多くの大学病院や総合病院が認めないワクチン後遺症「自分で打っておいて」と鼻で笑う医師も
2023.02.03 19:00女性セブン
「集団免疫を得るために」「周りの人を感染させないように」──“世のため人のため”と銘打って大々的に接種がすすめられてきた新型コロナワクチン。しかし、開始から2年が経過しようとしている現在、さまざまな問題が噴出している。特に深刻なのは接種後に体調が悪化し、日常生活がままならなくなる「ワクチン後遺症」だ。
中でも特筆すべきは、後遺症に苦しむのは圧倒的に女性が多いということだ。実際に後遺症患者がSNS上で412人を対象に行ったアンケートでは回答者の約8割が女性だった。ほんべつ循環器内科クリニックの藤沢明徳さんがいう。
「まだ原因ははっきりとは明らかになっていないものの、ビタミンCやビタミンD、亜鉛不足の人に後遺症が出やすく、特に女性はそれらの栄養素が不足しやすいことがひとつの理由であると考えられます」（藤沢さん）
不正出血など、女性特有の病気が症状として表われてきたという声もあった。
ワクチン接種後に大きな病気を発症したり、持病が悪化したケースも少なくない。関東の総合病院に勤務する医師が匿名を条件に明かす。
「接種が始まってから、明らかに膠原病の発症者は増加しています。そもそも膠原病は免疫異常で、人口の1％ほどが罹患する難病ですが、昨年は入院ベッドの定員が常時オーバーしていたうえ、入院患者の中で半数以上が接種後から症状が出現もしくは悪化した形の膠原病でした。その結果、筋肉に炎症を起こす筋炎や、肺に炎症を起こす間質性肺炎が多発しました。
2022年の暮れ頃からは落ち着いてきて、現在では入院患者数は減っているものの、2021年9月から2022年8月までの間に死亡した膠原病の患者数は、例年の2倍以上に激増しています」
進行した状態で見つかるのは膠原病だけではない。前出の医師が続ける。
「私が診療していたある膠原病の患者は接種直後から極端に体力が落ち、病状もみるみる悪化して入院しましたが、最終的に胃がんと判明して亡くなりました。入院したときには胃がんが手で触れてわかるほど大きくなっていたのです。いままでにない、びっくりするほどのスピードでした。『おれは元気だったのにワクチンでこんな体調になった。前の状態に戻してくれ』という病室での彼の訴えが耳に残っています。
知人の消化器外科の医師に話したところ『確かに接種後に進行した形で見つかるがんが増えている』と話している。
このワクチンは自己免疫疾患を新たに発症させるだけでなく、免疫を抑制するという研究結果もあり、その作用によって普段であれば免疫によって抑えられているがんが発症している可能性は充分に考えられます」
「自分でワクチンを打っておいて」と医師に鼻で笑われ──
ワクチン後遺症患者を苦しめるのは症状そのものに留まらない。彼らが最初に直面するのは治療方法が確立されていないという現実だ。
「イベルメクチンの服用やグルタチオン点滴はスパイクたんぱくが体の細胞と結合することを妨げることによって悪さをするのを防いだり、また細胞レベルの機能障害の改善など、一定の効果が見込めるものの、効果が出ないという人もいて、処方してみなければわからない。私の病院では薬に加えてビタミンCやビタミンD、亜鉛も処方していますが、手探りの状態です」（藤沢さん）
ワクチン後遺症の取材を続けるジャーナリストの鳥集徹さんは、ワクチン後遺症を診察する医療機関が少ないことを指摘する。
「特に大学病院や総合病院のほとんどは後遺症の症状そのものを認めていません。一通り検査して異常が見つからなければ、患者がどんなに体調が悪いと訴えてもその先の治療に進むことができない。現在の検査技術や知識ではわからないだけかもしれないのに、『病気と診断できないから治療できない』と断じて患者を路頭に迷わせているのです」（鳥集さん）
C子さん（40代）は、一昨年6月に2回目接種をした当日から人生で感じたことがないほど体調が悪化し、極度の倦怠感で寝たきりになり、しばらく休息すると体力が回復するが、そのうちまた悪くなることを繰り返している。
C子さんの住む県にはコロナワクチンの指定専門医療機関が11か所ある。しかし、C子さんが自治体に問い合わせても「専門医療機関はドクター向けのもの」と説明され、紹介してもらえなかったという。
「かかりつけ医から自治体に問い合わせてもらって、やっとその専門医療機関を受診するも『異常はない。ワクチン後遺症のことはわからない』と、ふたたびかかりつけ医に戻るように言われました。たらい回しです。次に自治体の相談窓口で紹介された病院を受診しても『検査で異常が見つからないから』とそこでも受け入れを拒否される。絶望的な気持ちになりました」（C子さん）
症状を認めないばかりか、患者に対して心ない言葉を投げかける医師すらいる。2021年8月に2回目接種を終えた1か月後、体調が急変したB美さん（30代）はいう。
「いろいろ検査しても異常がなく、医師から『メンタルの薬しか出せない』と言われました。それどころか、ワクチン後遺症救済制度の話を切り出すと『自分でワクチンを打っておいて救済って何のつもり？』と医師に鼻で笑われてしまった。その場で言葉が詰まり、涙があふれました。それ以来、病院にはかかっていません」（B美さん）
感染者数とワクチン接種率の推移
なぜ、患者が懸命に苦境を訴えても対応してもらえないのか。前出の関東の総合病院の医師が指摘する。
「私たちのように個人で“何かおかしい”と思っている医師は少しずつ増えているものの、医療界全体はいまだに接種に疑問を持っていません。その大きな理由は、学会レベルでは接種後に腎炎や肝炎、膠原病などが発生したとの報告があっても大規模な統計はなく、現場感覚だけで異変に気づくのは難しいこと。また、もともと見切り発車でワクチンを始め、“打たない人は公衆衛生の敵”と接種を推奨してきたので、いまさら危険だと言えない雰囲気もあります。
そもそもワクチンに関心のある医師が少ないことも問題で、うちの病院のカルテに患者の接種歴が記載されているケースは皆無です。これではワクチンと症状の関連に思いが至りません」
本来、新しい病気や症状は大学病院などが主体となって臨床研究を進めるのが定石だが、現場の医師たちから見た現実は厳しい。関東の大学病院に勤務する内科医が内情を語る。
「大規模な臨床試験は患者を集めて説明し、治療や投薬をしてその結果をまとめるまでの工程でかなりの費用と労力がかかるため、製薬会社の資金提供によって成り立っているものがほとんどです。
医師個人で行おうとしても通常業務に加えて行うのは相当厳しい。しかし製薬会社は、薬害や賠償金につながりかねない後遺症の研究には二の足を踏みます。そうした事情により、大学病院ではワクチン後遺症患者への治療が難しいのが現状です」
※女性セブン2023年2月16日号
ワクチン後遺症に関するアンケート
※ これからさらに接種を重ねると5回、6回接種になり、その頃には免疫が完全に抑制されて接種後の反応が全くなくなることが考えられます。自分の免疫が働かないのですから、感染症に罹りやすくなる上に、自己免疫疾患、癌と闘ってくれる免疫を抑制した結果、急速な癌の進行が起こっています。
そもそも医者とはそういうもので、売り上げを増やすことには熱心ですが、患者の悩みを丁寧に聴いてくれる存在ではありません。この患者はお金になるかどうか、そうでなければ手間がかかるだけと思っている。接種に行くのも、医者にかかるのもやめましょう。