松田学のニュース解説　新型コロナ最新情報　オミクロンの正体82＜本編＞

井上 正康 大阪市立大学名誉教授

退任した尾身茂「唯一絶対の正解がない中で私たちが試みたことは、できるだけ科学的に合理性があり、多くの人に理解、納得してもらう提言を作ることだった」

スウェーデンのテグネル博士の指導の元にノーガード戦法を貫いたスウェーデンは、第1波ではEU平均並の被害者を高齢者施設で出したが、それ以降は医学的にも社会経済的にも大した被害を出さずに成功した唯一の国である。2020年の春には多くの国民が新型コロナに対する細胞性免疫記憶を有していた事も確認されていた。これは「ロクな薬やワクチンも無かった130年前のパンデミックで約百万人が死亡し、一年で自然収束したロシア風邪の歴史的再現」とも考えられる。このロシア風邪こそが『元祖コロナウイルスによるパンデミック』だったのである。通常、パンデミックでは第一波でのリスクが高いが、集団免疫が獲得されると第２波以降のリスクは激減する。この歴史的事実を熟知していたテグネル博士が科学的に対応した事がスウェーデンの勝利をもたらした。優れた科学的指導者に率いられたスエーデンと非科学的伍長が国策を迷走させた日本の残念な被害の一因がここにある「ノーベル賞と言う人参」をぶら下げる側とそれを欲しがる日本人の科学的民度の差が如実に反映されたパンデミック騒動の3年間であった。

推進会議の岡部信彦委員は「新型コロナ対応の反省点として大人中心の考え方になり、子どもへの配慮が非常に乏しかった」

感染症では高齢者と子供が犠牲になる事が多いが、今回は高齢者の感染症対策などに重点が置かれて子供は後回しにされた。皮肉な事に、この事によりウイルスの実害は子供では少なく、高齢者の多くに人災被害が続出した。これは基本的な対策が間違っていた為であり、その主因が「有害無益の遺伝子ワクチンをリスクのある高齢者から接種させた事」である。これにより多くの高齢者や成人が血栓症や循環障害による後遺症を患い、多数の超過死亡数を出し続けている。一方、『子供にはマスクや生活規制が強く強制され、大人が馬鹿騒ぎしている最中にも子供の心身の健康が大きく損ねられた。同級生の顔すら知らない状態で3年間も過ごした子供達に、これから様々な社会的困難が待ち受けている。

「人工呼吸器や病床が不足した場合の優先順位の決め方や、どのような場合に面会やみとりの制限が正当化できるのかなど、難しい判断の多くが現場任せにされてきた」

エボラやペストなどの２類の指定感染症では現場でのトリアージュをはじめとする緊急時のルールが重要となり、面会やみとりの制限をある程度設けることはやむを得ない。しかし、2021年の春に『今回の新型コロナウイルスが低温低湿で流行る冬型の風邪コロナである事』が論文報告されていた(New England J Medicine)。この論文は「今回の感染流行が第1波で収束する可能性を示唆し、2類を格下げして過剰反応しない事が大切である事」を意味する。物事を俯瞰的に診る力の無い非科学的専門家が政府をミスリードした為に、現場での判断も大きく誤った。物事を科学的かつ俯瞰的に判断できるリーダーを選ぶ事が最重要課題である。

