ゲスト【藤江成光＆高橋清隆コンビ】LIVE適塾☆世相解剖学 第４９回ニコ生ライブ
2月14日(金)夜20:00～21:30
厚労相会見に挑み続ける元国会議員秘書の藤江氏と反ジャーナリスト高橋清隆氏。 息がぴったりのお二人が選ぶ『厚労相会見傑作問答集６選』をお届けします。
USAID、RFKJr.正式承認！
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2/13(木)へヴニーズのLIVEに招待されました。
LIVE終了後にインタビューを受けました。
【プランデミックの正体136】
井上 正康 大阪市立大学名誉教授
①本記事のうち、後記の各記述について、井上先生のコメントをお願いします。・記憶が消えていく、夜眠れない、髪が抜け落ちる…特効薬のない後遺症
①-1 これは新型コロナワクチンによっても起きる現象でしょうか？生死の境をさまよった当時の肺CT画像には、新型コロナの肺炎に特徴的な「すりガラス状」の白い膜のようなものが写っている。
A) 新型コロナ感染後やコロナワクチン接種後に長期間の体調不良に苦しめられるケースが多く、その症状は「嗅覚障害、味覚障害、関節痛、筋肉痛、記憶障害、息切れ、ブレインフォグ、疲労倦怠感、関節痛、胸痛、脱毛、頭痛、抑うつ、動悸、腹痛、睡眠障害、筋力低下など」極めて多彩である。「つらい症状で6件ほど病院に行ったが、『検査では異常がない』と言われてちゃんと診てくれない。呼吸器内科の医師から「ワクチン副反応だと思うが、ここでは治療ができない」と言われた。ワクチン被害救済制度の審査は大変厳しく、認定までの期間が早くても1年以上かかる。「死亡一時金や葬祭料」が認定されたのは僅か951件であり、これは氷山の一角に過ぎない。これらは「ワクチン由来のスパイク蛋白が血管壁ACE2受容体に作用して起こる血栓症、循環障害、神経障害、自己免疫障害などであり、『スパイク病＝Spikeopathy』と呼ばれている。「第５波デルタ株まではACE2受容体を介して血栓症や血管障害を誘発したが、オミクロン株では喉風邪の症状が主体である。これらの『病態の多くはワクチンに由来するスパイク病』であり、5波以前と接種開始後の病態の頻度や順番は酷似している。『接種が開始された2021年以降でオミクロン時代の病態は大半がワクチン後遺症』である。
①-2 ワクチン接種によってこれが起きるメカニズムはどのように説明されるでしょうか。→「短期記憶の低下や集中力が持続せずに思考が混濁する「ブレインフォグ」はコロナ後遺症の典型的な症状の一つ」。
A) ワクチンで生じる後遺症の多くは『スパイク病』と呼ばれ、スパイクと血管壁ACE2受容体が反応して誘起される血栓症と血管障害である。心臓の血栓症や血管障害では心筋障害、脳では神経細胞障害で、記憶障害、集中力低下、思考の混濁などの「ブレインフォグ」が生じる。これらは『スパイク病＝Spikeopathy』と新たな疾患概念で呼ばれている。
①-3 これもワクチン接種で起きる現象でしょうか？→「コロナの感染によって認知症やアルツハイマー病のリスクが高まる。日常生活でイライラしやすくなる。」
A) ハイ、ワクチンで起こる典型的な脳循環障害による神経症状であり、頻回接種した日本人の症状の大半は『スパイク病』であり、ワクチンが主因である。
①-4「私は救急外来も担当していますが、コロナに感染して重症化した患者に聞いてみると、やっぱりワクチンを打っていない人が大半でした。ご自分がワクチンを打たないと判断するのはいいとしても、周りの人にまで『危険だから打つな』と言うのはやめてほしい。結果として重症化したり、命を落としたりするケースを見ています。ワクチンは普通の医薬品と違って、効果を実感できませんが、重症化を予防する効果は確実にあります。私はワクチンを6回接種しました」
A) 日本人は1億4000万人がmRNAワクチンを接種されており、この発言は「世界中で報告されているワクチン後遺症の論文報告を知らない不勉強な医師の思い込み」である。これらの病態は『ワクチンで産生されたスパイクに起因するスパイク病＝Spikeopathy』と呼ばれている。「自分が打たないのは勝手だが、他人に『危険だから打つな』と言うのはやめて欲しい」との言動は一見正論に聞こえるが、『ワクチンで生じるスパイク蛋白が血栓症や循環障害により心臓病や脳血管障害の主因である事が医学的事実となって事実』の国際論文を読んでおれば、その主張が『無知な素人の発言』と大差ない事が明白である。上記のコメントを書いた医師は、医学部を卒業する際に『自身の能力と判断に従い、患者に利すると思う治療法を選択し、害と知る治療法は決して選択しない』と誓ったヒポクラテス宣言を思い出すべきである。
①-5「ワクチンの副反応で体調が悪くなった患者さんも診ていますが、ワクチンのおかげで命が助かった人たちもいるし、コロナ後遺症の確率も半減することが分かっています。いわゆる反ワク運動家が主張している『ワクチンは百害あって一利なし』は全くの嘘です」Risk Factors Associated With Post-COVID-19 Condition A Systematic Review and Meta-analysis. JAMA Intern Med. 2023;183(6):566-580.
