13年前に自治会長を命ぜられ、1年間地域のために活動できて良かったです。お陰で今、周囲の人達に恵まれ援助をして戴いています。入院中の犬の世話や地域包括センターに繋げて貰っています。感謝しなければ。ウエルシアに行くと身体障害者には優しいですね。歩行車から買い物かごを持ち上げカウンターに移すときに持ってくれるんですね。同じ動作を別のスーパーでやったらカウンターに載せるまで待っている若者。でも年配の女性は一緒に手伝ってくれるし、人によるのかも知れません。いよいよ自分も力が無くなったと思うことしきり。18Ｌの灯油タンクが持てない。これでも以前は運輸業界にいたのですが。要介護1になってしまいましたが、治ることはあるのだろうか。正月に向けて記事を量産しておきます。
アーミッシュについてはhttps://k-doujou.com/choice-746/を参照のこと。アーミッシュに限らずアフリカ諸国や中米（ハイチ）などは貧しいためにワクチンが買えなかったが、コロナ被害は最も低いレベルだった。
ワクチン接種後、自分の身体に起きた異変、闘病生活は今だに忘れることはできない。推進した国や接種した医師に対し、「あの時は仕方なかった」と許せるほど広い心はもっていない。
一番許せないのは無知で馬鹿な自分。自己責任という言葉を背負って生きる。
来年もたくさん笑う、人生楽しむ！
— ちょき (@csgeuh) December 29, 2024
お二方ともご自分を責めるのはやめてください。皆、体験や学びの時期は遅かれ早かれあるのだと思います。
それにどんな人であっても命はひとつ。
大切な時間は悔いることに使うのではなく、是非、自分や大切な人の為に使ってください🙂
— 100年のつけ (@harunokizashi55) December 29, 2024
なにこの傾向😱
エビデンスの概念を覆すくらいのヤバさなんだけど…
削除されたんですね。 https://t.co/pQ4x0Thnbc— 森田洋之@医師・community Dr.／医療経済ジャーナリスト／「医療」から暮らしを守る／音楽家 (@MNHR_Labo) December 29, 2024
日本を含む東アジアは元から旧型コロナが風土病で耐性があったから、最初は患者数も死者数も圧倒的に少なかったのに、その事実を認めないで勝手にパニクって、ワクチンを世界一打ちまくって、鎖国も最後まで続けて、それで感染者数世界一になったんだから、本当に馬鹿丸出し。
— 西堀靖広＠ゴルフ大好き整形外科医 (@borinisi) December 23, 2024
※ 明治製菓だか知らないが原口議員の発言があろうがなかろうが、既にmRNAワクチンの有害性は明らかになっており、接種に出掛ける人はもういない。情報弱者の高齢者だけ。後は責任追及フェーズしか残っていない。クズのワクチンを有り難がって損害賠償とは図々しい。近い将来社長更迭になるだろう。
松田弁護士より説明 原口議員がSNSや著書により名誉棄損を行った 具体的に １．731部隊になぞらえた発言 ２．コスタイベの製造承認過程の不公正さ ３．コスタイベが生物兵器である ４．これが人体実験である これが明治Seikaファルマのの社会的評価を著しく低下させている 損害について 1．原告が多数の迷惑電話を受け120万円の損害が生じている 2．コスタイベの見込まれていた57億円の利益がこれまで3億7000万円にとどまっている。 3．SNSによる名誉棄損による無形損害が2000万円 損害は55億7120万円を下回らない。 さらに弁護士費用5億5712万円。 損害金の一部として1000万円の支払いを訴える
会見の動画でました！ https://t.co/ZemMYD0bL3
— ficc (@ficc_ystk) December 25, 2024
【オミクロンの正体131】
井上 正康 大阪市立大学名誉教授
①この記事にある以下のそれぞれの尾身氏の発言についてコメントをいただければ幸いです。
