間を対象に解析し、「40歳以上の死亡率は 新型コロナがインフルエンザより高いが、30～39歳はインフルエンザが新型コロナを上回った。オミクロン株流行期は患者数が急増して高齢者の死者数も増加したが、40代以下は死亡率は低水準だった。この研究の致命的欠陥は「インフルエンザでは高齢者と小児のリスクが高いが新型コロナでは高齢者のみリスクが高い事、新型コロナの重症例とワクチン後遺症が類似症状を呈する事」を視野に入れて解析しなければならない。本研究は「ワクチン接種歴を考慮していない事による情報処理的誤判断」と考えられます。オミクロン株流行期以降は世界的に全年齢でリスクが低下し、発症しても喉風邪症状に過ぎない。一方、ワクチン接種率が世界一の日本では弱毒のオミクロン時代でも感染率と超過死亡数が激増し、ワクチン接種率の高い層で死亡率が増加している。両ウイルスのリスクを視野狭窄的に比較する事はナンセンスであり、世界での感染状況とワクチン接種状況を同時に解析する必要がある。折角の「ビッグデーター」もマトモな情報を科学的に入力しなければ命取りになる。AI時代の研究者には俯瞰的で科学的な視点が不可欠である。
④こちらはインフルエンザワクチンを推奨する記事で、昨年12月に日本で承認された新しいワクチンが海外でも使われていて有効性が高いとしていますが、正しいでしょうか？「前橋レポート」などで反証される範囲にとどまるものでしょうか？・2025年に新型ワクチン―インフルエンザ ～リスク高齢者に朗報～
A）インフルエンザ感染では子どもと高齢者のリスクが高い。
埼玉医科大学の関雅文教授は「今シーズンはマスク無しの宴会などでインフルエンザが急拡大したが、ワクチンが減ったことも大きかった。インフルエンザの感染重症化予防にはワクチンが第一選択肢であり、日本にはA型株2種とB型株2種の4価ワクチンがあり、ウイルス株の予測が大きく外れたことはない。昨年末に日本での製造販売が承認された新ワクチン（エフルエルダ筋注）は抗原量が4倍多いので期待できる」と述べている。この先生は「インフルエンザワクチンが無効である事を証明した前橋レポート」を知らない様である。尚、エフルエルダ筋注は抗原の量が従来型より4倍多いが、皮下投与の方が免疫的刺激が遥かに強いので効果は相殺される。安全性や効果が不明なワクチンよりも身体の抵抗力を高める生活習慣の方が遥かに重要である。
⑤コロナワクチン禍への認識が広がった米国では、今ではワクチンはほとんど接種されていないと聞いていましたが、それでも「ワクチン禍を認識している街の人」は必ずしも多くないようです。それでもこの記事は、「日本よりも米国の方がワクチン被害に対する危機感や認識がはるかに広がっていること」を示しているように思いますがいかがでしょうか？トランプ政権のもとでワクチンの真実が明らかにされる期待を持てそうでしょうか？・アメリカでも広がる「ワクチン被害」問題 患者の会の被害者は日本の25倍 国民の多くは「ほとんど知らない」大石邦彦が現地取材
A）情報鎖国状態の日本ではワクチン接種率、感染率、超過死亡数で世界一となっている。CBS の大石邦彦アナが米国ユタ州ソルトレイクシティの「ワクチン後遺症被害者の会」を取材し、米国市民でも被害状況は似ており、深刻な状況であることを報告している。幼稚園の先生でロッククライミングなどが趣味だった2児の母ブリアンさんは、「アストラゼネカ社製ワクチンの接種1時間後に腕がしびれ始め、それが反対側の腕や足へ移動して全身に広がり、4年経過した今でも自己免疫疾患で全身を針で刺すような痛みがある。毎日、副作用の強い薬を大量飲むのでゾンビのようになり、今では何もできない。米国でも医療機関の理解が無く、私たちが医師に教えている状況であり、後遺症患者の支援はほとんど行われていない。彼女が設立した 患者支援組織「REACT19」には3万6000人の会員がおり、寄付金で約100万ドル（1億5000万円）を支援している。