mRNAの研究にはがんを抑える将来性があるとして研究の可能性を追求し擁護する人たちがいます。宮沢孝幸、新田剛、鳥集徹、掛谷秀樹などです。しかし、接種が始まり数々の有害性が明らかになるにつれ、根本的な問題、つまり免疫抑制を解消しなければ市場に投入できる製品にはならないのではないかという疑いが濃厚になってきました。筆者はmRNA製剤ががんの特効薬として市場に投入されることはあり得ないと考えています。もしあれば大量殺戮だけ。
igG4による免疫抑制、抗原原罪、Tregによる炎症抑制、これだけをとっても副反応がゼロになる可能性はないと考えられます。彼らは一見すると私たちと同じようにワクチンに反対していると思われがちですが、しかし、実際はそうでもないようです。今のmRNAワクチンには反対でも、それが将来には使えるかもしれないと儚い夢を持ち続けるのだそうです。はっきり言って実現の可能性はゼロだと思います。見解が違うのなら道を分けることも仕方がないのでしょう。
井上 正康 先生
【遺伝子ワクチンと血塗られたノーベル賞】
2023年度のノーベル生理学・医学賞がmRNAワクチンの開発に貢献したカタリン・カリコ氏とドリュー・ワイスマン氏に授与された。その安全性を疑問視する多くの医学者がこの受賞に反対してノーベル委員会を厳しく批判している。ワイスマン氏自身も2018年に「mRNAワクチンの毒性について正直に警告し、過剰炎症反応、自己免疫疾患、血栓症などが起こる」と警告している(ネイチャー)。
mRNAワクチンは無効なだけでなく、様々な病原体に感染し易くし、悪性腫瘍を誘発する事が多くの接種者で確認されている。 今回のノーベル賞を獲得する為に、ファイザー社は2020年から異常なロビー活動を行い、カロリンスカ研究所に巨額の献金を注ぎ込んでいる。この為、「巨大製薬企業が商業目的で科学を腐敗させ、ノーベル委員会は“時間の篩（ふるい）にかけて数十年前の大発見を称える慣行”を破って崇高なノーベル賞に対する全ての敬意を失わせた」と非難されている。
「mRNAワクチン開発自体は二人の発明ではなく、ロバート・マーロン博士の研究成果」である。二人の主な研究内容は「RNAの塩基ウラシル(U)をメチル化修飾したシュードウリジンを用いて難分解性mRNAを開発し、体内でスパイク毒蛋白を長期間産生させる事を可能にした事」である。カリコ氏はペンシルベニア大学から「教師の資質を欠き、mRNA研究は危険過ぎる」とされ、2013年にファイザー社とmRNAワクチンを共同製造するBioNTechの副社長に就任した。
mRNAワクチンの接種により体内で有毒スパイクが産生され、血栓症、血管障害、脳機能障害、自己免疫疾患、生理不順、内在性ウイルスの活性化、帯状疱疹などの日和見感染症、乳がんをはじめとするターボ癌など、多様な後遺症が世界中で激増している。2023年8月にPubMedを用いて「mRNAワクチンの副作用」で論文検索した結果、直ちに1万篇を超える国際論文がヒットした。
その中の臨床系論文では数百・数千人もの後遺症例を解析した内容が多い。国内でも過去2年間に500編以上の被害患者の症例が学会報告されており、厚労省に報告された障害申請者数は8667件、死者は2076人もいる(9月6日時点)。日本でワクチン接種が開始された2021年度の超過死亡数は約8万人、2022年度は10万人、2023年度はそれを遙かに上回る死者が激増している。
この様に目に見える死者数に対し、隠された無数の死者がいる。実は、2021年と２022年の出産数は前年度までと比べて夫々20万人近く減少しており、2023年度には更に減少する事が予測されている。オーストラリアとイギリスにおけるワクチン接種妊婦の流産率は74％と報告されている。これらの事実は、mRNAワクチンが人体に極めて危険である事を明白に示している。
米国のピーター・マッカロー博士はmRNAワクチンの有害事象に関する世界保健評議会の報告書を引用して「この呪われたノーベル賞決定は、ノーベル委員会にとって最悪の歴史的汚点になる」と述べている。ゲノム科学のパイオニアである米国のケビン・マッカナン博士は「ファイザー社のmRNAワクチンにサルの癌ウイルスSV40のプラスミドDNAが大量(2000億個/バイアル)混入している事」を発見した。
