V-SAFEとは：スマートフォンベースのツールで、テキストメッセージとWebアンケートを使用して、COVID-19ワクチンを受けた後に被接種者のヘルスチェックを提供します。v-safeを通じて、COVID-19ワクチンを接種した後に副作用があるかどうかをCDCにすばやく伝えることができます。米国CDCが運営。同様のものは日本にはありません。
V-SAFEヘの報告はワクチン接種後の後遺症を訴える人が行い、死亡した場合は連絡できないため対象とならない。
V-SAFEのデータを集計したものは、接種開始以来公表されたことがない
今、数ヶ月の訴訟の後、裁判所は、2022年9月30日までに、CDCは2020年12月14日から2022年7月31日までに何千万人ものv-safe参加者から収集された19ヶ月分以上のデータの最初のバッチを作成しなければならないと命じました!
ICAN( Informed Consent Action Network)はCDCに対する大規模な訴訟に勝訴し、V-SAFE Covid V傷害データを引き渡すことを余儀なくされました。 現在、1,000万人の受信者の公式記録は、以下の当社のウェブサイトでのみ使用できる検索可能なダッシュボードにあります。
このデータから明らかになった内容は驚くべき数字！でした。
ワクチン接種後に
日常生活を送れなくなった人 120万人
職場・学校に行けなくなった人 130万人
通院治療が必要になった人 80万人
日本にはV-SAFEのようなシステムがないので、どれだけの人が後遺症に苦しんでいるのか全く分りません。アメリカで起こっていることは日本でも起こると考えるのが当然でしょう。しかしこの数字を見れば厚労省がいう『ごく希に出ることもある副反応』どころでは済みません。現在国内には400箇所のワクチン接種後の無料相談センターがあるそうですが、各都道府県に1，2箇所設置ではなく、400箇所という数字は多いです。
厚労省副反応部会で出てくる、事故に遭う確率と同じように限りなく希な事象であるとする説明、とは大きくかけ離れています。いままで有効だの安全だのと盛んに煽っていた医者や専門家の言うことが、どれだけ間違っていたか、如何に無能だったか、安全だというデータもないのに意図的に安全だと言い張る、この連中はクズでしょう。皆さん、この連中の名前を覚えておいて下さい。
V-Safeの大規模なデータから判明した、ワクチンの驚異的な有害事象
そのデータを調べたところ、V-SAFE内では利用者1,000万人のうち、接種後に治療を必要とした人が7.7％もいたのです。これは驚異的に高い割合のように思います。この図で一緒に確認するとその通りだと思います。7.7％の人が治療を必要としました。この治療というのは入院や緊急治療室での治療です。ここに書いてあるとおりです。それに加えて250万人、つまり25％の人が仕事や学校を休んだり、悪い副反応で苦しんでいます。このことから何が分りますか？
極めて重要だと思います。コロナワクチンを推進した人たちは、大きな理由としてこう言っていました。『誰もがコロナによって重症化するわけではないが、ワクチンを打てば多くの人が発症したり、入院したり、仕事を休んだりすることを防げる』 さて、今ではデータが明らかになっていますが、この1,000万人のデータの中でワクチンを接種した人の25％が仕事を休み、通常の生活に支障をきたすような深刻な有害事象が発生したことが分っています。
Informed Consent Action Network