松田学のニュース解説　新型コロナ最新情報　オミクロンの正体79＜本編＞

井上 正康 大阪市立大学名誉教授

尾身分科会長、退任へ　コロナ禍で政府専門家会議を刷新

新型コロナウイルス感染症対策分科会の会長などを務める尾身茂氏は2020年の新型コロナ国内流行以降、安倍、菅、岸田の3政権で政府と感染症専門家の橋渡し役を務め、記者会見などで感染拡大防止に向けた行動制限の必要性などを説明してきた。政府は24日、尾身氏を退任させ、彼が議長だった「新型インフルエンザ等対策推進会議」の陣容を9月に刷新し、分科会も事実上廃止する。

尾身氏に代わる新たな議長は医療専門家から選出される方向だ。　井上と同時代を生きてきた尾身氏に関しては、「自治医科大学出身で長年WHOに勤務し、小児麻痺やSARS対策の関係者であった事」以外に具体的人物像は知らない。WHO時代のSARS対策の経験から「新型コロナ対策における政府の専門家会議の分科会長に抜擢された」と思われる。

「致死率の高いSARSでは他者への感染拡大が起こりにくく、自然消滅する特色がある」が、その様な内情を知らない政府や官僚がWHO勤務の経歴で委員長に選出した。しかし、彼が出した対策は「本当に感染症の専門家か？と耳目を疑う非科学的な提言の連続」であった。その為に、安部、菅、岸田内閣の3代に渡って迷走を続け、新型コロナウイルスの実害が世界一少なかった日本を「ワクチン接種率世界一と感染率世界一の一人負け状態」に追い込んでしまった。

安部政権は「彼を適度に使いながら、政治決断で被害の軽減を試みていた」が、菅政権では「尾身氏が首相の様な決断を述べ、政府がその愚策に足を引っ張られた」のが実情である。流石に3代目の岸田政権では「誰もマトモに彼の言説を信じる者がおらず、無いに等しい存在感」であった。彼の様な非科学的官僚を専門家として誤用した事が日本政府が迷走した主因である。

尾身氏と対極的方針で凡ゆる過剰反応抑制政策を指導したのがスウェーデンの公衆衛生局テグネル博士である。スウェーデンでは第1波で高齢者施設でEU平均並みの被害を出したが、第2波以降は医療的にも経済的にも世界で唯一成功した国として高く評価されている。「ノーベル賞」と言う「人参をぶら下げる側とそれを欲しがる側の民度の差が如実に現れた結果」である。

BA.2.86はオミクロン以来の大進化　「免疫回避によるワクチンの無効化」　

WHOが「監視下の変異株」に分類した新変異株BA.2.86はXBB.1.6やEG.5などのXBB系統と異なる新変異株であり、欧米で確認されている。「オミクロン株BA.2の子孫であるBA.2.86のスパイクには33ヵ所、それ以外の部分に12ヵ所、合計45ヵ所もの変異があるが、現時点では感染力や病原性などは従来株と大差ない。ウイルス変異には感染過程で小変位を繰り返す「抗原ドリフト」と大きく変異する「抗原シフト」の2種類があり、BA2.86は後者の部類で『免疫回避性』が高い可能性がある。

ちなみに、8月22日に米国で確認されたBA.2.86感染者は「日本からの渡航者」であり、日本でも既にBA.2.86が広がっていると考えられる。この様に大進化で抗原シフトしたBA.2.86も機能獲得試験による人工ウイルスと考えられるが、幸いにも感染性や病原性はオミクロンXBB系統と大差ない。9月20日から接種されるXBB対応型1価ワクチンは有害無益であるが、BA.2.86の感染拡大で更に用無の長物となるであろう。観察し続けることは必要であるが、馬鹿騒ぎしてはならない。

ウイルスが変異する度に集団免疫を形成して、発症や重症化を抑制してきた　オミクロン株の新ウイルス系統、スイスと南アでも検出＝ＷＨＯ専門家 | ロイター (reuters.com)

新型コロナ後遺症・せきで肋骨骨折も…吸入薬と飲み薬と良い匂いで。　

第5波デルタ株まではスパイクによる血栓症や血管障害が主な病因であり、これら全ての症状がワクチンのスパイクで誘発されます。ワクチンではこれに自己免疫疾患や免疫抑制による様々な日和見感染症が激増します。一方、スパイクのプラス荷電が激増したオミクロン系統株では、喉粘膜表面の糖タンパク質（負荷電分子）に強く結合する為、高い感染力で喉や鼻の粘膜表面に限局的に感染するが、大半は無症状であり、発症した場合も軽度~中等度の症状で重症化は稀である。