A)無効な「3密」「ソーシャルディスタンス」「マスク会食」などの奇策を提唱した尾身茂氏は「新型コロナが一見収束したように見えるが、新たなパンデミックがまた来る可能性を想定した方がいい」と発言している。インフルエンザやマイコプラズマ肺炎の増加、薬不足問題など、社会のありようを大きく変えた新型コロナ騒動も一段落した最近で気になるのがインフルエンザなどの蔓延である。尾身氏は「皆んなが気をつけたから感染しにくかったが、これにより免疫力が落ちたのは事実」などと発言している。実際、この冬に新型コロナの感染者は増加傾向でインフルエンザやマイコプラズマ肺炎感染も増加し、「薬不足」が大きな問題となっている。ある薬局では1ヶ月近くも入荷しない薬もあるといいます。
①−1「社会を動かさないと社会が駄目になる。そろそろ「新型コロナを恐ろしい病気」というふうに考えなくて、『普通の生活をするぞ』『戻そう』という、これは『社会の要請』があったと思います」→「社会の要請」というより、感染が増えて集団免疫を繰り返すことで収束させるという、むしろ「科学の要請」に基づいて対応すべきだったのではないでしょうか？
A）ハイ、その通りです。130年前のロシア風邪以来、毎年風邪に罹ってきた東アジアの民族は新型コロナにも抵抗力があり、日本人はコロナ被害が世界一少なかった。この様に新型コロナの病原性は日本人には問題でなかった（本当は怖くない新型コロナ：井上正康著・マスクを捨てよ、街へ出よう：井上正康、松田学を参照）。しかし、尾身氏やメディアが「非科学的発言で恐怖感を煽り、国民を不安にさせて安倍政権や管政権を迷走させたこと」が混乱の主因である。その出口として用意されていた『ワクチンと詐称された遺伝子製剤』が同調圧で接種され、国民の多くが後遺症に苦しんでいる。これに関与した政府、メディア、エセ専門家の責任は極めて大きい。
①-2 「普通の病気になったか否かを判断するには、今の『致死率』『伝播力』ともう一つ『医療への負荷』などをトータルで考えないと、この病気が普通か否かは分からない。今のコロナは致死率がずいぶん低くなっているけど、感染伝播力は半端じゃない。しかも、ウイルスが変化し続けているわけです」→感染伝播力は判断の基準にはならないのではないでしょうか？
A）「オミクロン株の伝播力は半端ではない」は事実である。オミクロン株はスパイク蛋白の荷電が増加して細胞への結合力が激増した事により感染力が旧風邪コロナの約70倍も増加した。「感染伝播力」は重要な指標ではあるが、『感染力が強くて広がり易い病原体は弱毒性であり、強毒株は逆に広がりにくい』という感染症の原則がある。これが『感染力の強いオミクロン株が5類へ格下げされた主因』であり、今では『ノド喉風のウイルス』として広く蔓延している。『医療への負荷』は病原性とは無関係であり、医療社会学的問題である。
①-3「そうした中、新たな感染症の脅威が報じられました。アフリカ・コンゴ民主共和国。10月以降、原因不明の病気が広がり、若者を中心に79人が死亡。インフルエンザに似た症状が出ているとされ、病原体の特定が急がれています。」→結構、騒がれていますが、この病気の正体は何なのでしょうか？
A）10月以降にコンゴ共和国でインフルエンザに似た症状で若者を中心に79人が死亡したが、人口の多いアフリカでは更に多くの人が日常的に死亡している。日本でも「新型コロナとインフルエンザの感染患者が増加している」との煽り報道があるが、毎年、年末から2月にかけて「風邪かインフルエンザが流行してきた」のが通常であり、メディアの煽り報道に騙されてはならない。
①-4 「特に森林の伐採や家畜の増加などが更なるパンデミックを引き起こす可能性があるといいます。実際、近年に流行したSARS、MERS、新型コロナはいずれも動物由来とされている。これらは全て動物から来ている。基本的に麻疹・結核・エイズも全てそうであり、家畜の数がいま圧倒的に増えています。」尾身茂氏「パンデミックがまた来ることは想定していた方がいい」→本当に家畜が原因ですか？・
A） 現代医学では「次のパンデミックを予測不能であり、それが出来るのは仕掛ける者以外にはない」が常識である。事実、本年のダボス会議で『次は2025年に“Disease X”でWHOがパンデミックを宣言する予定である事』が議論された。「人獣共通感染症」と呼ばれる様に、SARS、MERS、コロナウイルスはいずれも動物由来であり、新興感染症の大半は野生動物や家畜に由来する。しかし、新型コロナは「機能獲得試験による人工的ウイルスである事」が判明している。この事実は世界中のゲノム科学者の常識であるが、情報鎖国状態の日本では未だに『動物から感染したとの誤情報』が垂れ流され、それに反する意見は『陰謀論』として排除される。トランプ政権が発足すれば、『新型コロナの起源や“mRNAワクチンと詐称された有毒遺伝子薬”に関する証拠書類が開示される予定』である。「プランデミックを仕掛けた組織やワクチンビジネスに関する情報」が日本にも伝わって来るであろう。ワクチンの被害者を泣き寝入りさせない為にも、菅前首相、河野太郎、岸田前首相、武見前功労大臣などの責任を厳しく問うべきである。ワクチン被害の実態を知りながら、見て見ぬふりをしている大半の国会議員にも大きな責任がある。
