村上先生、後藤医師は初期の頃から東北有志医師の会としてラジオ番組を製作（恐らく自己資金）、動画では村上先生を講師にワクチンの危険性を訴えて来ました。国民運動が大きく広がった背景には、先生方の働きかけが大きかったと思います。反ワクチン行動は薬害が明らかとなってフェーズが変わった今、これからは推奨してきた人たちの責任追及が激しく盛り上がろうとしています。
私達は周囲に何も知らず同調圧力で接種してしまう人たちを、ストップさせる行動を進めて行くのみです。この人たちは自分で調べて接種して良いと思ったのではなく、無料だから、同調圧力で、非国民と言われたから、職場や医療実習のために打たざるを得なかった人たちです。何とも薄っぺらな判断ですが、それでも日本人が激減することは止めなければなりません。
5/419時〜【生配信】”ワクチンに感染する？！”レプリコンワクチンって何？『mRNAワクチン中止を求める国民連合』発足インタビュー①村上康文先生✖️後藤均先生
COVID-19ワクチンの接種回数が多い人はCOVID-19に感染する可能性が高く:研究
ワクチン接種を受けた人はCOVID-19に感染するリスクが高かったことが、研究者らによって明らかになった。
COVID-19ワクチンを複数回接種した人は、COVID-19に感染する可能性が高かったことが、新しい研究で明らかになりました。
クリーブランド・クリニックの従業員のデータを分析したところ、2回以上接種した人はCOVID-19のリスクが高いことがわかったと、Nabin Shrestha医師らは報告している。
COVID-19に感染するリスクは、2回接種した人で1.5倍、3回接種した人で1.95倍、3回以上接種した人で2.5倍高かったことが研究者らによって明らかになった。リスクが高かったのは、ワクチンを0回または1回接種した人と比較した。
変数を調整した後でも、リスクの上昇は残った。
この論文には関与していないワクチン研究者のロバート・マローン博士は、エポックタイムズに対し、この論文は「製品が効果がない、または非常に低い有効性であり、(将来的に)否定的な効果に寄与していることを認めた」と語った。
著者らは利益相反を開示しておらず、JN.1の感染にプロキシを使用した方法など、少なくとも5つの制限を認めています。
人々の免疫系は、新しい変異株に対する防御を犠牲にして、古いウイルス株に反応するように訓練されていることが、ワクチン接種者が感染しやすい理由の1つの理論です。
イェール大学公衆衛生大学院の疫学名誉教授であるハーヴェイ・リッシュ博士は、「複数回のワクチン接種は、現在のワクチンや現在の感染からではなく、1回目のワクチン接種で生成された抗体に不釣り合いに感染反応を増加させ、抗体反応の効果を低下させる、抗体依存性増強または『原罪』の効果がある可能性があります」と述べています。 とエポックタイムズは、論文をレビューした後、電子メールで語った。
コメントの要請に応じなかったシュレスタ博士とクリーブランド・クリニックの研究者らは、2023年末までにXBB.1.5に取って代わったJN.1に対するXBB.1.5ショットの有効性を分析することを目指した。
そのために、2023年12月31日から2024年4月22日までのクリーブランドクリニックの従業員のCOVID-19の発生率を分析しました。
調査に参加した約47,500人の従業員のうち、838人が期間中にCOVID-19の検査で陽性でした。
未調整のデータでは、更新されたワクチンを接種した人と受けなかった人の間に差は示されませんでしたが、年齢やその他の要因を調整した後、研究者らは、ワクチンが感染に対して23%の有効性を示したと推定しました。
連邦政府および世界のガイドラインでは、ワクチンの遮蔽率が50%未満の場合、ワクチンは効果がないとされています。
研究対象集団における重篤な疾患の数は、重篤な疾患に対する有効性を推定するには少なすぎた、と研究者らは述べた。
リストされた制限には、症候性感染と無症候性感染を分離できないことが含まれていました。利益相反は報告されておらず、執筆者らは資金提供を受けていないと述べた。
【ニューヨーク=吉田圭織】米製薬モデルナが2日発表した2024年1〜3月期決算は、最終損益が11億7500万ドル（約1800億円）の赤字だった。前年同期は7900万ドルの黒字だった。売上高は1億6700万ドルと前年同期と比べ91%減った。新型コロナウイルスのワクチンの販売が減り続けており、同社は新薬の展開や開発に急いでいる。
1〜3月期の1株当たり損益（EPS）は3.07ドルの赤字だった。売上高と1株当たり損益はいずれも市場予想を上回った。同社の唯一の製品である新型コロナワクチンは秋や冬に接種する人が多いため、1〜3月期は売上高が低かったという。
ステファン・バンセル最高経営責任者（CEO）は2日の投資家向け説明会で「23年11月には財務規律に重点をおいていくと伝えたが、1〜3月期にチームが実現できたコスト削減には満足している」と話した。運営費や研究開発費、販売費などのコストを削減している。
24年12月通期については、40億ドルの売上高見通しを据え置いた。同予想には米食品医薬品局（FDA）に24年半ばにも承認される見通しの呼吸器合胞体ウイルス（RSV）感染症向けワクチンの売り上げ予想も含む。だが、コロナとRSVワクチン接種は秋と冬に多いことから、これら製品の売上高は24年前半には3億ドルにとどまると予想している。
モデルナは新薬の展開を通じて25年に再び成長軌道に戻ることを予想しており、26年には損益均衡を目指す。25年には新型コロナとインフルエンザの混合ワクチンの承認も目指す。