このDNA混入は南カリフォルニア大学やドイツの研究室でも確認されており、複数の研究室で同じ結果が得られていることから、「ファイザー社製mRNAワクチンへのDNA混入は確実」と考えられる。DNAが混入したmRNAワクチンを接種されれると、様々な組織や細胞で遺伝子組み換えにより機能障害を起こす可能性が高い。その影響はDNAが挿入された遺伝子の種類や部位により異なり、がん遺伝子やがん抑制遺伝子の場合は発がんの可能性がある。今回のノーベル賞授与が巨大製薬企業のプロパガンダに利用される事は確実であり、『血塗られたノーベル賞』と呼ばれている所以である。
実は、カリコ氏とワイスマン氏は2022年に『日本賞』も受賞している。この賞には「近々、ノーベル賞を受賞しそうな研究者に授与する事により日本の先進性をアピールする涙ぐましい目的」がある。第2次世界大戦での敗戦で自信を喪失した日本国民には、オリンピックの金メダルやノーベル賞の獲得は「自信回復の特効薬」として崇められてきた。
その為にiPS細胞研究で受賞した山中伸弥氏の国民的人気も極めて高かった。iPS研究は細胞の発生分化を考える上で大きく貢献した素晴らしい研究であるが、これも今回のワクチンスキャンダルと深く関係している。国民が大きく期待していたiPS研究の臨床的成果が思わしくない事から、2019年には研究費が大幅カットされようとしていた。これと同時期に暴走したのが『パンデミック騒動とワクチンヒステリー』である。iPS研究は学問的には興味深いが、国民の期待とは裏腹に“臨床医学的可能性”は限りなく低い。しかし、当時の山中氏には研究所長として巨額の研究費を確保する重要なミッションがあった。
2020年2月に同じく京都大学の上久保靖彦教授が、「インフルエンザとのウイルス干渉の解析から、日本人は既に新型コロナに対する集団免疫を確立しており、ノーガード戦法で対応する事が最良の政策である」と故・安倍首相にレクチャーしていた。安倍総理はその重要性をシッカリと理解し、4月7日に非常事態宣言を出しながら、“アクセルとブレーキを同時に踏み込む様なGo To トラベル政策”を打ち出したのである。
これはパンデミック騒動の最中に“ノーガード対策”を指導したテグネル博士のスエーデンと同じ政策である。この政策によりスエーデンは、新型コロナ騒動による人的被害と経済被害を最小限に止めた国となった。残念ながら、集団免疫の重要性を理解できなかった首相側近や野党の罵声により、この重要な政策は安倍内閣と共に頓挫した。新型コロナ対策で科学的に成功したスエーデンは“ノーベル賞という人参”をぶら下げる側であり、それを欲しがる日本の民度との差が顕在化した一例である。
iPS研究所の予算復活折衝の際に“八割おじさん”こと北海道大学の西浦博氏と対談した山中氏は、「何もしなければ10万人死亡する」とテレビで国民に向けて「根拠のないデマ」を流した。その年の秋には、“死んだ鯖の目の様な虚な顔貌”で、「このワクチンは安全で、皆様を感染から守ります。ワクチンで軽い心筋炎などが起こりますが、必ず治ります。不妊や流産の言説は根拠のないデマです」と国民に向けて接種を推奨した。
筆者は彼の虚ろな表情を診ながら“哀れ”をもよおすと同時に、医学者として強い義憤が込み上げてきた。ドイツでは「ワクチン接種者1,000人に1人が重篤な副作用を経験し、心筋炎の10年生存率は約50％」と報告されている。豪州や英国でのワクチン接種妊婦の流産率は74％である。
その後、西浦氏は京都大学教授に栄転し、iPS研究所は今も安泰に続いている。それとは逆に上久保教授は京都大学を辞めざるを得なくなった。山中氏にも様々な葛藤があったと思われ、長年勤めてきた京都大学の研究所長職を辞任してヒラ教授に降格した。同学の士として、山中氏が早い時期に“コトの顛末”を国民に説明し、再び敬愛される研究者に返り咲いてくれる事を願っている。日本人もこの機会に、ノーベル賞をはじめとする“ニンジン”の御利益を冷静に再考する必要がある。