②「新型コロナの起源は武漢研究所での事故」と米下院で報告されているようですが、真実は「事故」ではなく、人工ウイルスではないでしょうか？だとすると、誰が(米国医産複合体利権？)、何処で（武漢研究所？）ウイルスを開発し、どのように拡散させたのでしょうか？その辺りの真相について、分かっている範囲で教えてください。・新型コロナ「中国・武漢の研究所の事故で漏出」米議会下院特別小委員会の最終報告書
A）新型コロナの起源に関しては「武漢研究室流出説や動物からの自然感染説など」で見解が分かれて結論に至っていなかった。しかし、米議会下院特別小委員会は、最終報告書で「ウイルスの生物学的特性や流行前の2019年秋に武漢研究所で類似症状患者が存在していた事から、武漢研究所の事故で流出した可能性が高い」と結論した。この漏出が故意か事故かは不明であるが、新型コロナが機能獲得試験で誕生した人工的ウイルスである事はゲノム科学者間で常識とされている。
9・11のNY同時多発テロ事件直後の「炭疽菌郵便テロ事件」を契機に、当時は上院議員だったオバマとバイデンが『病原体とワクチン開発研究を国防政策』としてスタートさせた。しかし、国内でそんな危険な研究をしてはならないとの理由から、『米国の公的資金で海外に数十箇所のBSL-4研究施設』が建設された。その代表が武漢研究所やウクライナ製鉄所地下の病原体研究施設である。BSL-4研究施設は原子力潜水艦並みの機密性が必要な為、武漢研究所の設立には、米国、英国、及び原子力潜水艦技術に優れていたフランスなどが関与したが、完成直後から中国共産党の専有施設となり他国は排除された。その様な背景で、「武漢で新型コロナ騒動が始まった事」は事実である。これと並行して米巨大製薬企業（ビッグファーマ）などがWHOの主要なスポンサー（予算の85％以上）となり、巨大な『医産複合体』が構築された。現在、『軍産複合体』と『医産複合体』が巨大ビジネスとして世界中に被害を与え続けており、後者の最大の被害国が日本である。
③トランプ政権の狙いは「中国起源説を確定させ、中国による次なる人工ウイルスの開発を抑止すること」にあるのでしょうか？むしろ、人工ウイルスはワクチンと一体として開発させた米グローバリスト側（ファウチ氏など）の謀略ではないでしょうか？ケネディ氏の厚生長官の起用は、この辺りの闇を追及することにあるように思えるのですが、いかがでしょうか？・アメリカ諜報機関が狙う「新型コロナ起源説」で習近平、万事休すか？中国を丸裸にする次期CIA長官の「ヤバすぎる履歴書」
A）トランプ次期政権が「関税、合成麻薬、コロナ中国流出説などで対中強硬策」を模索している。報告書では「新型コロナが武漢研究所から流出したと断定し、パンデミックによる米国の経済的損失は18兆ドル(米国GDPの65％で約2700兆円)に上る」としている。米国CIAの次期長官に指名されたジョン・ラトクリフ前国家情報長官は対中強硬派であり、「武漢研究所の流出を隠蔽した習近平に責任を取らせる」としている。新政権は「中国からの輸入品に40％近い関税を課し、デフレ地獄に陥りつつある中国経済に致命傷を与える」としている。しかし、この人工ウイルス製造では米国も共犯者であり、『天に唾を吐く事態』になりかねない。新型コロナ作成の主犯は国を超えた一部のグローバリスト集団であり、トランプの目標は「世界中のDS組織を一掃する事」である。日本もその中心的修羅場になる可能性が高いが、この外圧を追い風として『真の独立を取り戻し、政府の棄民政策を正すこと』が日本の重要な課題である。
④この記事は新型コロナワクチンだけでなく、ワクチン全般について日本の開発の「遅れ」を指摘しているようですが、同じ反ワクの方でも「ワクチン全体に反対する方もいれば、mRNAワクチンに限って反対する方」もいるようです。ワクチンの中には打つべき有益で安全なワクチンも存在するのでしょうか？
