新型コロナウイルス

重要!小島勢二先生、村上康文先生:二人の追求にまともな回答ができない厚労省

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小島勢二先生、村上康文先生については、このサイトに繰り返し登場していますから、主張する内容も理解できると思います。今回はお二人と厚労省とのやり取りに、注目すべき内容がありますのでご紹介します。この中で厚労行政の綻びが見えてきました。両先生の見解はワクチン接種から3年半経過した今、正しかった事が明らかになり、厚労省お抱えの御用学者が言っていた内容が間違いだったことが明白です。この機会に徹底的に叩かないと、またノラリクラリを始めて、その間にまた死亡者が増え続けると思います。

小島勢二先生の解説はこちら

ノーカット版はこちら

❑高画質版(ニコニコチャンネル+) https://nicochannel.jp/fujie/video/sm…

 

❑低画質版(ニコニコ動画) https://www.nicovideo.jp/watch/sm4416…

【逐語記録ではありません】

・2年くらい前に神奈川県がデータを出している。5回打てば打たない人に比べて7分の1に感染症が減ると。これを感染研から天下りした先生達が出していたが、あれをみると人年法ではなくてそのまま使っている。フォローする期間が不適切。各自治体でそういうデータを持っている。その時点で出せばいろんなことが分かったが、今も出していない。厚労省は持ってないと言っているが、各自治体がもっているデータがどうして国にはないのか?

・こういうデータを使って重症化予防効果を国民に示す義務がある。これは責任放棄だ。

・2021年1月に大坪医系技官と話した時に、スパイクタンパク質で免疫するのは危険だと言った。ところがその人は、打てば今年の7月には完全にパンデミックが終わっていると言った。

・日本で2021年2月の先行接種が始まる前に論文で、このスパイクタンパクには交差耐性があるから自己免疫疾患がこれから増えるだろうと言っていた。ファイザーの開示された文書でも、自己抗体が今後40種類出来る可能性があると。40種類の自己免疫疾患が起きると最初から言われている。今後増えるのは自己免疫疾患、あるいは癌がどうなるか。自己免疫疾患の自己抗体の発生率は、アジュバント効果があるので凄くできる可能性がある。

ワクチンの後遺症の方に網羅的に全ての自己抗体を調べると、7割に自己抗体がある。こういう方は自己抗体が出ているだけで今後は発症するか分らないが、大事なのは私達は最悪の事態に対してどのように科学者が対応しないといけないかということが大事。コロナワクチンが始まって、(ウイルスが)変異すること、抗原原罪で効かなくなる、ということはもうその時点で色々書いている。しかし、全て無視されているので。

最悪の事態を考えて行動する事が必要なのに、しかし、最悪の事態が起きている。今回のレプリコンワクチンも今までのことを考えたら、最悪の事態ばかり起きている。シェディングについても最悪の事態にも、どう対応するかが厚労省の役目。それを言わないのは国民が可哀想すぎる。その責任を果たさない事が一番大きな問題。

これをどうやめるかということが重要。また感染拡大していってどうなるかというと、ウイルスがリンパ球で増えるようになりそうで、初めからウイルスはその能力を持っている。ADE:抗体依存性感染増強がもう起きるんじゃないかと言われていて、欧米のウイルス学者が皆心配している。欧米はやめたので感染拡大が減っているが、日本で毎年定期接種をしていくと、感染の山が収まらずに、そのうちに免疫の細胞で増えてウイルスが殺傷する能力を持つと、そこで終りなんです。エイズになってしまうと恐れている。不安にさせると良くないので、今まで言ってないんですが、日本が接種をすることでどういう影響を世界に与えるか、慎重に考えて下さい。

恨まれますよ、世界中から。あいつらが使ったせいで変な変異型が産まれて、リンパ球が死滅してエイズのような状態になってしまったと。有名なウイルス学者達が警告している、だからお願いだから打たないで欲しい。打たなければ感染拡大は終わりますから、そうしないと何が発生するか分らないということです。

 

 

厚労省は海外の論文やFDAがこう言ったというが、だったら日本のデータをあなた自身で論文を手に入れて解析してやってみればいい。

・厚労省は大勢の学識経験者、大学の先生、研究者を呼んできてやっているが、問題は人選をどうするかということ。厚労省の方針を決定する委員会の委員を、厚労省が決定するからダメだと思う。厚労省の方針にマッチする人を選んでしまう。そのやり方を変えていかないと重要な問題の時に破綻する。