これらの症状には古くから喉風邪に処方されてきた漢方薬の『葛根湯、当帰芍薬散、小柴胡湯加桔梗石膏』などが有効である。これに私は『唾液分泌を促すガム、粘膜保護剤の亜鉛サプリ、そして口腔内好中球（神風細胞と呼ばれる白血球）の活性酸素を増産させる“喉飴”など』も勧めている。『安全性も有効性も不明な核酸代謝阻害剤で緊急承認された高額（~8万円）のモルヌピラビルやゾコーバ』は海外で多くの副作用や薬害を頻発させており、間違っても処方してはならない。

子供のコロナ後遺症がオミクロン以降、顕著に増えた？　MIS−Cとは？　子どもとコロナの後遺症、発疹や結膜炎・舌の腫れにも注意（ダイヤモンド・オンライン） – Yahoo!ニュース

成人の新型コロナ後遺症は、疲労感、味覚嗅覚障害、集中力低下など、多種多様であるが、オミクロン株流行以降は小児~若年層で心筋炎、脱毛、発疹、下痢、発熱、腹痛、おう吐、結膜炎、舌の腫れなどの小児多系統炎症性症候群（MIS−C：ミスシー）が約3倍増加したと考えられている。スパイクのプラス荷電が激増したオミクロン株では感染力が3年前の喉風邪コロナの70倍も増強したので、年齢に関係なく喉粘膜に感染する様になった。

一方、ワクチンのスパイクは第5波デルタ株以上に深刻な後遺症を誘起するので、接種された小児や若年層ではワクチン後遺症の可能性も視野に入れて診察することが不可欠である。

9月20日から一般接種　XBB.1.5対応ワクチンは百害あって一利なし　東京都、9月20日から新型コロナワクチンの秋接種開始 – 日本経済新聞 (nikkei.com)

BA.2.86が主流になりそうな時にXBB対応1価ワクチンを米国CDCが推奨する理由　新変異株「ピロラ」も出現　コロナワクチン、追加接種は秋まで待つべきか　新変異株「ピロラ」も出現（Forbes JAPAN） – Yahoo!ニュース

オミクロン派生変異株EG.5（エリス）が米国などで広がるなか、「ワクチン接種は少し待ったほうが良い」との指摘が専門家から出ている。現在の追加接種用ワクチンは旧オミクロン派生株BA.4とBA.5の2価ワクチンであり、承認待ちワクチンはEG.5を含むXBB系統のみを対象としている。現在広がっている変異株の95％超がXBB系統である事から、米食品医薬品局FDAは、ファイザー、モデルナ、ノババックスなどに対して『新型コロナの次期ワクチンは1価型とし、対応するウイルスをXBB.1.5（クラーケン）などのXBB系統に絞るように』と勧告した。

現在、米国での主流株はXBB派生型のEG.5（20.6％）で、2番目に多いFL.1.5.1（フォルナックス）は13.3％である。モデルナは、EG.5などのXBB系統のウイルスに対して免疫反応が確認されたとネイチャー・メディシンに報告し、特定変異株に対応したものだと免疫効果は約1.6倍高まるとしている。公的機関とされている米国CDCは営利団体である米国Big Pharmaとの利益相反関係が強く、FDA同様に企業寄りの判断が優先されている。

製薬企業が製造したワクチンを在庫処分せずに済む様に随時認可している。mRNAワクチンを頻回接種された日本人では新旧何れのオミクロン型ワクチンを接種しても抗原原罪により全て武漢型抗体しか産生されない状態になっている為、オミクロン株対応ワクチンは全て『百害あって一利なし』の結果になる。そもそも安全性試験もしてない製薬会社が『この株にはこのワクチンが効く』などと発表していること自体が犯罪である。

mRNAワクチンビジネス自体が国際的には終わっており、「追加接種を秋まで待つ事」も不要である。情報鎖国状態の日本のみが一人負け被害国となっており、今頃になって『mRNAワクチンの安全性を3年程かけて検討する』などと無責任極まりない発言をしている厚労省は厳しく断罪されなければならない。

「コロナクリフ」と呼ぶほどワクチン需要が減っている

このワクチンの危険性に世界中が気が付いてワクチン需要は終わっており、唯一、情報鎖国状態の日本人だけが接種を続けている状況です。因みに、日本政府は『ファイザー社製XBB対応1価ワクチン2000万回分（生後6カ月以上）とモデルナ社製500万回分（6歳以上）を購入契約しており、それを9月20日から国民に接種させる予定である。

しかし、ファイザー社やモデルナ社が「コロナクリフ」と呼ぶ様に、バイデン大統領が「米国人全員にXBB型mRNAワクチンを接種させる」と笛を吹いても誰も踊らない状況になっている。その為に両社は、次のビジネスとして「フルロナ」と言う造語を作り、『コロナとインフルエンザの両者に有効なmRNAワクチン』を北半球で販売する事」も計画していました。ハイエナの様な米国のBig Pharmaの欲望は際限がない。

