松田学のニュース解説 新型コロナ最新情報 オミクロンの正体21＜本編＞
井上 正康 大阪私立大学名誉教授
オミクロン株後遺症が長期化？京都大学上野英樹教授によるとオミクロンではウイルス排除細胞が極端に少ない。回復に時間がかかる可能性？
これはオミクロン株の本質を理解していない基礎研究者の誤解である。木を見て森を見ずで、オミクロン株ではメディアが煽るような臨床的な後遺症は世界的に認められていない。デルタ株までの新型コロナは血管壁ACE2を介して、感染して免疫系を強く活性化するので、感染者では獲得免疫系が活性化されて速やかに集団免疫が確立して収束した。一方、スパイクのプラス荷電が激増したオミクロン株では、喉粘膜細胞の産生糖タンパク質に強く結合するために感染力は著しく増加したが、喉粘膜に限局的に結合して圧倒的多数が無症候感染なので、免疫系を活性化する反応は最小限でよく、免疫反応が軽微なのは当然の減少である。葛根湯やのど飴が効く軽症の風邪では、ウイルス排除機能を増強する必要がないのである。
マスク不要・人と距離が取れる屋外では不要。未就学児、園児、
日本におけるバイデン大統領との会合では、誰もマスクをしておらず、マスクが不要である事を皆さんが熟知している、総理も熟知している。のど粘膜への結合力が激増した無症候性オミクロンは、日本でもトロイの木馬のように常にのど粘膜に内在化しており、それを阻止する方法はなく、その必要もない。世界は既に無症候性パンデミックでウイズオミクロン時代が日常化されている。情報鎖国の日本だけがバカ騒ぎしており、それを熟知している岸田首相の発言は、国政のトップとして極めて罪深いものである。
世論調査69％が屋外でマスク外して良い：毎日新聞。ピーチアビエーション・厚労省はマスクを推奨しておらず客室乗務員が着用を強制したことは過剰反応？
マスクは厚労省も推奨しておらず、客室乗務員が着用を強制したことが過剰反応である。岸田首相のご都合脱着説明を聞けば、マスクが不要なことは誰でも分る。日本のマスクヒステリーは極めて重症であり、世界の中でもその異常さは際立っている。不要である事が分っていながらズルズルと延ばしている岸田首相や医師会長の罪は極めて大きい。
外国人のマスク実証実験は必要か？政府は陽性率に応じて検疫緩和を検討？陽性率の高い国には厳しい検閲を、差別か？ワクチン接種をして感染防止は出来ない上に、何度も打った国が感染爆発しているのに科学的合理性はあるのか？陽性率が最も低い地域からは、ワクチン接種の有無にかかわらず検査や自宅待機を免除。次に低いグループは3回目接種を終えていれば免除。残りは検査や待機措置を継続。
その通りであり、医学的にも無意味である。岸田首相も日本国民も世界の笑いものになっていることを恥ずべきである。
世界的に無症候性パンデミックとなったミクロン株は既にトロイの木馬のごとく内在化しており、日本を含む世界中で新変異株が誕生している。この為に入国時の検査や検閲は無意味である。ワクチン先進国で変異株の誕生が加速されているので、ワクチン接種自体が逆にリスクファクターになりかねない。岸田首相はバカ騒ぎを辞めて速やかに科学的根拠に基づいて政策を実行すべきである。
グローバルダイニング請求訴訟棄却、東京都の時短命令は違法
この判決は原告の実質的勝訴であり、当然の結論であるが、都の責任は認められず損害賠償請求については棄却となったことを不服として控訴。賠償額は微々たるものではあるが、科学的にもこんなバカげた結論がまかり通ることは法治国家としては失格である。
新型コロナの主な感染場所は家庭であり、飲食店での感染は数％程度である事が判明していた。当時の西村大臣や厚労省もその事実を知っており、『コロナ対策における死闘』の著者西村大臣に至っては、はっきりした根拠はないが取り敢えず飲食店に自粛していただく、などと非科学的で無茶苦茶な発言をしながら、この愚策を遂行した責任は極めて大きい。
ワクチンの廃棄
8億回以上も購入して消費期限を迎えたワクチンを廃棄するのは当然である。ワクチン廃棄自体は消費期限を改ざんして人災を深刻化させるよりましであるが、国民の血税で購入したワクチンの廃棄数を調査しないとする後藤厚労大臣は職務怠慢である。廃棄数のチェック自体が接種現場の負担になることはあり得ず、無計画な購入計画の責任を追及されないための防衛策に過ぎない。厚労大臣には誰の命令でいつ、どれだけの量を、いくらで購入したかを国民に説明する義務がある。今や厚労省のワクチン政策は無責任体制そのものである。
ワクチン接種で死者増加は本当なのか：宮坂昌之大阪大学名誉教授。ワクチンの接種による死亡を立証できないという主張について？
当初、今回の遺伝子ワクチンには懐疑的だった大阪大学の宮坂氏は安全性、感染予防効果、重症化抑制効果の3つに関して、3本の矢が全て揃ったとして、接種しない選択肢はないと接種を推進してきた。しかし、ワクチン先進国でのブレークスルー感染やブースターショット後の感染爆発や重症化などで宮坂氏の期待は全て裏切られた。しかし、その後もワクチン接種の姿勢は変わることなく、海外の都合の良いデータを恣意的にピックアップしながら自説の擁護に明け暮れておられる。