自分のために戦うなら、同じ問題を抱えている他人のためにも戦うべきだと思い、2024年11月に世界の患者会連合体「CVIA」を設立し、これに米国、オーストラリア、ベルギー、日本を含む23ヶ国25団体が加盟している。本年1月に世界各国の公衆衛生当局に対して『患者支援とワクチンの安全性調査を訴える公式声明』を出した。トランプ大統領はワクチン後遺症の人々にも関心を持っているので、バイデン政権よりも希望が持てるようになった」と述べている。米国の人口は日本の約2倍であるが、被害者を訴えている患者は日本の25倍多く、日本の被害者数は氷山の一角に過ぎない事がうかがわれる。『和をもって尊し』とするオモテナシの大和民族と異なり、大陸国家の欧米では『騙される方が悪い』との文化があり、権利意識も遥かに強い民族性を反映している。しかし、どの国でも被害を受ける情報弱者がおり、基本的にはグローバル利権の被害者は世界共通である。
⑥この記事は多くの米国人が新型コロナワクチンに疑問を持っていることを示しているように思います。他方で、昨年5月にランセットで公表された「WHOの報告で、1974年以来ワクチン接種の普及によって1億5,400万人の命が守られ、世界のあらゆる地域で小児の生存率が大幅に向上したことがわかりました」とされていますが、これは正しいでしょうか？同じワクチンでもこの記事で取り上げられている「麻しん」ワクチンは必要でしょうか？
・アメリカで「麻しん」大流行の異常事態
A）現在、感染力の強い麻しんが米国で流行(483件)しており、WHOが3月27日に「公衆衛生に重大な影響を及ぼす可能性がある」と発表した。日本の国立感染症研究所の報告では今年の感染者は32人である。WHOは「米国では2000年、日本では2015年に麻しんが根絶されたと宣言」している。現在のMMRワクチン（ 麻疹・風疹・ムンプス混合ワクチン）は1回接種で93％、2 回接種で97％の予防効果があり、米国では接種率目標が95％に設定されている。しかし、コロナワクチンに対する不信感で幼稚園児の接種率は92.7％に減少し、これが流行の背景とする意見もある。日本では第 1 期で生後 12～24カ月の乳児、第 2 期で 5 歳～ 7歳の小児に 1 回ずつ定期接種されていたが、2023年度は94.9％に低下した。ワクチン忌避の主因は不誠実なWHOや政府厚労省に対する不信感である。麻疹ワクチン接種率95％と92.7％の差(2.3%)にどれほどの意味があるか統計学的に不明である。政府や厚労省が新型コロナの遺伝子ワクチン被害者に対して誠実な対応をしない限り、国民のワクチン不信感は回復しないであろう。
⑦新型コロナワクチンが血友病を引き起こすというのは、どのようなメカニズムによるものでしょうか？こうした研究結果が出ているのに、ワクチン禍については十分に論証されていないと記事は断じていますが、それは正しいでしょうか？・コロナワクチン接種後に血友病を発症…知られざる副反応が新たに判明
A）米国のジョージ・ワシントン大学は「新型コロナワクチン接種後に後天性血友病A（AHA）が発症した症例を医学雑誌BMJ」に報告した。後天性血友病Aは血液凝固に必要な第VIII因子に対する自己抗体が生じて出血する病気であり、新型コロナのmRNAワクチン接種後に血液凝固異常が多発する事が知られている。この病気はワクチン接種後に自己抗体が産生されるギラン・バレー症候群やITPなどと同様の自己免疫疾患と考えられている。血友病はX染色体の遺伝子変異が原因であり、X染色体を1本しか持たない男性が血友病になり、2本持っている女性は1本が変異しても発症せずに保因者となる。mRNAワクチンは骨髄に蓄積しやすいので後遺症として凝固系異常が多発している。これは典型的なワクチン後遺症であるが、この論文では「ワクチンが原因か否かについては十分に論証されていない」と記載されている。科学として未熟な医学論文では様々な利害関係が関与し、この様な記載をしないと論文として採択されない編集者側の事情もある。
