新型コロナワクチンを接種して死亡しても、何ヶ月も経過してしまうとワクチン接種を疑う医療関係者はいなくなります。そして接種の影響は数ヶ月後、数年後に死亡となって現れます。国民には知らされないため、何が起こっているか分りません。これまでお伝えしてきた通り、接種から1ヶ月以内に異常が生じなければ大丈夫ではなくて、数ヶ月、数年経過して影響が生じてくることが指摘されています。それは他の死因によって出てきます。
超過死亡率で奇妙なことが起こっている
死亡率が通常よりも高いですが、ここで何が起こっているのでしょうか?
ここ数年、ニュースやテレビ画面で、彼らが毎日新型コロナウイルスの死者数を数えているのを見たことを覚えているかもしれません。時には、それが彼らが今までに話した唯一のことのように思えることもありました。
覚えています。それはいたるところにあり、すべての主要な報道機関とテレビチャンネルは、毎日何人がCOVIDで死亡したと報告されたかを追跡しており、これをロックダウンと制限を推進する理由として使用しました。私たちはおばあちゃんを救わなければなりませんでした。
しかし、今、奇妙なことが起こっており、ニュースのどこにも見当たりません!
現在、奇妙な理由で通常よりも多くの人々が死んでおり、ほとんど無視されています。テレビのトラッカーは、毎日の過剰死亡をどこで追跡していますか?いいえ。
そして奇妙なことに、これは一つの国で起こっているだけでなく、同時に多くの国で起こっているということです。出生率と同じように。
あなたがそれを逃した場合に備えて、私は出生率が世界中で神秘的に崩壊していることを発見しました – 同時に、誰もその理由を知らないようです。
今、私たちは超過死亡率で同じことを見ています。世界中で人々は同時に通常よりも多く死んでおり、誰もその理由を知らないようです。
あなたは、私たちがこれらすべての過剰な死を見ているのは新型コロナウイルスのせいだと言うかもしれません、そして、あなたは間違っているでしょう。人々は死につつあり、それは新型コロナウイルスのせいではありません。他の何かがそれを引き起こしています。
これは衝撃的です。
英国では、イングランドとウェールズですべての原因の10 355人の死亡がありました。そして、これは第32週のためだけにあります!これは通常よりもほぼ1000多く、これは1週間だけでわずかです!5年平均と比較すると、これは10.1%の衝撃的な増加です
今年の夏、ヨーロッパでは、わずか1週間で10,000人以上の非COVID関連の過剰死亡が見られました。これは恐ろしいことです。
ノルウェーでも死亡率が大幅に増加しており、2022年第1四半期に死亡する人は2021年の同時期と比較して18%増加しました。一方、ノルウェーの出生率は過去最低を更新しました。それは良くない!
それは悪化する…
ヨーロッパ全土の0〜14歳の子供の過剰死亡を見ると、2021年の同じ期間と比較して、今年はこれまでのところ超過死亡が1101%増加しています。なぜでしょうか。
私たちは過去数年間、まさにこのことを避けるために、死を避けるために、多くの制限と封鎖下に置かれてきました。今、人々は死にかけており、誰も質問をしていないか、それについてほとんど話していないようです。
だから私は主流メディアがやっていないことをするつもりだ – 私はそれについて話し、ここで何が起こっているのかを見つけようとするつもりだ。
過剰死亡統計を深く掘り下げて、さらにいくつかの情報を見つけられるかどうかを確認しましょう…
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政府は説明せよ「エンデミックとコロナ死」
各国が新型コロナウイルスの終息へかじを切るなか、日本の周回遅れが鮮明になっている。コロナ死亡者に関する定義も揺らぐなか、政府の説明責任は欠落したままだ。
「パンデミック（世界的大流行）を終わらせるのに、我々はかつてないほど有利なところにいる。終息が視野に入った」。世界保健機関（WHO）のテドロス事務局長は9月14日の記者会見でこう述べた。WHOの統計によると、世界で9月5～11日に報告された死者数は、流行初期の2020年3月以来の低い水準にまで減ったという。
米国のバイデン大統領も北米国際自動車ショーの会場を歩きながら「パンデミックは終わった。（会場では）誰もマスクをしていないし、健康そうだ。状況は変わっている」と発言した。タイ政府も8月、10月にも新型コロナの扱いを通常のインフルエンザなどと同じエンデミック（一定期間で繰り返される流行）に変更すると発表した。
