mRNAワクチンを接種する目的は、血中の抗体価を上げるためとされています。ところが、この抗体価を上げることで逆に感染しやすくなり、欧米や日本でパンデミックとなっているということです。かつてSARSが流行した時、重症化した人たちは血中抗体価が高かったといいます。このことが分らない医師や研究者がどれだけ多いことか。

松田学のニュース解説　新型コロナ最新情報　オミクロンの正体30＜本編＞

井上 正康 大阪市立大学名誉教授

CDC新ガイドライン：ソーシャルディスタンスは不要、自己隔離は継続。

世界的に無症候性パンデミックとなったオミクロン時代なので、CDCでもパンデミックが終わったわけではないが、個人や団体がケースバイケースで注意して欲しいと、実質終息宣言をしています。日米の医療事情は大きく異なり、被害の大きい貧困層に対する医療事情はいまだに劣悪ですが、多くの国民や企業が対面式生活を送りつつあります。日本が過剰な社会規制を続けているのは、圧倒的な情報鎖国状態と世論迎合的な政府や非科学的な非専門家集団がミスリードしていると思われます。

コロナ感染全数把握を見直し。保健所や医療機関の負担軽減

感染症法2類相当では全数把握が不可欠であるが、無症候性オミクロンに国民の大半が感染しているために、PCR陽性者数を調べること自体が無意味である。日本感染症学会ですら、5類に格下げして多くの医師が迅速に診察出来ることが必要との声明を出している。政府は第７波の終息後に関係者と調整して結論を出しておく必要があると述べているが、肝心の専門家集団がまともに機能していないので、まともな専門家がいる日本感染症学会等の提言を受けて、迅速に対応することが必要である。

岸田首相は時機を逸することなく見直しを進めなくてはならないと述べているが、世界と周回遅れの状態で、何を今更という感が強い。

BA2.75ケンタウルス：感染力はオミクロンの3倍BA2.75は

BA2.75はオミクロンの亜株BA.2に由来する変異株でケンタウルスと呼ばれている。ギリシャ神話で馬の首から上が人で半人半獣。BA.2は本来4～6月に日本で流行した株で、現在ではBA.5が置き換わって主流となっている。ケンタウルスは本年5月頃からインドでBA.5を上書きして広まり、日本を含む世界28カ国で見つかっており、次にこの株が広がると考えられている。ケンタウルスはBA.5よりACE2受容体に結合しやすく、感染力は約1.13倍強いと言われている。

現時点ではインドでも感染が爆発的に増えることは見られず、重症化率や死亡率も低下していない。ケンタウルスはBA.2やBA.5に感染したハムスターの抗体では中和されず、これまでオミクロン株に感染した人でもケンタウルスに感染して第8波を形成する可能性はあります。オミクロンも次々に様々な亜株が誕生しているので、ケンタウルス以上の感染力を持つものが生まれれば、それが次の波を形成すると思われます。

BA.5よりスパイクタンパク部位のアミノ酸が２つ変異したBA2.75ケンタウルス。そのためにワクチン効果が薄い？　感染予防効果は約３分の１に？

BA.5に限らずすべてのオミクロン株は、口から入ってすぐに上気道粘膜に結合して感染するので、血中で抗体が産生されても、感染を抑制することは出来ません。そのためにオミクロンの感染予防にワクチンは無効です。

大半のオミクロン感染者は重症化しなことが世界的に確認されているので、針小棒大に重症化率などバランスを欠いた発言は医学的にナンセンスです。日本感染症学会ですら、普通の風邪として治療すべきであると述べており、無効で危険なワクチンを３，４回も接種することは医学的に間違いである。

子供は重症化しないが、その家族への感染があるが？

無症候性パンデミックのオミクロンは、年齢と無関係に全世代が感染するので、子供が特別発生源とするのは誤りです。基礎疾患がある高齢者がハイリスクなのは、従来の風邪やインフルエンザのみならずすべての感染症でも同様であり、コロナに限ったことではない。危険な副作用が強いワクチンを子供のみならず、全年齢層に接種すべき医学的理由は皆無であり、推奨すべきではない。

国産ワクチンのために制度変更を

国産のワクチンを開発することは重要ですが、新型コロナに関してはあらゆるタイプのワクチンは無効であり、今後は主流になると誤解されたmRNA型ワクチンは迅速に設計可能であるが、免疫系を抑制するという基本的な欠陥がある事が判明している。免疫反応の原理から従来型の成分ワクチンが基本と考えられるが、コロナのように変異しやすいRNA型ウイルスではADE：抗体依存性感染増強の問題があるので、ワクチンは禁忌です。

オミクロン対応ワクチンより、現在のものを接種せよ。３回より４回の方が感染予防効果ある。重症化抑制効果も高い。

専門家を自称する方々を含めて大半の医師が血中抗体価を上げることが、感染予防や重症化を抑制すると誤解しています。通常の病原体に対しては血中抗体を上げることが重要であろうが、コロナでは血中抗体を上げることは逆にリスクを高めます。事実、新型コロナの親戚であるSARSでは重症な患者ほど血中抗体価が高くなります。これは新型コロナの重症患者でも同じです。

ワクチン先進国だったイスラエルや多くの国々で、頻回接種後に感染爆発が起こっており、コロナワクチンは逆効果だったことが結論されています。これがイスラエルがワクチンパスポートを撤廃した理由でもあります。