⑧財務省解体デモの一方で、厚労省解体も叫ばれています。先生はこれについてどのような見解をお持ちでしょうか？なぜ厚労省はグローバル製薬利権の代弁者になってしまったのでしょうか？その根本のところにメスを入れなければならないと思いますが、そのためにはどうすれば良いでしょうか？
A）新型コロナパンデミック騒動の出口として準備されていた遺伝子ワクチンの接種が開始されると同時に、医学的には考えられない非科学的感染症対策を国民に押し付けてきた厚労省が、“ワクチンの感染予防効果”を捏造したり、後遺症被害者数を過小評価する様にデーターを改竄していたことが発覚した。何千人もの接種者が死亡しても「特に懸念される状況ではない」との一点張りで国民を見殺しにしている厚労省の官僚や武見敬三前厚労大臣に対して国民の怒りが爆発した。今や厚労省は「国民の命と健康を守るべき国家機関」としての役割を完全に放棄しており、国民が民意を届ける為に昨年4月13日に池袋で1.9万人、 5月31日に日比谷公園で2万人、そして 9月28日には有明防災公園で3万人以上の国民が全国から集結して「厚労省解体を訴える国民デモ」が行われた。
現在のWHOは主に営利企業であるビル＆メリンダ・ゲイツ財団、ロックフェラー財団、ファイザー社をはじめとする米国巨大製薬企業の寄付金で動いており、ワクチンや緊急承認薬を売るための『病原体ビジネス』を主業務としていると世界中から非難されている。しかも、武見敬三前功労大臣はWHOの親善大使であり、ビル・ゲイツやテドロス事務局長とズブズブの関係にある。事実、武見前厚労大臣自身が公式の会合で「日本の保健行政はビル＆メリンダ・ゲイツ財団の資金で運営されており、その方針が自民党の政策となる」と公言している。今や日本がWHOの牽引役として作用しているのである。本年1月20日にトランプ氏が米国の大統領に就任した当日に『WHO脱退』を宣言し、米国の拠出金を廃止したのはその様な理由からである。現在、グローバルサウスの国々ではWHO脱退の動きが加速しつつある。
日本ではこれと同時に理不尽な消費税やインボイス制度に不満を持つ国民が自らの生活を守る為に霞ヶ関に結集し、「財務省解体デモ」が繰り返されている。財務省前の抗議デモと呼応して全国各地で多くのデモが同時開催されて「財務省解体」をシュプレヒコールした。特別会計をはじめとする不透明な税金の流れに激怒した国民は、全国各地で財務省解体デモを同時開催している。そのうねりは日毎に大きくなり、重税に苦しむ国民の怒りの深刻さがうかがわれる。
財務省解体デモと呼応して全国で始まったのが『令和の百姓一揆』である。日本政府の減反政策で穀物自給率が壊滅的な状態にまで低下し、有事で物流が止まれば直ちに飢餓民族になるのが日本の実情である。食料は何よりも重要な国防の要であるが、政府の無策で農家の時給は10円程度になり、絶滅寸前である。この様な農業事情に拍車をかける様に、現在は米が消えて異常に値上がりしている。この様な状況でありながら、政府は海外に日本米を輸出する政策を暴走させている。これが全国の農家を怒らせて『令和の百姓一揆』を誘発した。本年3月30日、東京の青山公園に50台近いトラクターが全国から集結して政府に対してトラクターデモ行進を行なった。この百姓一揆と呼応する様に全国各地で同時に百姓一揆が展開された。
今や厚労省、農水省、財務省は国民の生活を破壊する政策を暴走させており、与党を解体する以外に解決策が無いところまで来ている。これが「厚労省解体」、「財務省解体」、を叫ぶ国民の切実な声である。本年夏前には日本国民の存亡を賭けた自民党解体の選挙が始まり、関ヶ原的戦いとなるであろう。厚労省や農水省の上に君臨する財務省の解体は、そのシンボル的戦いの象徴でもある。しかし、巨大な利権を持つ財務省の解体は一筋縄ではいかないであろう。その最大の障壁が「財政法第４条」などであり、この問題を解決する為にもマトモな政治家集団による政権交代が不可欠である。そのキーワードが「医療問題、食料問題、そして消費税問題」である。これまで選挙に無関心であった多くの国民が自らの生活を賭けて永田町にマトモな憂国連合を誕生させることを願って止まない。