『ワクチン接種後に亡くなったからワクチンが原因とは結論できない（宮坂）』が、接種後2日目をピークとして死者数が増減する事実はワクチン接種との因果関係を強く示唆する所見である。このような点を科学的に解析することこそが医学者の責務であり、製薬会社の提灯持ちで非科学的に擁護することは科学者としても失格である。
『これまでのワクチン接種後の死亡事例は99.4％が灰色分類で情報不足のために判断できないとされている（宮坂）』病理解剖や組織検査で因果関係をある程度解明することは可能である。製薬企業を擁護することよりも、そのような努力をすることが医学者に求められる責務である。灰色判定の段階でワクチンは安全で接種すべきであるなどと、製薬会社の提灯持ちをすることは医学者賭して不誠実である。
ビッグデータ等を使わなくてもワクチン接種者と非接種者の病気の発症率や死亡率などを比較分析することで、接種後の死亡リスクを客観的に判定可能である。2,021年から本格的に始まったワクチン接種が超過死亡を増加させた可能性が考えられ、2,020年9月から2,021年9月までの死亡者数は約107万5千人で対前年比で59,810人増えている。
宮坂氏はこの死因増は新型コロナウイルス感染によるとしているが、新型コロナ感染は2,020年から起こっているものであり、2,021年度から始まった新たな因子はワクチンのみである。鈴木貞夫名古屋市立大学教授のデータでは、2,021年1月から同年後半まで死者数が接種前から少しづつ増えており、接種開始後から増加傾向が見られる。
宮坂氏はこの図から、ワクチン接種で死者が激増する徴候は見られないとしているが、このグラフで一番重要なことは、接種しても死者数が全く減少せず、逆に増加傾向が見られる事実であり、ワクチンが重症化や死亡率を低下させるとの彼の主張が誤りである事を証明している。製薬企業の提灯持ちで老醜をさらされないよう基礎研究仲間として心から願っている。
※ 宮坂教授は接種後死亡は立証出来ないとしていますが、以下は接種後死亡者の報告です。これを見ると明らかに1日目、2日目の死亡が明らかに多いことが分ります。ワクチンとの因果関係は無い、偶発的事象だというなら以下のようなものではなく、グラフは平坦になるはずです。これこそが言い逃れの出来ない因果関係です。
ワクチン接種を慎重に考える超党派議連について
この超党派議連が日本の子供たちの生命と健康を守る重要な運動に発展することを心より願っている。医学的な情報が必要な場合はいつでも何度でも説明させていただきます。
ビル・ゲイツの動きについて
新型コロナウイルスの病態はスパイクによる血管障害と血栓症が主因であるが、遺伝子ワクチンで産生されるスパイクも血栓症を誘発する毒タンパクである（サーキュレーションリサーチ誌）。接種2日目に早期死者数がピークとなるというのは厚労省が出しています。mRNAワクチンは体内で長期間作用しながら様々な臓器で障害を誘起するものである。ファイザー社にはワクチン副作用に関する55,000ページもの内部資料があり、これを75年間も隠蔽しようとしたFDAが敗訴して資料が公開された。
そこには1,291種もの深刻な副作用、総数113万5千件という多数の死亡例が報告されていた。重篤な副作用に認定された心筋炎はその氷山の一角に過ぎない。事実日本でも2,021年に接種後の短期間に2万7千件もの後遺症が観察されて、1,500名以上が死亡し、同年の超過死亡数は7万人を超え、今年度もさらに増加し続けている。
このような世界的混乱の最中にビルゲイツが10億ドルをWHOに出資し、米国のファイザー社、モデルナ社、メルク社などが協力して3,000人の特別チームを形成し、世界中の加盟国に法的強制力をもつパンデミック協定を決議しようとしている。その成立は一民間人に過ぎない超富裕層が、WHOを介して世界の主権国家の権利と自首決定権を排除して、強制可能なグローバル権力機構の誕生を意味する。
新型コロナ騒動は、米国製薬企業の遺伝子ワクチンと二人三脚で世界を混乱させて危機的分断状況に陥れた。これまでワクチン接種は基本的に個人の自由意志で決定することであったが、パンデミック協定が可決されると、WHOの通達で全加盟国の国民は自動的にワクチン接種などを一律強要されることになる。この様な分水嶺を前に世界中で大規模な抗議デモが多発しているが、お上を疑わずに世間の空気に支配される情報鎖国状態の日本人は、崖っぷちの最前列に立ち続けている。
激動の時代を生きるいい年の大人に、今何が問われているのであろうか。
東京にＣＤＣ（米国疾病対策予防センター）広域拠点を設置する？
今回、バイデン大統領の訪日を契機にＣＤＣ東京オフィスの開設が企画されている。この組織は健康と安全の保護を主導する連邦機関であり、健康推進と感染症や慢性疾患の予防管理を担う政府機関である。日本の厚生労働省のように国民の健康増進を目指している。しかし、今回のコロナ騒動の時期に東京オフィスが開設されることの理由は不明である。
ＣＤＣの東京オフィスが出来ると、日本の厚生労働省の感染対策に大きな影響力を持ってくることが予想される。米国ＣＤＣに関しては、新型コロナウイルスに関して様々な疑惑が投げかけられている。