A)「ワクチン接種初期には有効との報告論文もあるが、『mRNAワクチンが有毒で危険な事実』は多くの国際論文で証明されている。プランデミックとワクチンがセットの時代には、研究内容に加え、スポンサーもチェックする必要がある。「妊婦のmRNAワクチンが問題ないとしたNew England J. Med.の捏造論文のスポンサーがファイザー社であったことをはじめ、遺伝子ワクチンのメリットを強調する論文の多くに『利益相反関係』があり、中立であるべき医学雑誌も大きな危機に面している。トランプ＆ケネディーJr旋風がこれらを払拭する起爆剤となって欲しいものである。しかし、日本の医学関係者がヒポクラテス宣言の精神を思い出し、自ら利益相反関係を断ち切る決断をしなければ、日本国民の健康はグローバル製薬企業の餌食にされ続けるであろう。『天は自らを助る者のみを助ける』は欧米社会の常識でり、お上に弱いお人好しの日本民族には『意識改革が最重要課題』である。
①-6 製薬会社も政府もリスクの所在は知らせているから免責ということにならないでしょうか？→「ワクチンの製薬会社が公開している添付文書には、臨床試験などで報告された、さまざまな副反応（副作用）が記載されている。「アナフィラキシーショック」「心筋炎」「心膜炎」などの重篤なものから、倦怠感や無力症といった慢性の症状もある。」
A）ファイザー社がFDAと共謀して『mRNAワクチンの深刻な副作用を75年間隠そう』と画策していたが、裁判で敗訴して『1291種類もの重篤な障害がある事実』が開示された。その事実があるにもかかわらずmRNAワクチンを販売し続ける製薬企業は元より、それ確認せずに認可した厚労大臣や虚偽発言で打たせ続けた河野太郎氏は厳しく責任を問われるべきである。
①-7 「医師の中には『ワクチン後遺症なんてない』と言う人もいました。たらい回しにされて、受診した病院やクリニックは、全部で8カ所になります。実際に症状があるのに、精神疾患だと言われたのはつらかったですね。それでも言われたとおりに心療内科を受診しましたが、『うちに来られても後遺症は治らないですよ』と医師から告げられました」
A) 情報鎖国状態の日本では、「医療関係者の不勉強によりmRNAワクチンの危険性に関する世界の情報」が共有されておらず、『無医村国家状態』が続いている。流石に最近では多くの医師も遺伝子ワクチンの危険性に気付き始めているが、『自分達が加害者となった事実を認めたくない無意識的拒否反応により、事実を認めずに責任回避する状態』が続いている。
①-8「ワクチンを含めた医薬品の『安全性』とは何か、基準や定義を明確にしないまま放置されてきました。『有効性』という言葉も同じです。ワクチン接種で副反応があっても『安全』と言いきる以上、『安全』の定義が必要ですが、それがありません。ワクチン被害の救済基準が『厳密な因果関係は必要とせず』という曖昧な設定になっているのは、本当は不明確なままの『安全性』に触れたくない、または触れられないからではないでしょうか」
A)ハイ、その通りですね。多数の健常者に接種するワクチンでは「通常の医薬品より何倍もの安全性と有効性」が求められる。『mRNAワクチンは基本的誤設計の遺伝子治療薬』であるが、『ワクチンと詐称された事によりパンデミックを追い風にスピード重視でマトモに審査されずに認可』された為、無数の後遺症患者を激増させた。ワクチン行政の関係者や誤情報を流して接種させた河野太郎前担当大臣は自身を『運び屋』と称し、明白なリスクを無視して接種を継続させている武見敬三前厚労大臣などは厳しく責任を問われなければならない。ワクチンの有害作用を『副反応』と読んでいるが、『英語ではSide Effect=副作用』である。ワクチンの副作用を『副反応』と呼ばせている事自体が国際的にもナンセンスである。
①-9 「国は多くの国民にワクチンを接種することでコロナのパンデミックを収束したいと考えた。ただし、ワクチンを含めて医薬品はリスクとベネフィットが表裏一体となっている。副作用（＝副反応）は避けられないが、その現実を丁寧に説明すると、恐怖心を抱いて接種率が低下する可能性があった。それで、「ワクチンの安全性は確認されている」というマジックワードを使って、国民を安心させ、ワクチン接種を勧めたのではないか。」
