松田学のニュース解説 新型コロナ最新情報 オミクロンの正体１3＜本編＞
井上 正康 先生
蔓延防止等重点措置基準緩和：コロナ患者向けの病床使用率が50％を下回ること、新規感染者数が減少傾向で医療の負荷の軽減が見込めること。このいずれかを満たすことが解除の条件。
ブースター接種による人体への悪影響は若い世代ほど大きいか？
免役応答反応も含めて大半の反応は、若者の方が高齢者より速やかに強く反応します。これは遺伝子ワクチンに関しても同様であり、既に接種した児童のかなりが重篤な反応を示しており、約10％程度が学校へ通えなくなっています、3月15日時点。またワクチンの副作用には性別も関係しており、筋肉を良く動かす男の子が女子よりも多くの心筋炎が報告されている。よく言われるのは、心筋炎はたいしたことなく大半は回復すると、無責任な薮医者が言っていますが、その25％は将来心臓病に悩まされることになります。
女性では不正性器出血や月経異常が多発しており、将来不妊などの可能性が危惧されています。一方、高血圧や動脈硬化など様々なリスクが増加する高齢者では、遺伝子ワクチンの重篤な障害が起こりやすく、高齢者施設では要介護度が上がり、例年に比べてはるかに多くの高齢者が亡くなっています。このために火葬場ラッシュが続いている。これまでは入所困難で待機することが多かった高齢者施設の空きが目立つようになりました。
イギリスの研究：新型コロナウイルス感染で脳への影響0.2～2％収縮していた
風邪を引くと味や匂いが一過性に分からなくなるのは、昔からある常識であり、これらの症状の大半が回復することも知られています。これは味蕾や嗅覚神経を初めとして、脳や神経細胞には可塑性があるから回復する、時間が経てばこれらの症状は緩和します。デルタ株までの新型コロナや、ワクチンによるスパイクで生じた血栓症や血管障害が脳で起こると回復に時間がかかります。一方で、オミクロン株は喉の粘膜に限局するものですから、このような症状は世界的に起こっておらず、過剰に心配する必要はありません。
新型コロナの死者数は統計の3倍？
中南米、ヨーロッパ、サハラ以南アフリカの低所得国、及び高所得国のイタリアやアメリカの一部地域などでは超過死亡が多い。最も多い国はボリビア、ブルガリア、エスワティリ､北マケドニア、レソトなどで、最も少ない国はアイスランド、オーストラリア、シンガポール、ニュージーランド、台湾などだった。この統計には、被害がはるかに少なかった東アジアが含まれていない。日本と同様に死因の如何を問わず、PCR陽性者をコロナ死にカウントしている国々が多いので、この統計の信憑性は低いと思われる。
感染抑止と人数制限
第5派までのACE2受容体標的型コロナは、糞口感染を基礎としてトイレや生活用品の表面を介する感染経路であったため、3密回避や人流制限などの対策がすべて無効であった。一方、オミクロンは喉粘膜組織に限局的に感染するコロナであり、排泄経路は口からである。オミクロン株はスパイク分子表面に塩基性アミノ酸が7個も増加し、デルタ株以上の感染力が激増した。このため飛沫感染以外に、静電気的結合によりスマホ表面などに付着して感染拡大する特色がある。
このためにイベントの有無にかかわらず速やかに拡散し、日常生活でも無症候感染している。早急に5類以下に格下げし、無駄なPCR検査をやめて日常生活に戻る事が不可欠である。（既に全員が無症候感染しているため、何をやっても意味がない）
ゴーツートラベルが感染と因果関係が無いことは事実です。PCR陽性波の推移を見れば、すべての波が政府の対策と無関係に繰り返していることが明白である。
北区保健所長：感染状況の変化、封じ込めにこだわるべきではない
オミクロンは圧倒的多数が無症候性感染であり、保健所長の言うように、もはや感染封じ込めにこだわるべきではない。症状や年齢に応じて柔軟な対応が不可欠。
すべて（の対策は）無意味です。まん防は感染予防には無効であり、経済的ダメージを深刻化させる効果のみである。
接種した子供は接種していない子供に比べて入院が少ないというデータについて
日本では子供の接種が始まって間もないが、約10％近い子供たちが通学できない状態が始まっている。現在のオミクロンは子供から大人まで誰でも罹る喉粘膜の風邪である。しかし、発症した場合は既往歴や免疫的なハンディのある高齢者の方が入院や重症化は多い。
夏に向けてマスク着用の同調圧力を緩和する方法は
アメリカでは相次いでマスク着用義務の緩和に踏み切っているが、これはEU諸国でも同様である。その主な理由は、感染力が強くマスクを含むすべての感染予防対策が無効であることに加えて、圧倒的多数が無症候性感染であり、治療が不要であることが判明しているからである。これに関して情報鎖国状態の日本人のみが過剰反応して100％近いマスク状態が続いている。これは子供へのワクチン接種に関しても同様であり、海外では大半の国々が子供への接種を中止している。視野狭窄の専門家も含めて、日本国民も世界の情勢に目を向けるべきである。
菅政権のワクチン政策は
管前総理は欧米などが日本よりはるかに厳しい対策をしても、感染拡大を防げない事実とイスラエルでの初期の収束効果を見て、ワクチン接種が重要と判断したと述べている。しかし彼は、ワクチン２回接種後に簡単にブレイクスルー感染したことや、ブースター接種後に多くの国々で感染爆発している事実を知らず、視野狭窄のタコツボ専門家の意見に影響されて、ワクチン１本足打法で解決可能と誤解し、同調圧に弱い勤勉な日本人の接種率を一気に激増させた。
その結果循環器系の既往歴が、免疫的ハンディのある高齢者を中心に様々な副反応が生じ、高齢者施設では要介護度が短期間に一気に上昇して、短期間に多くのお年寄りが亡くなった。事実、接種が開始された2,022年の超過死亡数はアッという間に6万人を超えてしまった。今回の遺伝子ワクチンで産生されるスパイク自体が、血管内皮細胞を傷つけて血栓症を誘起する毒タンパクであることが、2021年春の国際医学誌サーキュレーションリサーチに報告されていた。
その事実を元に、厚労省ですら男児の心筋炎を重篤な副反応と認めざるを得ない状況となっている。本来なら、この論文を元に厚労省の医系技官や専門家が、政府に遺伝子ワクチンの接種を中止させるべきであった。しかし、大半の医学関係者はこの情報を無視し、素人の政治家に接種判断を任せてしまい、２回接種してもオミクロンの感染が止まらないことから、３回目の接種に加え、新型コロナの被害が皆無の小児まで接種する愚策を許してしまった。この失態の責任は、正しい医学情報を政府に届けなかった医学関係者と世論迎合型の政治家の両者にある。
３月から11才以下の小児まで、この危険なワクチンを接種することが始まっており、子供たちが深刻なワクチン後遺症に悩まされる被害が目の前に迫っている。国民以上の政府は生まれないとの名言があり、これが日本人の民度であるが、少しでも被害を食い止める国民運動が急務である。このような事実を理解している全国の医師が有志の会を立ち上げ、医師や医学会への必要な対応を迫ると同時に、国民に正しいワクチン情報を届ける努力をしている。現在は圧倒的少数派であるが、1日も早く医学会や医師を初めとする医学会が正気に帰り、子供たちの被害を少しでも食い止めてくれることを願っている。