コロナ禍でインフルエンザの免疫を持つ人が減った？

現在、騒がれているインフルエンザはウイルス干渉とは無縁であり、コロナ感染がインフルエンザへの免疫力を低下させたのではない。1999~2019年までは『毎年真冬にインフルエンザで約1000万人が40度も発熱して学級閉鎖も有ったが、毎年、桜の季節と共に患者が激減して定点観測数が1人以下』になっていた。今年は武漢型ワクチンの頻回接種で免疫系が抑制されて日和見感染し易くなり、夏季でも定点観測患者数1人以上が続いている。これらの患者の8割はオミクロン株であり、約1割がインフルエンザと診断されている。mRNAワクチンを接種されていない子供では免疫系やウイルス干渉が正常に作動するので、オミクロン時代にインフルエンザが流行する事実は「何か特殊な事が起こっている可能性」を示唆する。これは『海外でmRNAワクチンの危険性が熟知されてワクチン需要が激減し、唯一残されたワクチンマーケットである日本でインフルエンザが急に流行り始めた事」と関係している可能性が考えられる。現在では『アルファ~デルタ株及びオミクロン株が機能獲得実験で造られた人工ウイルスである事』がゲノム科学者の共通認識となっている。以前から米国で「インフルエンザの感染力を高める機能獲得実験」が行われており、通常ではあり得ない「インフルエンザとコロナが同時感染する事を前提とする『フルロナ』なる新造語が作られ、両ウイルスを同時検出する検査キットも開発されていた。現在、日本で感染しているインフルエンザの遺伝子配列を調べ、従来型と異なる新株や人工的遺伝子配列の有無などを早急に解析する必要がある。

忽那賢志「熱帯や亜熱帯の地域では、インフルエンザが通年で流行している。近年、国内で猛暑が続いていることから、今後も夏に流行する」

忽那医師が「地球温暖化が関係している可能性がある」と述べていが、これは根拠なき戯言である。インフルエンザは1医療機関あたりに1週間の報告者数が1人を超えると“流行期入り”とされ、冬にピークを迎えて5月ごろに収束していたが、去年の冬から一度も「1人」のラインを下回っておらず、「この時期まで1人を上回る状態が続くのは1999年以降初めて」である。この様な経験は私の研究者人生でも初めてであり、何か特別な事が起っている可能性が考えられる。現在、流行しているインフルエンザの遺伝子配列を解析して従来型と比較すれば、『季節外れのインフルエンザ流行の理由』が判明する可能性が高い。ワクチンを宣伝してきた忽那医師が「ピーク前の10月~11月以降に余裕をもってインフルエンザワクチンを接種すべき」と述べているが、mRNAコロナワクチンと同様に接種後に感染者が急増する可能性が高い。モデルナはインフルエンザのmRNAワクチンで日本での新たなビジネスを計画しているが、『mRNAワクチンは基本的設計ミス』である為、9月20日から接種されるXBB対応型mRNAワクチンと同様にインフルエンザのmRNAワクチンも有害無益であり、日本人に打たせてはならない

医療、支援縮小へ　治療薬、最大9000円自己負担　来月以降の方針公表・厚労省　

その理由は医療利権が根底にある。日本感染症学会は「治療薬を自己負担させると受診控えを招く事から公費支援の継続」を求め、国際医療福祉大学の松本教授は「重症化リスクがある人にはパキロビッドなどを早めに処方して入院患者を減らせるが、自己負担ではこれが機能しなくなる」と述べている。緊急承認された核酸代謝阻害薬のラゲブリオやパキロビッドは8~9万円もするが、安全性も有効性もロクにチェックされておらず、海外では深刻な副作用や死者を出している。現在拡散中のオミクロン株EG.5は、感染力は強いが発症しても大半が喉風邪であり、重症化は稀である。日本には安価で有効な漢方薬などがあり、この様に危険で高価な緊急承認役を使うべきではない。

国有志医師の会のメルマガ　今回のXBB対応型ワクチンの一番の問題点はメリットが皆無で『デメリットのみ』！! | みのり先生の診察室 (ameblo.jp)

世界では昨年春にワクチン接種は中止されたが、日本だけ7回目に突入した。2回接種すればパンデミックが収束すると言われ、その直後にブレイクスルー感染し、抗体が下がるから反復接種せよと言われ、追加接種で抗原原罪とIgG4抗体賛成で免疫不全となり、接種率、感染率、超過死亡数が世界一になった。政府は約9億回分を購入して接種させる予定である。9月20日から生後6ヵ月以上の全年代にXBB型の接種が開始されたが、全国有志医師の会が言う様に「百害あって一利なし」である。1週間で100回接種を4週間行なった藪医には、100回以降1回につき2000円のボーナスが支給される。政府の棄民政策で日本国民は皆殺しにされつつあり、医学者として言葉も無い。