「コロナクリフ」に直面する欧米製薬企業…ワクチン・治療薬、売り上げ急減（ファイザーは前年同期に比べて42%減、純利益が56%減）。独ビオンテックも85%減で4~6月期は1億9000万ユーロの赤字。

厚労省がコロナワクチンデータベース化でワクチン禍が明瞭になる　コロナワクチンのデータベース 早期構築要望 薬害被害者の団体 | NHK | 新型コロナ ワクチン（日本国内）

厚労省の玄関前には「24年前の薬害エイズ事件に対して『薬害根絶を誓った碑』が建てられている。薬害エイズ事件や薬害肝炎の被害者団体が加藤厚労大臣に手渡した要望書で「新型コロナワクチンの有効性や安全性を研究するデータベースの早期構築」を求めたが、厚労大臣は「令和8年度までにデータベースを整備する準備を進めている」と説明した。

「大半の国民に接種させた遺伝子ワクチンの評価システム構築は緊急の課題であるが、他人事のようにのんびりしている」と憤慨している。『遺伝子ワクチンが極めて危険である事を知って接種させている厚労省は、今回も責任回避用の資料しか集めない』と考えられる。今回、医学的データーサイエンスに基づきワクチン被害者を救済する為に『ワクチン後遺症患者症例および関連学術論文のデーターベース構築と後遺症患者の診断治療法確立』を目指す『一般社団法人・ワクチン問題研究会』を設立（代表理事・福島雅典）し、9月7日（木）14時から厚労省内で記者会見を行い、その様子を国民と政治家に対してライブ配信する予定である。史上最悪の薬害事件に対して「懺悔碑」が建たなければ日本の未来はない。

ワクチン接種後に急死のケース、浴槽で溺死、因果関係評価不能

今回の救済認定制度委員会は、『病理解剖によりワクチンが原因であると結論された被害症例まで因果関係不明のγ判定』としており、言い逃れができない『接種直後のアナフィラキシーショック』以外は認定しない方針である。これは医学常識を無視した非科学的対応であり、マトモな医学教育を受けた審査委員が存在しない事を意味する。その為、『病理解剖や法医解剖で死因となった組織の免疫染色でコロナのスパイクとRNA結合蛋白（N蛋白）の存在を証明』すれば、動かぬ証拠として誰も反論できなくなる。『一般社団法人 ワクチン問題研究会』では、この『ワクチン障害免疫診断法』を確立しつつある。

新型コロナワクチン接種数時間後に急死…浴槽に沈んだ息子を心臓マッサージした家族の思い　因果関係は“評価不能” | TBS NEWS DIG

今回の「史上最悪のワクチン薬害」の責任は「不明なメリットを誇大宣伝してリスクを否定しなかった「国、地方行政、及びマスコミ」にもあり、厳しく反省すべき」であるが、「国民の生命を守るべき日本の医学会、医師会、大学医学部の関係者達の不勉強の責任」も極めて大きい。彼らは「集団としての反省姿勢は見せるであろうが、自分達の保身的沈黙が多くの日本人や家族に取り返しの付かない被害を与えた加害者でもあった事に思い至る事はないと思われる。

今回の「コロナ禍とワクチン禍は、単なる感染症や医療問題ではなく、狂信的なグローバリズムを基盤とする『第3次世界大戦とも呼ぶべき歴史的大転換現象』である。その意味では「国を信じて、、、などの感傷的責任を追及する事よりも、『現在、世界と日本で何が起こりつつあるかを正確に理解して報道する事』がマスコミの存在意義を賭けて行うべき優先事項である。

　鎌倉市の中学1年生の少年は根っからの野球少年であったが、午後5時前に２回目のファイザー製ワクチンの集団接種を行い、帰り際に看護師から「入浴は普段通りで大丈夫ですよ」と一言かけられた。午後7時ごろに「さっぱりとしたものが食べたいとリクエストした息子が食事の支度を手伝ってくれ、母親は「お風呂でも入ってきたら」と勧めた。

まさか、これが最後の会話になるとは思ってもみなかった少年はお風呂に入ったが、50分ほどが経過した頃に声をかけたが返事がない。浴室の扉を開けると、少年は浴槽の中で腰を折るように前かがみに座って意識はなく息もしていない。慌てた母親は少年を浴槽から出して心臓マッサージを始め、帰宅したばかりの父親が救急車を呼び、自宅に近い総合病院へ搬送された。

死亡宣告がなされた後に母親は病院側に「最後に私達家族に心臓マッサージをさせて下さい」と頼み、母親、父親、少年の姉の順番で１分間ずつ両手で彼の胸を押した。