次の粗大ゴミの日は、TVを出しましょう。ウソしか言わない、感染の恐怖を煽る、ワクチンしかないという、副反応で亡くなった人を伝えない、ワクチンパスポートに疑問を提起しない、未接種の人が感染拡大させるという、疑問を呈する研究者を出さない。視聴者は受け身で情報を聞かされるだけ、疑問を持ったところでTVは答えてくれない。自分で調べる事も無く、唯々、TVが言うのだから正しいと信じている。

間違った判断を人に押しつけるな　埋め込み動画

この騒動はパンデミックではなく、計画されたプランデミックであることは以前に紹介しました。今回はさらに詳しい解説を紹介します。

巨大製薬企業＝ビッグファーマは資金力にものを言わせ、米国政権内に自社の利益を実現する人物を送り込みます。そこで政策に介入すると共に国民の税金を使って大量に薬を購入させてきました。薬の承認は政策的決定であり、効果があるかどうか、副作用が多いかどうか、は関係ありません。

企業の役員が政府の閣僚になり、自社に有利な政策を遂行し、再び元の会社に戻る利益相反行為が度々ありましたが、これを称して回転ドアと言われてきました。

いまや大っぴらに行われているようです。日本で言えば竹中平蔵でしょうか。

アメリカCDCやFDAの方針は世界中に影響を及ぼしますので、当然、米国が日本のコロナ対策に指示を出しているのと変わらないことになります。欧州や日本、そしてほとんどの国が皆同じコロナ対策を取っていること、PCR検査を今年中に終了する方針などは、この例となります。

以下の動画は単に陰謀論で済まされるものではなく、具体的な人物名、企業名、団体名を明らかにしていますので、現実に起こっている事象を捉えていると思います。

何故、今コロナ騒動が起こっているのか。

何故、ワクチンだけが選択肢なのか。

繰り返しワクチンを接種させるのは何故なのか。

ロックフェラー財団のコロナパンデミック予言の謎（林千勝）

ロックフェラー財団は2010年に未来のシナリオについて衝撃的なリポートを作成していた。その内容は2020年の新型コロナパンデミックを予言しているかのような内容だった。『新型ウイルス発生による世界的なパンデミックが起き、街はロックダウンされる。政府は法律を利用して権力を強める。マスクが義務化され、駅、空港、ビルの入り口で、体温検査が行われるようになる。』さらに『ワクチンパスポートが必要となる世界になるだろう』という予測。

パンデミックで世界中が経済的なダメージを受けている反面、ワクチンを作り販売する巨大製薬会社や、ワクチンパスポートやコロナ陰性証明書を開発しているロックフェラー財団はボロもうけしている。

コロナワクチンには不可解な点が存在している。

何故、政府は副作用を無視してワクチンを執拗に打たせたがるのか。

何故、mRNA(メッセンジャーRNA)という人類が一度も実用化したことがない『新型コロナワクチン』がたったの数ヶ月で承認されたのか。

何故、モデルナ社は一度もワクチンを商品化したことがないのに、人類史上初のワクチンを商品化できたのか。

歴史は繰り返す、といわれるように過去に起きたプランデミックといえる出来事について、巨大製薬会社の利権やお金の流れを紐解いていくと、点でしかなかった情報が一つの線につながり、巨大製薬会社がどのような仕掛けをし、どのように国民を騙し、どのようにして巨額の利益を得ていたのかという真実が浮かび上がってくる。

何度も繰り返されてきた『パンデミック・ビジネス』のアップグレード版。

2005年ジョージ・W・ブッシュ大統領は『パンデミック・インフルエンザ戦略計画』を発表した。『現在の所、米国でも世界でもインフルエンザの流行は発生していない。しかし、過去に学べば安心していられない。』と述べ、潜在的な危険に備えるため71億ドル（約7450億円）の緊急資金を導入する法案を速やかに可決するよう議会に要求した。

ブッシュは不可解なことを言い始めた。新型インフルエンザの症状を軽減するかどうかは分からない、タミフルという治療薬をあからさまに指定し、追加で10億ドル（1300億円）の予算割り当てを要求した。全く感染症が流行っていないにも関わらず、このような計画を発表し、しかもタミフルを指定したのか。

実はこの裏には、世界的な巨大製薬会社として業界を支配する、通称『ビッグ・ファーマ』の利権が隠されていた。

不都合な真実1　製薬会社の会長がブッシュ政権の重要閣僚に　ラムズフェルド国防長官、その裏の顔は、閣僚になる前は巨大製薬会社ギリアド社の会長だった。そして、このギリアド社はアメリカ政府が治療薬として指定した『タミフル』の特許を所有している会社だった。タミフルを緊急配備した政府の人間は、タミフルを開発した会社とつながりが深い人間だった。