【健康被害救済制度】新型コロナワクチン 過去45年間全てのワクチン被害認定数累計を超える　【健康被害救済制度】新型コロナワクチン 過去45年間全てのワクチン被害認定数累計を超える – YouTube

日本政府は既に国民を捨てており、岸田首相は日本自体を海外に売り飛ばしつつある。ワクチン被害はその氷山の一角に過ぎない。政府や厚労省は「遺伝子ワクチンによる全健康被害をコロナウイルスに濡れ衣を着せ、ワクチンで収束させた様に偽装する事に全力を注いで責任回避を試みている。しかし、ワクチン後遺症の全容は現代科学で白日の下に曝され、政府の責任が厳しく追及されるであろう。それすら出来ない場合、棄民政策に対して怒る事を忘れた畜度の高い国民は日本国と共に消滅するであろう。今日のウクライナは明日の日本の姿である。

2回接種している人は基礎的な免疫があるので、感染することで免疫が維持される？　結局コロナワクチン打つべき？　接種について専門家「慌てる必要ない」が「接種で免疫を刺激」（テレビ愛知） – Yahoo!ニュース

愛知県立大学の教授が「ワクチンの頻回接種は悪くはなく、2回打った人は基礎免疫力が付くので、定期接種でちょっと刺激して免疫力を付けると良い」と述べているが、今回のmRNAワクチンは、血栓症、血管障害、免疫抑制、抗原原罪やIgG4産生などを誘起し、百害あって一利無しである。この教授は「不勉強であり、最新の免疫学やmRNAワクチンの論文を読んだ事のないド素人」であり、無責任な発言で被害者を増やすべきでない。

長尾和宏 on X: “悲しくなる凄い資料。” / X (twitter.com)

今回のワクチン薬害の背景には巨額のお金が動いており、その一部が接種医療機関の赤字回復に貢献した。例えば「１日100回以上の接種を4週行えば、100回目以降の接種毎に2000円のボーナスが出ており、ワクチンの打手にも多額のバイト料」が支払われている。政府は国民の血税を湯水の如く浪費して9億回分も購入してワクチン接種に邁進している。この様な金銭がらみの話は医者も恥ずかしく思うので、議会などで質問し、SNSなどで国民に周知させる必要がある。

「ワクチン接種後症候群」の有効な予防治療法が見つかる可能性は？　コロナワクチン、接種後の不調救済へ研究会　有志医師や学識者、診断基準の策定や治療法確立目指す | 河北新報オンライン (kahoku.news)

新型コロナmRNAワクチンの後遺症に悩む国民の救済を目指す医師や学識者が「一般社団法人・ワクチン問題研究会」を設立し、9月７日に厚労省でその記者会見が開かれた。この研究会では、後遺症患者症状のデータベース作成と診断基準の策定、病態検査法の開発、有効な治療法の確立を目指す。京都大名誉教授の福島雅典理事長は「多くの国民がワクチン後遺症に苦しんでいる事実を直視し、科学的証拠を積み上げて患者を救済したい。４月３０日までに厚労省専門部会に届いたワクチン後遺症報告は計３万６４５７人で、死者は２０７６人に上るが、これは氷山の一角である。科学的データーを集め、患者に適切な医療が届くように取り組みたい」と語った。この研究会は約700人の医師を中心に１５００人の医療従事者からなる全国有志医師の会（北海道から沖縄まで９地域）やワクチン後遺症患者を支援する市民団体などを科学的に支援する。井上はその基盤となる世界中の医学論文をデータベース化して全体を指導する。