イギリスで変異型2価ワクチンを承認：モデルナ。成人のブースター接種に

イギリス政府は従来型とオミクロン株に対応する米モデルナ製2価ワクチンを50歳以上、医療従事者、高リスクな人に限定して承認した。これまでにワクチンを２回接種した約2600万人が対象で、子供は含まれていない。従来の常識的知識では2価ワクチンは有効と思われているが、今後はオミクロンの亜株による無症候性パンデミックが続くので、2価ワクチンは無効と考えられる。

日本で10月半ば以降、オミクロン対応ワクチン。２回接種を終えた全員が対象

中途半端な接種率が変異株の誕生を加速するというのは、机上の空論だ。非接種者よりも接種者の体内で、免疫系をすり抜けた変異株が誕生するリスクは高いという免疫防御学の基本を忘れた誤りである。世界中でワクチン頻回接種後に新型株で感染者が急増していることの事実がある。そこから事態の本質を俯瞰的に判断する必要がある。

児玉先生は優秀な研究者でしたが、２年前の国会で８月には東京がニューヨークの惨状並みになると政府や国民を煽り、いつでもどこでも、何度でもPCR検査をと主張して、世田谷区の財政を破綻させ、デルタ株の次解説でも国民や国をミスリードしてきた。研究には間違うこともあるが、それを速やかに訂正して真実を求める研究者の基本的姿勢を忘れてはならない。

米大学の接種推進で、周辺コミュニティの感染率が減少した。接種義務化の再燃か？

一つの大学が接種を義務づけている全州？をリストアップして、アメリカの大学は州や郡により立地条件や人口密度などが大きく異なるので、このような解析の意義は限定的である。アメリカでも巨大製薬企業が営利目的でワクチン接種を煽っているが、過剰反応しないことが大切である。無症候性パンデミックとなったオミクロンでは、年齢と無関係に感染するが早期に喉風邪の治療をすれば問題ないので、ワクチンは不要である。

小児科学会5～17歳すべての子供に新型コロナワクチン接種を推奨。推奨に転じた。発症予防、重症化予防40～80％が確認された？

5～11歳小児への接種は、基礎疾患のある子供で重症化予防が期待されるとしたが、これらはmRNAワクチンの本質的リスクに無知な医師の常識的感情であり、科学的に誤った判断である。心筋症に関する厚労省の捏造データも放置されたままである。近い将来その責任が大きく問われるであろう。オミクロンは感染力が増強した喉粘膜型の風邪ウイルスであり、感染者の裾野が広がって発症しても喉風邪として早期治療すれば問題はなく、安全性不明のmRNAワクチンを打つのはやめるべきである。

理解されないコロナ後遺症

コロナは風邪のようなもので子供は軽症といわれていたが、オミクロンで倦怠感、頭痛、腹痛が続いて不調が1ヶ月ほど続きましたとのことですが、ワクチンが免疫力を低下させて日和見感染症を激増させている事実が無視されています。現時点でワクチン接種がオミクロンの症状をどう増強しているのか、その証拠はありません。が、オミクロンは接種の有無と無関係に感染します。

接種者の方がオミクロンの症状が重いとの疫学データが現れる可能性が高いので、厚労省がデータ捏造などせずに、科学的に解析することが不可欠です。

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参政党からの質問主意書に対する政府答弁

副反応疑い状況を医療機関に開示して、治療に結びつける方策を高ずるべきではないか？

政府：都道府県に対し当該症状に対応する相談窓口の設置や医療体制の確保を依頼したところであり、すべての都道府県において相談窓口が設置され、医療供給体制が提供されていると承知している。（あとは都道府県の責任だという責任逃れ。医療機関が副反応に対応出来ていない）

FDA裁判所開示命令ファイザーの1291種類についてファイザー社に試験データの開示を求めると共に、副反応等についてあらゆる症例の調査を実施し内容を速やかに開示すべきではないか、政府の見解を示されたい。

ご指摘のファイザー社の海外における情報も含め、新型コロナワクチンにおける必要な情報の収集および調査を厚労省に於いて行っていく。定期的に開催している合同部会にて提供し専門家の評価を受けた上で、定期的に厚労省のHPで公表することとしている。

副反応が目立つ事例：女性の月経異常の可能性について。アメリカで39,000人ワクチン接種後に42％で月経異常が増加、さらに閉経者の66％で不正性器出血が報告されている。イギリスの調査でも月経異常に関する報告が6万件以上。月経異常は女性の出産にも関係する深刻な問題である。政府はどう考えるか。何らかの対策を検討しているか。

政府：都道府県に対し当該症状に対応する相談窓口の設置や医療体制の確保を依頼したところであって、すべての都道府県に於いて相談窓口が設置され、医療提供体制が提供されていると承知している。

子供へのワクチン接種：安全性データが十分ではない中で未来ある子供たちに打たせて良いのか。子供接種の努力義務化。今まで努力義務にしなかった、その意味は何か。接種はあくまで保護者の判断で決めるものと理解して良いのか。

政府：努力義務は疾病の蔓延を予防するために、可能な限り接種を受けていただきたいという趣旨に基づく努力義務を定めているものであり、対象者またはその保護者が同法に基づく予防接種を受けるか否かを判断するものである。（政府の願望、お願いというレベル）

子供の接種に対しては慎重であるべきではないか

当該者への新型コロナ予防接種の実施が新型コロナウイルス感染症の蔓延防止、まん延予防のために必要である事、当該者への新型コロナ予防接種の有効性および安全性に関する治験、諸外国における年少者への接種状況等を総合的に考慮し、当該者を対象として実施しているものである。