A）ワクチン先進国の米国では生涯に72回（36種類）も接種される。日本で接種されているワクチンは合計32種類ある（定期接種の①生ワクチン6種類と②不活化ワクチン14種類、任意接種の③生ワクチン5種類と④不活化ワクチン7種類）。これらは総て『任意接種』であるが、日本の衛生環境と現代科学を基盤にすると、『有効性と安全性が確実に保障されたワクチンは皆無』である。しかし、大半の医師は「ジェンナーの種痘で天然痘が撲滅されたとの神話」を学生時代に講義され、『ワクチンは絶対的である』と信じている。その為、真面目な医師が良かれと思って一生懸命にmRNAワクチンを接種してきた。しかし、『投与した遺伝子で病原体の有毒スパイクを産生する細胞は“感染細胞”と誤認されて免疫的に殺されて自己免疫疾患を発症する事』は免疫学の基本である。しかし、『mRNA製剤を“ワクチンと詐称された事”により、大半の医師がワクチンと思い込んで接種』してしまった。『レプリコンに限らず、全ての“mRNAワクチン”は有毒遺伝子製剤』であり、接種してはならない。「総てのワクチンは不要である」との主張は日本の医療界では受け入れ難いであろうが、接種されるワクチンは国により異なり、アーミッシュの集団では全く接種していない。しかし、彼らは新型コロナの被害は皆無であり、アレルギー疾患も見られない。『本当に必要なワクチンを再検討する事』が現代医学の重要課題の一つである。
⑤この記事の次の記述は正しいでしょうか？ワクチンはグローバルな公共財であり、多くの人が接種すると集団免疫で感染拡大を防いでいる。接種率が下がれば集団免疫が失われ、感染者が増え、免疫不全などでワクチンを接種できない子供たちを感染の危険にさらすことになる。世界に後れを取る日本の創薬力
A）「ワクチンはグローバルな公共財であり、多数が接種すると集団免疫で感染症の拡大を防ぐ可能性がある」は部分的に正しい。しかし、免疫反応は個人差が大きく、自然感染で遥かに総合的な免疫力を獲得できる。『弱毒の新型コロナに対して有毒なmRNAワクチンを接種する必要はない。事実、ワクチン接種以前は日本人の新型コロナ被害は世界一少なかった』が、接種後に感染率や超過死亡数が世界一になった。天然痘ワクチンに関して日本は「弱毒ワクチンLC16m8」を有しているが、WHOの天然痘撲滅宣言(1980年)後はその役目を終えており、『バイオテロ対策目的で備蓄』している。『天然痘ワクチンは増産培養で復帰変異が起こり強毒株が出現する可能性が高く、安易に用いるのは危険である。事実、これまでに天然痘ワクチンでウイルス以上に多くの被害者を出してきた。アメリカ政府は2020年に「ワクチンを迅速開発する『ワープスピード作戦』で企業に150億ドル(2兆2500億円)を支援したが、『多数の健康人に接種するので治療薬以上に厳しい安全性と有効性が要求され、ワープスピード作戦は基本的誤り』である。事実、これで産生されたmRNAワクチンは世界中で薬害を深刻化させている。日本もワクチンの開発支援に4000億円を投入し、2022年に日本医療研究開発機構(AMED)内に先進的研究開発戦略センター(SCARDA)を設置し、mRNA型ワクチンの開発を目指している。しかし、これは『コロナワクチンと同様の薬害を深刻化させ、やがて廃止される』であろう。米国のR.ケネディJrは「ワクチン安全性のデータを公表し、国民が十分な情報を得たうえで接種するか否かを選択可能にする」と明言している。日本の厚労省も「それを最低限の義務」とすべきである。ワクチンが無かった時代には多数がはしかなどに感染して大半が回復していたが、一部は後遺症や死亡する事もあった。これは現在のインフルエンザ（前橋レポートで無効である事が証明されている）でも同様である。ワクチンより日常生活で免疫的復元力を強化する事が重要である。
⑥この記事の中にある「COPI複合体(coat protein I )」が新型コロナの感染力の強さを説明する要因になっているのでしょうか？そもそも新型コロナウイルスが通常の風邪の何十倍もの感染力を有するのはなぜでしょうか？・新型コロナ、細胞内増殖の仕組みが解明された意義
