前回の東池袋抗議集会では林千勝さんと池田としえさんの声が会場に響き渡っておりました。国民が主権者である事を思い出して下さい。政府の悪だくみに乗せられてはいけません。
井上 正康 大阪市立大学名誉教授
インフルエンザ 「警報レベル」の都道府県なくなり、新型コロナも１０週連続で減少 インフルエンザ 「警報レベル」の都道府県なくなる 新型コロナも１０週連続で減少 | ヨミドクター(読売新聞) (yomiuri.co.jp) 韓国の新型コロナ警戒レベル 5月から最低に＝病院もマスク義務解除https://news.yahoo.co.jp/articles/c7cbf1de55f8bd75dd00ef4fefadf047a9f2f88c
新型コロナも１０週連続で減少し、インフルエンザも全国的に激減している。オミクロンは感染力の強い喉風邪ウイルスであるが、大半が無症候性感染である。その点では「新型コロナはただの風邪」と宣言しても良い。韓国でも新型コロナ発症者が激減して警戒レベルが最も低い「関心」に引き下げられた。マスク着用義務が解除され、中央防疫対策本部は解散し、防疫措置と医療支援政策のほとんどが終了する。新型コロナの検査費は基本的に自己負担となる。オミクロンの実態は「機能獲得試験による人工ウイルス」である。本年のダボス会議でも「Disease Xによる次のパンデミック」が予告されているので、メディアに煽られて過剰反応せず、冷静に監視続ける必要がある。
新型コロナについて「死者数総計約700万人という数字は公的なデータによるものであるが、実際はそれよりも数倍多いと推測されている」？
新型コロナの致死率が大幅に低下したのは、「ウイルスの病原性が下がったことに加えて、ワクチン接種が広く行われ、治療法が確立したこと、そして、感染者の早期隔離とともに、3密を避ける、換気をする、マスクを着用するなどの、このウイルスに対する有効な防御方法がわかってきたからと考えられる。」？
これは世界的な論文の結果と異なる意図的な誤報である。mRNAワクチンに感染予防効果も重症化予防効果も無く、『Spikiopathy＝スパイク病』と呼ばれる全身性の血栓症、血管障害、免疫不全、自己免疫疾患が主な死因である。この傾向は２年前の第6波オミクロン株出現以降に特に顕著であり、現在も増え続けている障害者や死者の大半はmRNAワクチンの後遺症によるものである。
「新型コロナはただの風邪」と言い切れない理由 「もはや新型コロナはただの風邪」と言い切れない理由（宮坂 昌之,定岡 知彦） | 現代新書 | 講談社（1/3） (gendai.media)
この記事のごく一部は正しいが、全体的には『mRNAワクチンの副作用をコロナウイルスの性にミスリードさせる誤情報』である。「人類にはウイルスや細菌と動的に共存しながら生きる以外の選択肢はない事」が現代科学の結論であり、人間の浅知恵で『mRNAワクチンで対応した事自体が根本的誤り』である。『mRNAワクチンはワクチンと詐称した有害な遺伝子導入剤』である！「体内に遺伝子を投与して『病原体の有毒タンパク質を産生させる事自体が産生細胞を自己免疫的に殺す基本的反応である事』を理解してない医者は、医学部生の初歩的免疫学を学び直す必要がある。
30代A医師は感染後すぐ回復したが、なぜか患者の名前が覚えられなくなり…新型コロナウイルス持続・潜伏感染の恐怖 30代A医師は感染後すぐ回復したが、なぜか患者の名前が覚えられなくなり…新型コロナウイルス最新研究からわかった「持続・潜伏感染」の恐怖（現代ビジネス） – Yahoo!ニュース