・今回のことで一番問題なのは数百人が亡くなっていても、因果関係が2人であとは問題ないから続けましょうとずっとやっている。あの委員長は小児科で森尾先生は私は研究班でずっと一緒だった。免疫不全、骨髄移植で。もう1人の岡先生も小児科の教授。部外者がチェアをやっている。これだけ内科や外科の教授がいても、小児科医が取り扱いやすいからといって皆小児科医になっている。一番肝心な内科が抜けている。厚労省の言うことを聞くからということでやらせている。感染症の専門家や内科の呼吸器がチェアになれば良いんですが。

・重症化がほとんどないものに対して有効性をどうやって証明するのか? 少し抗体レベルが上がったというだけで、人の感染者に対して本当に重症化を抑えたものではないと思う。本当の臨床で有効だったというものは、探したが見つからなかった。あるのは抗体のデータしかない。重症化しないウイルスに対して重症化抑制効果をみるとは、基本的に非常に難しい。激しい症状が現れてようやく有効性は証明できる。だから論理的に矛楯だ。証明できないから抗体レベルがちょっと上がったことで誤魔化しているのが実態。これを良しとする専門家が問題。

 

 

質問主意書 【感染症予防ワクチン非臨床試験ガイドラインの問題点について】
 
1Q mRNA「コロナワクチン」は、実態は遺伝子製剤であるのに、「ワクチン」と名付けることにより本来必要な各種非臨床試験がほぼすべて免除されるようになっている。 それらの試験とは、 薬物動態試験(3種) 遺伝毒性試験 シェディング試験(2種) 臨床試験(3種) 3種のうち、観察期間についてだけは必要とされたが、遺伝子製剤では30年(EMA)、5年(FDA)とされているのに対し、今回改訂のガイドラインではわずか42日とされている。
 
さらに、今回2024327日の改訂では、(遺伝子製剤であるにも関わらず)これらの試験を免除することをはっきりと表明している。 2)ワクチン開発では新規アジュバントと新規添加物について薬物動態試験が必要なことがある、と規定されていたのが、今回の改訂により新規添加物についてのこの試験が必要なしとされた。 3)毒性試験に用いた動物種の選択の適切性を説明する必要が、今回の改訂によりなくなった。
 
43年前のコロナワクチンからすでに癌原性試験が免除されている。上の点に関して、以下質問する 1 今回(327日)の改訂案を構想したのは誰なのか。どういう経過で決定したのか。医薬品審査管理課が課長の権限で決定したのか。 2 mRNAワクチンについて遺伝子製剤としての上①の各種試験を不必要とした根拠を明らかにせよ。 3)新規添加物(特に脂質ナノ粒子)についての薬物動態試験を不必要とした根拠を明らかにせよ。
 
4 動物種選択の適切性を説明する必要がないとした根拠をあきらかにせよ。 5)癌原性試験を不必要とした根拠を明らかにせよ。 以上の試験は、大多数の国民に薬害被害をもたらすことを防ぐためには、必要不可欠なことである。根拠も示さずこれらの試験が不必要だとガイドラインで通知するということは、決してあってはならないことであるが石破内閣の基本的な考えを示されたい。

 

 

こちらの小児科ではレプリコンワクチンをスタッフ全員に打つご予定との事ですが、このワクチンの情報をご存知の上でしょうか?レプリコンワクチンは様々な危険性が否定されておりません。打つ方だけの問題ではないのでまずは正しい情報を集めていただきたいと思います sapporo-otani.ac.jp/information/33
 

 

 

 

2024.9.30名古屋大学 小島勢二教授 静岡県浜松市のデータを解析。未接種群と比較すると2回、3回、4回、5回と打ってコロナワクチンに死亡予防効果はなかった。 驚いたのは80代で死者を減らそうと思って、ワクチン2回打ったら未接種と比較し5倍多く死んでた。 福島教授が国に求めていた未接種群と接種群の比較データを国はないと言ったが、地方の開示請求によってワクチン未接種や接種回数、ロット番号も含め全部データが入ってた。 コメ: これは決定的。コロナワクチンは毒ワクチンでしかない
 

 

 

コミュニティーノートがつきましたが、以下は明らかな誤情報です。  ↓ 「mRNAワクチン接種が原因で、何らかの疾患による死亡率が上昇する」といったような現象は【起こっていない】ことが、既に世界中で、明確に確認されています。 日本では、ワクチンが始まって以来急激に白血病・卵巣がん・腎不全の死者数が増加しています。
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