新型コロナウイルス

小島勢二先生:世界の傾向とあまりに違う日本の接種、感染状況

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何時まで打ち続けて何もなければ良いのですが、この間、さらに多くの人が亡くなっています。重症化が予防できるから基礎疾患のある人と高齢者は打つべきだといいますが、これらの人たちは突然死に見舞われています。ワクチン死とは認知されないため、メディアは高齢化の進行だと報道し高齢化社会だから起こるのだと言っています。しかし死亡しているのは基礎疾患患者や高齢者だけではなく、現役世代もいる事に注意が必要です。

有名人に限らず若い世代でも同じ事が進行しています。医療リテラシーのない情報弱者達がmRNAワクチンやモルヌピラビルを飲んで次々に亡くなっています。彼等に対する警告は繰り返ししてきましたが、デマという宣伝が効いているのか、一向に耳を傾けようとしません。家族が亡くなって、どうして教えてくれなかったのか、という言葉はもう通用しません。デマを排除しようが、耳を塞ごうが結局は本人が決めることです、その結果がどうであろうとも。

7回目コロナワクチン接種がわが国にもたらしたもの

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makotomo/iStock

世界を見渡して見ても、コロナワクチンを7回も接種しているのは日本だけである。7回目接種は、2023年9月末から開始されたが、2024年2月末までに1,700万人が接種を受けている。この間のコロナ感染者数の推移を示すが、累積のコロナ感染者数は、740万人に達する。(図1)

図1 7回目ワクチン接種後におけるコロナ累積感染者数の推移

昨年5月にコロナ感染が5類へ移行してから、メデイアは海外の感染状況を、ほとんど報道しなくなった。

日本は、7回目のワクチン接種後、JN.1株による10波に見舞われたが、海外の感染状況はどうであろうか。Worldometerのサイトから、各国における最近の感染状況を知ることができる。

図2には日本が7回目ワクチン接種を開始した9月以降における米国、ドイツ、英国、タイ、オーストラリアの感染状況を示す。日本以外の国では、2023年になってからは、ワクチンの追加接種はほとんど行われていない。日本のみ、新たに出現したJN.1株の流行に見舞われている。

図2 2023年9月以降における各国の人口10万人あたりのコロナ感染者数

これまで、わが国では、コロナワクチンの接種を開始すると、必ず、コロナの流行が続いて起きている。6回目接種は、2023年5月20日から始まったが、9波のピークが3ヶ月後に観察された。今回も例外ではない。7回目接種の開始から4ヶ月後の2024年1月末に10波のピークが訪れた。9波による死亡数のピークは、8月の2864人であり、8波のピーク時の死亡数と比較して3分の1であった。10波による死亡数は、まだわからない。(図3)

図3 5類へ移行した後のコロナ感染者、死亡数の推移

2020年3月以降に、わが国を襲ったコロナの流行は10波を数える(表1)。2020年に経験した従来株による流行は、その後に経験した流行と比較すると”さざ波“に例えられるレベルである。ワクチン接種を繰り返したにもかかわらず、回を追うごとに感染者、死亡数は増加し、7波、8波では、感染者数は1,000万人、死亡数も1万人を超えている。

表1 各流行波におけるコロナ感染者数、死亡数と致死率

コロナワクチンに感染予防効果がないことは明白である。日本では、コロナワクチンは感染を防ぐことはできないが、重症化予防効果に意味があるとして追加接種がおこなわれてきた。従来株やアルファ株では、2〜5%あった致死率が、オミクロン株の出現により季節性インフルエンザ並みの0.1%まで下がったことを、ワクチンの効果と主張する意見もある。

英国のデータでは、オミクロン株の出現を契機に、ワクチン接種群も未接種群も、コロナ感染による致死率は激減している。

コロナワクチン接種回数別の死亡率は?

コロナワクチン接種回数別の死亡率は?
コロナワクチンの効果への信頼が揺らいでいる。最近では、感染予防効果のみでなく、重症化さらには死亡抑制効果についてさえも疑問視されている。 日本政府からは、今年の5月8日から高齢者などの重症化リスクが高いグループや医療や介護従事…

日本で見られた致死率の低下も、ワクチンの効果ではなく、毒性の低いオミクロン株の出現によると思われる。

5類への移行後は、メデイアがコロナの話題を取り上げることはめっきり減り、コロナ感染は終息したような感がある。しかし、9波の感染規模は、これまで最大の死亡数を数えた8波に匹敵する。10波においても、その規模は6波に等しい。

わが国では、ワクチン接種を開始すると、必ず続いてコロナの流行波に見舞われている。世界の大勢は、ワクチン接種を中止しており、コロナの流行も見られていない。わが国では、今後、コロナワクチンを定期接種に導入することが予定されているが、世界の大勢とは外れた道を選択する理由を、厚労省は説明すべきである。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

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