若い医師が感染後すぐ回復したが、患者の名前が覚えられなくなった」との症状は『第5波デルタ株までのACE2標的型コロナによる血栓症で起こりうる脳梗塞』であり、コロナ後遺症Long CORVIDの『ブレインフォグ（霧がかかった様な脳）』と呼ばれる病態である。この病態はmRNAワクチンで産生されるスパイク蛋白が誘起するSpikiopathy（スパイク病）であり、コロナ感染以上にワクチン接種者で強く起こる深刻な副作用である。感染力が激増したオミクロン株では持続感染や潜伏感染を起こす可能性はあるが、大半が無症候性感染~喉風邪が主体であり、ブレインフォグなどのACE2関連病態は激減している。「新型コロナ感染者では中和抗体が経時的に減少するので免疫系をまぬがれる可能性がある」と強調されているが、これは全てのウイルスに共通した現象であり、新型コロナに特有な現象ではない。これに関して、難分解性のワクチンmRNAには免疫病態を誘起して(A)体内の潜伏ウイルスを活性化させる事、(B)抗原原罪と呼ばれる抗体産生病態を誘起する事、(C)ウイルス排除機能を阻害するIgG4産生作用などがある事も判明している。これらのmRNAワクチン関連免疫病態が様々な後遺症の原因となっている。Long COVIDと呼ばれた新型コロナの後遺症は第5波までの感染病態であり、第6波以降のオミクロン時代には大半がmrなNAワクチンの後遺症である。
「変装」するウイルス…新型コロナウイルスの感染予防がいまだに難しいわけ 「変装」するウイルス…新型コロナウイルスの感染予防がいまだに難しいわけ（現代ビジネス） – Yahoo!ニュース
新型コロナの感染予防が難しい理由として、(A)RNAウイルスの変異速度が速い事、(B)「感染すると20年以上免疫が持続するハシカやおたふく風邪」と異なり、抗体の血中半減期が36日と短い事、(C)抗体により感染が増強される抗体依存性感染増強(Antibody-dependent Enhancement, ADE）などが知られている。この為にロシア風邪（元祖コロナウイルス）以来１３０年間も冬型の風邪ウイルスとして我々と共存してきたのである。しかし、ロシア風邪以来一度もパンデミックとなることはなかった。パンデミックとなったのは『機能獲得試験で感染力が激増した人工的ウイルスである事』に起因する。
使われなかったワクチン有効期限内でも速やかに廃棄 毒性がバレないために？ 新型コロナワクチン廃棄 約2億4000万回分 額にして6600億円余に | NHK | 新型コロナ ワクチン（日本国内）
武見厚生労働大臣は「新型コロナmRNAワクチンは獲得競争の中で確保したので購入は無駄ではない」と発言しながら、「使用期限と無関係に約2億4000万回分(6600億円)を速やかに廃棄するよう廃棄させる事」を決めた。これはワクチンの毒性やDNA混入の発覚を恐れた証拠隠滅行為である。海外でのワクチン購入契約から判明したように、この売買には国民に知られてはならない『異常な不平等契約』が存在する様であり、政府はその公表を頑なに拒んでいる。
ついに日本でもワクチン訴訟に 「ワクチンには一般的に有効性のみならず不可避的に生じるリスクがあること、健康被害については予防接種法に基づく健康被害救済制度があることなどについて周知を行っている」との官房長官発言 新型コロナワクチン接種後死亡 遺族らが国に賠償求め提訴 | NHK | 新型コロナ ワクチン（日本国内）
2024年4月17日に「新型コロナワクチンの接種後死亡者の遺族など13人が『国は全メディアで接種を勧めた一方、副反応情報は隠蔽して広報せず、国民がその危険性を知ることができずに被害を広げ、接種被害者のための専門外来を設けるなどの対策をしなかった』として9100万円の賠償請求訴訟を起こした。武見厚労大臣は「現時点で訴状を受け取っておらず、詳細を把握していないためコメントを差し控えたい」とし、林官房長官も「訴状が届いていないためコメントは差し控えるが、ワクチンには有効性のみならず不可避的リスクがあること、予防接種法に基づく健康被害救済制度があることなどについて周知を行っている」と述べたが、被告の立場で内容は熟知しており、極めて無責任で言語道断である。日本より遥かに早く接種開始した海外での被害状況はリアルタイムで知られていたので、彼らは『不作為と未必の故意』で厳しく断罪されなければならない。
ワクチンと死亡との因果関係が「報告制度で認められたのは2件に過ぎない」という事は信じられないことですが、国は「その理由を情報不足」としているようです。今後は、ワクチン問題研究会が提案している検査手法を義務付ければ、国が因果関係を認めなくなるような十分な「情報」が得られることになるのでしょうか？