実は、ラムズフェルドは国防長官となった当時でも、ギリアド社の株を大量に保有していた。そしてギリアド社の株価は35ドルから47ドルに急騰。タミフルが飛ぶように売れた裏で、ラムズフェルドの資産は爆発的に増大した。

さらにラムズフェルドだけではなく、ジョージ・W・ブッシュ大統領の父親である41代大統領ジョージ・H・W・ブッシュは巨大製薬会社イーライリリィの役員だった。つまりブッシュ家は製薬業界とつながりの深い家系だった。

他にも、アメリカ合衆国行政管理予算局長官ミッチ・ダニエルズはイーライリリィ社の副社長、国家安全保証諮問委員会のメンバーであるシドニー・タウレルはイーライリリィ社の名誉会長、ブッシュ大統領の選挙参謀、ブッシュの政策顧問団・上級顧問を務めたジョージ・シュルツはギリアド社の役員。

さらにビッグファーマが行ったことはこれだけではない。彼らは政権内部に入り込むだけではなく、政府に対して多額の献金をしていたのである。つまり、自分たちの利益になるような政策を施行するように働きかけていたのである。ブッシュが当選した大統領選挙では8500万ドル（110億円）もの献金を行っていた。

さらに、製薬業界では1997年から2002年までの5年間で、ロビー活動費に4億7千800万ドル（621億円）の金を注ぎ込んだ。巨大製薬会社はこのようにして、政府や連邦議会とのコネクションを構築していた。

そして、副作用が危ぶまれるタミフルを大量に備蓄したり、安全性が検証されていないインフルエンザワクチンを大量に導入して。国民の命を危険に晒したにも関わらず、自分たちは全くのノーリスクで、莫大な利益を得ることに成功したのだ。

不都合な真実2　何故副作用の強いワクチンが承認されるのか

タミフルを飲むと幻覚を見て、飛び降り自殺をするという事件が頻発している。また、インフルエンザワクチンを打ったことによってギランバレー症候群になるケースもあり、この病気は重症化すると、全身の神経が麻痺し、声も出せず、両手に力を入れても動かない、まさに植物人間のような状態になる例もある。

治療薬やワクチンを投与することは、大変な副作用のリスクがあることは明らかだろう。そのため新薬を承認する際は、FDA（食品医薬品局）という政府から独立した役所が厳しい審査基準を設けて行っている。つまり、いくら政府とビッグファーマが、副作用の強いワクチンを無理矢理打たそうとしても、一筋縄ではいかないはずである。

だが、99％の国民にとって不幸なことに、FDAの予算の半分以上は製薬会社からの資金が占めているのである。つまり、FDAと製薬会社との間にも、癒着関係が出来てしまっている。1992年、FDAが新薬を承認する菜にかかる費用（審査料）は、製薬会社が支払うという法律が施行されたが、この年以降、FDAの収入源は製薬会社から支払われる新薬の審査料に依存するようになってしまった。

これ以降、FDAは安全基準を下げて新薬を次々とスピード承認するようになった。そのため、重大な副作用を引き起こすものであっても、次々に新薬が市場に出回るようになり、国民の命と引き換えに製薬会社は巨額の利益を得たのである。

『製薬業界の意に背く意見を持つ人物が、FDAの長官になれないのははっきりしている』

不都合な真実3　何故、タミフルは有効だとされたのか。

以下省略

日本政府は1050万人分のタミフルを備蓄したが、そのうちの1000万人分が使用期限となり廃棄された。使用されずに破棄された購入額は約50億円に相当するともいわれている。これはビッグファーマに手渡された。

ビル・ゲイツがスポンサーのWHO、ビッグファーマ、FDA、NIH、米国政府機関、これらの関係をいうと、とかく陰謀論だと言われますが、現在の情報だけでもここまで明らかになっています。石油系薬剤が大半であることも、ロックフェラーと関係があります。

ビッグファーマと米国政府の繋がりから、日本にも影響が及んでいます。

米国政府から指示された日本政府と、製薬企業がスポンサーとなったメディアによって、仕組まれたプランデミックだと言えないでしょうか。特に日本は製薬企業の大きな得意先であり、向精神薬と降圧剤の最終処分場だと言われます。

以前紹介したように、新型コロナウイルスワクチンでどのような副作用や問題が生じても、日本政府との契約文書によりファイザーは免責されます。全ての費用と副作用は国民が負担することになっています。しかも、購入し続けなければならない。これほど阿漕な商売が許されるのでしょうか。