A) その通りである。『mRNA製剤は“ワクチンと偽称された遺伝子治療剤”であり、マトモに成功した遺伝子製剤は皆無』である。海外では3年前の春に大半の国がその事実に気づいて接種を中止したが、日本政府だけはその事実を隠し、言論統制して国民に接種させ続けている。その関係者は厳しく責任を問われるべきである。
②この記事で紹介されている研究は、今後のパンデミックにおいても予防対策として有効な内容でしょうか？・コロナ感染症やインフルエンザ等、「メトホルミンによる唾液腺タンパク発現制御」が感染予防・拡大予防法になり得る―長寿医療研究センター他
A) この研究では「糖尿病治療薬のメトホルミンが『コロナの感染に関与するACE2やスパイク分解酵素TMPRSS2の唾液腺での産生や唾液中濃度に影響』し、新型コロナやインフルエンザの感染予防法になり得る」と期待している。唾液にはIgAをはじめとする様々な感染防御因子が含まれており、感染予防に重要である。しかし、『毒でなければ薬ではない』との名言があるように、 糖尿病治療薬を予防的に摂取する事は危険である。又、「ACE2やTMPRSS2はデルタ株までの武漢型コロナの感染機構に関与するが、オミクロン株やシアル酸が関与するインフルエンザの感染には無効」と考えられる。それよりも『様々な感染予防因子を含む唾液の分泌量を増やして免疫力を維持することが重要』である。『噛む事により唾液の分泌量を増やす事は基本的な感染防御法』なのである。以前より井上は『握力、顎力、歩行力で免疫力を軍事訓練することの重要性』を伝えてきた（きょうから始めるコロナワクチン解毒17の方法：方丈社）。
③「ワクチン接種費用の不用分が自治体向け基金に積まれたままで他に回さない」との厚労大臣答弁の背景には、「次なる感染症への備えという発想」があるのでしょうか？日本政府が「次のパンデミックを想定している」と思われる事実はあるでしようか？
A）医師で立憲民主の岡本充功議員は衆議院予算委員で「ワクチン接種費用は約1800億円であるが、その必要費は700億円弱で過剰であり、約1000億円を国庫に返納し、高額療養費の患者負担増を見送る財源にすべきで、これで高額療養費の見直し金は出る」と主張した。しかし、福岡厚労相は「今後の感染状況で接種費用が増える可能性に備える必要がある。年金額は翌年秋に予算と実績の差異が生じた場合に翌々年度の基礎年金給付額に充当して精算する仕組みとなっている」と説明して返納を否定した。
昨年のダボス会議で「病原体Xによるパンデミックが起こる可能性」がアナウンスされており、武見敬三前厚労大臣も「近い将来にパンデミックが起こる可能性は極めて高うございます」と予言している。これと同時に、昨年9月に前警察庁長官をトップとする「感染症危機管理統括庁」が誕生し、本年春から「新型インフルエンザ等政府行動計画」が立ち上がり、都内に『日本版CDC』が誕生する予定である。これらと呼応して「東村山市のBSL4エボラ研究棟の都内への引越し作業が予定されている。さらに、「長崎大学内のBSL4研究棟にエボラウイルスが搬入され、遺伝子ワクチンが開発される予定」である。これに加え、昨年から「季節外れのインフルエンザの煽り報道」が続いており、「猿代わりに使える日本人での大規模治験準備」は着々と進んでいる。武見前厚労大臣達の言動から、日本初の世界的プランデミックが仕掛けられる可能性は高いと考えられる。
④WHO脱退はトランプ政権に続き、イタリアも検討し、アルゼンチンも発表したという流れになっていますが、いずれもグローバリズム製薬利権に対する不信が根拠に挙げられています。このような脱退の動きはさらに加速していくでしょうか。他にどのような国々が追随しそうでしょうか。WHO拠出金に充てる税金を国内の医療対策に充てるべきというのは正論ですが、ワクチン利権からの拠出金が多いWHOにとっては脱退国が増えても痛手ではないのでしょうか？・イタリア、トランプ大統領の方針に追随しWHO脱退検討「製薬企業と手を組む超国家的権力とは関わらない」