『ワクチンによる死亡者までコロナ感染死者』とNHKに報道させた国は『ワクチンが有毒である事を熟知しており、それ故に消費期限内の貴重なワクチンを早急に廃棄』させている。ワクチン接種者の複雑な病状や死因に関しては、『コロナのスパイク蛋白とN蛋白の免疫的解析でウイルス感染かワクチン後遺症かを確定診断可能』であル。国はこの解析を義務付けるべきである。
医師には「副反応疑いとして国に報告する義務」があるはず 新型コロナワクチン健康被害 遺族会と患者会が国に慰謝料を求めて集団訴訟 ～兵庫県在住の原告の母「国が認めないことで問題が起きている」～ – サンテレビニュース (sun-tv.co.jp)
海外では既にワクチン禍について多数の訴訟が提起されている
訴訟天国の米国は弁護士が高額の訴訟費用を稼ぐ国であり、権利医師金も高い国民が様々な州で「ワクチン強制接種に対する高額訴訟」を起こしている。その賠償金額に比べると日本の訴訟金額は桁違いに少ない。当初は接種後死亡者に4400万円が支払われる事になっていたが、被害患者急増が隠せなくなった為に補償総額が１００倍以上急増されたが、死者への見舞金は逆に一桁減額された。『日本人の命の値段はサル以下』なのである。これが『猿の値段が高いので、日本国民を使って世界中の治験を行うと発言した岸田首相の棄民政策である。
新型コロナのワクチン被害は“薬害” 体調不良に悩む患者と遺族が国を提訴 厚労省“重大な懸念は認められない” 2万人とも言われる池袋での大規模デモもマスメディアはほとんど報道せず 新型コロナのワクチン被害は“薬害” 体調不良に悩む患者と遺族が国を提訴 厚労省“重大な懸念は認められない” 新型コロナのワクチン被害は“薬害” 体調不良に悩む患者と遺族が国を提訴 厚労省“重大な懸念は認められない” | 東海地方のニュース【CBC news】 | CBC web (1ページ) (tbs.co.jp)
「新型コロナのワクチン薬害が国際的に明白になっているにも関わらず、「体調不良に悩む患者と遺族に対して武見厚労大臣は“重大な懸念は認められない”と無視し続けている。青山雅幸弁護士は「今回の集団訴訟は、国の不正義を問い、それを正すため」と明言している。日本では約4億3600万回の接種が行われ、3万7000件の副反応と2193人の死亡例が報告されているが、国と武見厚労大臣は一貫して『接種に特段の問題はない』と無視しており、裁判は全面的対決になります。しかし、厚労省の玄関に『薬害エイズに次ぐ2本目の反省の碑』が建つのは被害患者の大半が亡くなった後になる可能性が高い。
次なるデモはどのように計画されているのでしょうか。先生から、これからのデモに向けて国民向けメッセージを発出していただければ幸いです。また、デモが現実に政策転換へと結実するためには、さらに何が必要だとお考えでしょうか？
4月13日の渋谷でのデモには全国から約2万人が結集した。その大半はデモが初体験の普通の市民であり、自分達の家族や知人の多くがワクチン被害で苦しんだり亡くなられた方々であった。政府の異常なワクチン政策や棄民政策に気づき始めた国民の怒りが野火の如く広がり始めている。しかし、『和をもって尊し』とする日本の国民性に加え、戦後教育で畜度が高くなった多くの国民は未だに無関心で無気力である。『不条理に対して怒ることを忘れた民族は滅ぶ』のは世の常である。この壁を打ち破るには『良い歳のオトナが日本人の死生観を取り戻して１００年かけてマトモな教育を取り戻す事』が重要である。『5月31日（金）の午後~夕方』に日比谷公園・野外音楽堂で開催される『WHOから命を守る国民運動』では、全国から10万人規模の『普通の市民や親子連れが集う国民抗議集会』を予定している。5月末に『WHOのパンデミック条約や改悪IHRが批准される可能性』が高く、『日本史上最悪の関ヶ原的戦い』に心ある国民が集結してくれる事を心から願っている。
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※ 睡眠中に舌の付け根が下がる問題に対して、新たに舌筋肉をシェイプアップする方法を加えて増強しました。