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現代適塾セミナー
4/27(日)
【東京都代々木】遺伝子が語る真実
宇山卓栄×井上正康
時間：14:00-17:30(13:15受付開始）
場所：YCC代々木八幡コミュニティセンター小ホール
最寄駅：小田急電鉄代々木八幡駅出口２から徒歩５分／東京メトロ千代田線代々木公園出口１から徒歩６分
現地参加費：3,000円
オンライン参加：2,000円
先着：180名
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※懇親会付きチケットは完売いたしました。
キャンセル待ちをご希望の方は、お問い合わせまでご連絡ください。
4/19(土)
【大阪府】現代医療の光と陰
時間：17:00-19:00(16:30受付開始）
場所：健康科学研究所 大阪市都島区善源寺町2-8-12 3F
参加費：3,000円
オンライン：2,000円
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6/1(日)
【千葉県佐倉市】トランプ大統領の世界改革と日本の将来
井上正康×高橋洋一
場所：佐倉市ハーモニーホール 千葉県佐倉市王子台1-16
参加費：4,000円
オンライン：1,000円
会場申込：odamucnp@gmail.com
オンライン申込：onlinedamucnp@gmail.com
メールでお申込みください。要事前申込
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※ コメントを付けて戴きました。嬉しさ一杯。自分では書けないんですよね。連絡できませんが、ありがとうございます。脳梗塞の症状より、めまいの方がもっと辛かったと思いました。
最近の広告によると『耳鳴りの原因は耳の中の腫れ』だそうです。こうやってずっと騙され続けたのに、また騙されようとしています。楽して治したいのは分りますが、そのようなお手軽な方法はありません。自分の身体の使い方が全ての原因ですから。
てくてくチョコ
2024年10月25日に日本でレビュー済み
※ 変形性ヒザ関節症の本が削除されました。価格変更申請が問題だと思いますので後でまた出版したいと思います。どちらも解消まで2～3ヶ月はかかりますので、冬の今から取り組んでおいた方が良いと思います。
医療でも治らない病気が多くあります。無呼吸症はCPAPを外して初めて治ったということが出来ます。めまいは残念ですがなくす薬はありません。でも医療で治せないからといって全ての対処法が無効なのでしょうか。私の経験からいうと、医療で治せないからこの方法が有効だと言いたいのです。ここで紹介している方法は人の手を煩わせることなく自分で実施できるものです。何年も治らない重症の方をお待ちしております。
めまい ふらつき 耳の圧迫感 耳鳴りはどうして治りにくいのかを考察して、本当の解消法を提示します。薬や手術で治すものではなく、耳と関係のある部位を刺激することにより改善していくことが可能。今まで治らなかった人でも実施できます。予約受付中 7月29日発売 画像をクリック
後の世代が症状で困らないために！ 周囲に困っている人がいたら教えてあげて下さい。
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※ 睡眠中に舌の付け根が下がる問題に対して、新たに舌筋肉をシェイプアップする方法を加えて増強しました。当サイトのテーマでもある『睡眠時無呼吸 めまい』何年にもわたって解消法を探してきました。その結果がここにあります。今も症状に苦しむ人に贈る、すべての知識と試行錯誤の集大成。
腱鞘炎が酷くなると何もしなくても痛みが襲ってきます。日常生活を痛みなく送るためには、速やかに解消することが必要です。