・米トランプ政権に続きアルゼンチン政府もWHOからの脱退表明 脱退理由に「一部の国の政治的影響からの独立性の欠如」など挙げる
A)トランプ米大統領が『WHO脱退を決定したこと』を受け、イタリアのマッテオ・サルヴィーニ副首相も「多国籍製薬企業と結託したWHOへの拠出金はイタリア国民の為に使うべきだ」としてWHO脱退の法案を提出した。現在、アルゼンチン政府もWHOからの脱退を表明しており、その理由として「WHOが一部の国の政治的影響や営利企業に利用されている事」を挙げた。イーロンマスク氏が暴露した『USAIDの悪事』と共に『善意の仮面を被ったWHOの病原体ビジネスの実態』が白日の元に晒されつつある。井上も昨年3月に『なぜ医師の私が命がけでWHO脱退を呼びかけるのか？』を上梓したが、トランプ政権の目覚ましい改革に続き、多くの国々が本書の内容に呼応する『WHO脱退』の動きを加速しつつある。病原体ビジネスを牽引してきたWHO、武見敬三WHO親善大使、ビル・ゲイツ達にとって、この世界的潮流が大きな痛手となる事を期待したい。
⑤ロバートケネディJrが厚生長官に最終的に承認されそうですが、議会で自分は反ワクチンではなく、「ワクチンは必要」と証言したことにウソツキとの批判も聞かれたように、やや意外な発言でした。その真意は、本物のワクチンには賛成だが、mRNAはワクチンではなく、これには反対だという意味だったのでしょうか？ケネディ氏が厚生長官に就任することで、米国のワクチン政策にはどのような転換が訪れると期待されるでしょうか？先生は、mRNA以外のワクチンなら反対しないというスタンスについては、どのようにお考えですか？・“ワクチン懐疑派”のケネディ・ジュニア氏「ワクチンは重要」
・ロバート・ケネディ・ジュニア氏、厚生長官就任へ前進 米上院委が承認
2025年1月30日にトランプ政権の厚生長官に指名されたケネディ・ジュニア氏（71）は『ワクチン懐疑派』であるが、公聴会で「ワクチンは重要であると述べてワクチンに反対する立場ではない事」を強調した。ケネディ・ジュニア氏は1963年に暗殺されたケネディ大統領の甥であり、「ワクチン懐疑派」としても知られてきたが、民主党から無所属に転じてトランプ氏を支持してきた。ケネディ氏は「ニュースでは私をワクチン反対者と断定しているが、そうではない。私は厚生長官としてワクチン接種を困難にすることはしない」と強調した。この発言に傍聴席からやじが飛び、発言が一時中断された。米上院財政委員会は4日にケネディ・ジュニア氏の人事案を承認し、ハードルの一つを越え、次は上院本会議で採決される。「レプリコンワクチンも含めて体内で病原体の蛋白を産生するmRNAワクチンは『根本的な誤設計』であり、今後も『安全な遺伝子ワクチン』は原理的に不可能である事が明白である。遺伝子製剤でなくとも既存のワクチンには有害な物質（アジュバント）が混在しており、『それらを科学的に再評価して有害なワクチンを禁止する事』が重要なミッションである。井上も全く同じ考えであり、今こそ『全ワクチンを医薬利権ではなく科学的に再評価し、国民の健康に必要な物だけを厳選する時』である。
2/14 厚生長官正式に就任。Congratulations
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※ コメントを付けて戴きました。嬉しさ一杯。自分では書けないんですよね。連絡できませんが、ありがとうございます。脳梗塞の症状より、めまいの方がもっと辛かったと思いました。
てくてくチョコ
2024年10月25日に日本でレビュー済み
※ 変形性ヒザ関節症の本が削除されました。価格変更申請が問題だと思いますので後でまた出版したいと思います。どちらも解消まで2～3ヶ月はかかりますので、冬の今から取り組んでおいた方が良いと思います。
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