一方、日本はといえばエンデミックへの出口戦略すら示せていない。何をもって終息とするのか、そのステップと対策は何なのか、政府からは何も説明がない。
日本の感染者数は8月に過去最多となり、世界トップにもなったが、緊急事態宣言を発出したり行動制限したりしなくても自然に減少。9月20日時点の7日間平均の感染者数は約6万6000人と8月下旬のピーク時から約7割減っている。
だが、加藤勝信厚生労働大臣は9月9日の会見で、感染症法上の扱いを季節性インフルエンザと同じレベルに引き下げるかどうかについて、「現時点では現実的ではない」と述べた。この表現は、岸田文雄首相も含め現内閣の閣僚が連発する用語だが、なぜ「現実的ではない」のか、データを論拠にした言及がほとんどない。
どのデータがどんな数値になればインフルエンザ並みの扱いにするのかさっぱり分からないままだ。目安となるのが重症化率や死亡率だろうが、その統計の取り方も不可解極まりない。口火を切ったのは愛知県だ。
死亡時に陽性なら「コロナ死」
同県の大村秀章知事は8月の記者会見で「コロナ肺炎単独の原因で死亡した人はいない」と言明。6月20日を起点とする「第7波」での同県死者数は、8月15日時点で235人だが、県はその多くが、老衰や持病の悪化などで命を落としているとみている。
現在、コロナ感染者が死亡した場合、がんなど死因に関係なくコロナ死亡者として集計している。死亡時に陽性反応が出ていればコロナによる死亡と見なされるわけだ。
愛知県はこれに疑義を突きつけ、国に対して重症者や死亡者数の定義、把握の仕方などを見直すよう求めた。
実はこうした指摘は「第6波」の段階から相次いでいる。神奈川県や岡山県など複数の自治体での集計をまとめた結果、「第6波での死亡者の3割以上は別の疾患や老衰が直接的な死因となっている」と厚労省のアドバイザリーボードでも報告されている。だが、国はこうした死因の曖昧さについて口を閉ざしたままだ。
説明責任の欠如はほかにもある。例えばコロナワクチン接種後の副作用報告。厚労省の専門部会に提出された資料によると、接種を開始した21年2月17日から22年8月19日までに報告されたワクチン接種後の死亡事例は約1835件。増加の一途をたどるが、厚労省はワクチンと死亡の因果関係を認めていない。
これに対し日本病理学会や日本法医学会など3学会は8月、「死亡例の病理解剖を推奨する。見いだされた病変についての詳細な記録に努める必要がある」との声明文を公表した。
だが、政府は前向きに取り合わない。ワクチン接種を国民の努力義務とするなら、接種後の死亡について因果関係を調べるのは当然。国民生活をないがしろにする政府なら無用だ。
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支援をずっとしてきた。今でこそ自賠責もその存在を認め高額の賠償もよくあるが、これが認められたのは平成１５年頃。それ以前は、医学界でも「社会的疾病」だの「賠償性」だの差別の目で見られていた。見た目は健常者と変わりがないのに、その名の通り高次な脳機能＝遂行能力や周囲との調和など ↓
現代社会で職場や家族と上手くやって行くための能力が損なわれ、そこに鬱も加わるため「怠け病」と誤解され身近な家族からも疎ましがられ疎遠となる例が多かった。 今回も初期に脳神経内科などがきちんと受け入れ、例えば「ワクチン起因性自己免疫性脳炎」等と診断し治療していれば、病状も回復した ↓
だろうし、何より家族がご本人の状態を「ワクチン後遺症」として受容し、適切な看護もできただろう。だが、現在は、ワクチン接種後の体の不調は、因果関係の特定ができないとして一切認められず「デマ」扱い。だから家族がそれで苦しんでも、突然人格が変わり「意欲がなくなった」「無気力な人に↓
なった」、「理解できない存在」になってしまったと遠ざけてしまう。大学病院の総合内科医でさえ「運動すれば治る」なんていうくらいなのだから、素人である家族が誤解することを誰が責められよう？ 最も罪深いのは、もちろんワクチンをバンバン打って大儲けしながら後遺症患者は放置する医学界だ。↓
同罪なのは当然接種主体である政府、そして、ワクチン打て打て報道を繰り広げながらワクチン後遺症は知らん顔のマスコミ、そして一部のインフルエンサーたちだ。 現状、医師会・政府・マスコミがその罪を改めないのだから、個々人としての医師そして私たちみんなが人任せにすることなく声を上げ↓
苦しむ人の救済に立ち上がらなければ。 言うだけではダメなので、もうすぐ公にするが、私は心ある同志の方々と、水面下で懸命に動き出している。 みんなで、出来ることをして、今のこの歪んだ世界で苦しむ人を一人でも多く支えていこう。