A）ウイルスの感染力は、①組織での細胞親和性、②感染細胞での増殖速度、③ウイルスの細胞外放出、及び④免疫的排除能力に左右され、COPI複合体は②～③に関与している。この中で感染に最も重要なのは①であり、新型コロナではスパイク蛋白と細胞膜との親和性が鍵を握っている。武漢型コロナ（α～δ株）では血管壁ACE2受容体とスパイクの結合力が重要であり、～第5波δ株まではスパイクの＋荷電が増えて受容体への結合力が増加し、感染力が約6倍増強した。オミクロン株のスパイクは＋荷電のアミノ酸が更に7個も増えて感染力が約70倍増強した。この為、オミクロン株は負荷電の糖蛋白を有する喉粘膜細胞に強く結合する。これがオミクロン株が喉風邪のウイルスとなった理由である。喉粘膜細胞に結合したオミクロンは細胞内消化小胞のライソゾームで分解される為、感染力は強いが大半が無症状で経過する。免疫力の弱い場合は喉風邪の症状が出る。COPI複合体の阻害剤は本来の機能も阻害するので、アビガンや高額なモルヌピラビルやレムデシビルなどの核酸代謝阻害剤と同様に強い副作用を示す。『毒でなければ薬ではあり得ない』との原則が重要である。
⑦帯状疱疹ワクチンは接種すべきワクチンなのでしょうか？・帯状疱疹ワクチン、定期接種へ 来年4月から65歳以上対象
A）厚労省は来年4月から65歳以上を対象に帯状疱疹ワクチンの定期接種を予定しているが、これは無意味である。帯状疱疹（水ぼうそう）のヘルペスウイルスは、小児期に感染して神経細胞に棲み着く『トロイの木馬』であり、「ストレスや疲労などで免疫力が低下した際に再発」する。mRNAワクチンには強い免疫抑制作用があり、特に3回目の接種で帯状疱疹が激増する。厚労省は「今後の5年間で70、75、80、85、90、95、100歳を対象に接種を検討し、100歳以上は2025年度に限り全員に接種する予定」である。しかし、帯状疱疹ワクチンは逆に帯状疱疹を悪化させる可能性が高く、百寿者への接種は『楢山節考的な間引き作業』になる可能性が高い。何故、厚労省はこの様な理不尽な政策を強行しようとするのか？政府はその理由を明らかにする責任がある。
⑧「事前の検証を経た上で発信されるテレビの方が、SNSより信頼性の高い情報が多い」と書かれていますが、新型コロナウイルスやワクチンについて、「テレビではどのような事前の検証が行われている」といえるでしょうか？その「検証」自体が医学知識の不足によって不可能なのではないでしょうか？むしろ、スポンサーの意向に左右される「検証」自体が歪んでいると言ってよいのでしょうか？マスコミに対する製薬利権からの圧力は実際に存在するのでしょうか？・テレビとSNSはどちらを信用すべきか？
A）兵庫県知事選を契機に「SNSとテレビの情報の扱い方」が関心を集めている。「SNSの情報は偏りがあり、検閲のあるテレビは不確かな情報が発信されにくいので信用できる」との意見があるが、これは間違いである。特に、ワクチンなどの健康問題では、専門知識の無いコメンテーターやインフルエンサー、芸能人や文化人、及び製薬企業の献金まみれの大学教授達の意見が強い影響力を持つテレビは逆に有害である。事実、巨大製薬企業が主要スポンサーであるマスメディアは『新型コロナやワクチン後遺症に関して誤情報』を発信し続けており、国営のNHKですらマトモに機能していない。真偽不明の情報が混在するSNSも危険性が高いので、『情報の真偽を洞察する俯瞰的思考力』が不可欠である。SNSの最大の特徴は「テレビのように修飾されず、多様な生情報を短時間で発信可能である事」が利点であり、「SNSで話題になった事が数日後にテレビで報道される事」も頻繁に起こっている。一方、「SNSにはユーザーの好みが増強される傾向があり、偏った情報を信じ込む危険性」もあり、「エコーチェンバー現象」と呼ばれている。いずれの場合も鵜呑みにせず、多様な情報を比較検討することが大切である。今後は「テレビ、新聞、ネットやSNSでバランス良く情報収集して自分で考える事が不可欠な時代」になる。「テレビと新聞しか見ない高齢者は、情報鎖国の囚人になりかねず、若い世代の意見にも注目する必要」がある。
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腱鞘炎が酷くなると何もしなくても痛みが襲ってきます。日常生活を痛みなく送るためには、速やかに解消することが必要です。