インフルエンザで薬を飲むことには賛成できません。薬をやめ、小麦グルテンをやめるだけで寒いところでは凍死するかも知れませんが、風邪を引かない、感染しない身体になります。嘘だと思ったらやってみて下さい。
2/8(土)
日時：2月8日(土)13:15～受付開始 14:00-16:30
場所：宇都宮市文化会館小ホール 栃木県宇都宮市明保野町7-66
定員：200名
駐車場：無料
参加費：2,000円（事前決済の方)
高校生以下は無料
障害者の付き添いの方無料
※現地支払いをご希望の場合は、2,200円（手数料加算）を受付にて現金でお支払ください。釣銭の無いようご準備いただけますと大変助かります。
公益資本主義の本質は中間層を豊かにする事。その青写真とも言える法案が通るはずだった！内閣参与として総理のアドバイザーを行なって来た原丈人さんに驚きのお話しを語っていただきました。
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明けましておめでとうございます。
本年も、どうぞよろしくお願いいたします。
トランプ就任式まであと9日。様々な情報開示が進み日本への追い風となるよう、政府への厳しい国民の監視が必要です。正念場となる2025年、一緒に頑張って参りましょう。
【プランデミックの正体 3】
井上 正康 大阪市立大学名誉教授
①WHOが2021年の中国との共同調査で「市場コウモリ説」を支持する結論を出したにも関わらず、今般、中国が十分なデータを提出していないとしている理由は何なのでしょうか？当時の調査が出来レースだったことをWHO自身が自覚しているのでしょうか？テドロス事務局長はどんな立場なのでしょうか？・新型コロナ 初の感染公表から5年 WHOは中国にデータ共有求めるが、中国は「新型コロナ情報を一切包み隠さず共有した」と強調
A）新型コロナウイルスが感染拡大した武漢で「原因不明の肺炎として感染が公表されてから5年になる。2020年1月にパンデミックを宣言したWHOのテドロスと中国政府は「2021年初めに武漢の市場でコウモリから他の中間宿主を経てヒトに感染した」との仮説を支持した。中国外務省は「新型コロナの発生源や遺伝子配列についてWHOや国際社会と共有し、感染対策で大きく貢献した」と述べた。今回、WHOは「中国当局を透明性と協力が欠けており、道義的かつ科学的な責務として改めてデータ共有を求める」と批判している。これに関しては先日、520ページに及ぶ米下院最終報告書で「新型コロナウイルスは武漢研究所で遺伝子操作による機能獲得試験により誕生した事、NIHのファウチ博士がその研究に米国の公的資金を提供していた事、武漢での市中感染より数ヶ月早い秋に研究所員が新型コロナに罹患していた事、及び研究所からのウイルス流出が故意か否かは不明である」と述べている。WHOのテドロス事務局長は発言をコロコロと変え、中国寄りの意見を述べ続けてきた。ビルゲイツやファイザー社をはじめとする巨大製薬企業などから巨額の資金（85％以上）を受けており、しかし、1月20日にトランプ政権が正式に誕生してロバートFケネディーJr.が全厚生行政を指揮する事になり、米国はWHOへの資金拠出を止めて即時脱退し、ファウチ博士を偽証罪で罰する可能性が高い。
②mRNAワクチンが色々な感染症や疾病対策として拡大していく流れを「ワクチン新時代の幕開け」としていますが、これが原理的に間違いであるということがなぜ、専門家たちの間で共有されないのでしょうか？世界中で論文が出ているのであれば、彼らも無視できないはずですが、不思議なことです。・新型コロナ以外の国内治験も進みｍRNAワクチンが発展する
A）学生時代に「ジェンナーの種痘物語」を学んだ医師達は「ワクチンに関して素人同然」であるが、それを不可欠と信じている。“ワクチンと詐称された遺伝子治験薬”はウイルスのスパイクを産生する難分解性mRNAであり、全身の細胞に取り込まれ、スパイク産生細胞が自身の免疫系で攻撃される運命である。この際にスパイクの抗体も産生され、頻回接種者では自己免疫疾患を誘起する。mRNAの鋳型として使用されたプラスミドDNAの断片が大量に混入することが判明し、接種者では様々な遺伝子組み換えが起こり得る。難分解性mRNAワクチンは根本的な毒物であることが証明された。この為、分解され易い遺伝子を自己増殖させてスパイクを作り続ける“レプリコンワクチン”が開発され、世界で初めて日本でのみ承認発売されている。自己増幅型レプリコンは他の感染症にも利用可能と期待されているが、接種者が“ワクチン製造マシン”となり、“従来型mRNAワクチン以上に有害”である。現在、新型コロナとインフルエンザを組み合わせたmRNA製剤、ノロウイルス、サイトメガロウイルス、RSウイルス、HIVなどを標的とするmRNA製剤が第Ⅲ相治験中で2027年から審査後に販売予定である。“遺伝子ワクチンは根本的なコンセプトミス”であり、いかなる病原体に対しても用いてはならない。
③この記事の中に「毒物は体に証拠を残すが、ワクチンは体に証拠を残さない」とありますが、患者に直に接している看護師や死亡現場に接している警察や監察医は、ワクチン禍に気付いているものの、死因としてのエビデンスがないことが専門家による「ワクチン禍」の認識を妨げているのではないでしょうか？ワクチン死であることの証拠は、どのようにして把握することができるものでしょうか？死因としてワクチンを特定する方法があるなら、普及させられないものでしょうか？
A）“ワクチンは証拠を残さない毒薬”は今日でも真実である。指紋と同様に“免疫的個性も十人十色”であり、これに加えて“ロット差”も有り、両者の組み合わせで“百人百様の反応を示す”のが免疫反応である。臓器移植でも“皮膚は自家移植以外は不可能”であり、これも“免疫的特性が百人百様である事”を示している。特異的免疫染色法では、コロナ感染の場合はウイルスのスパイク蛋白とN蛋白が同時に検出されるが、mRNAワクチンの場合はスパイク蛋白のみが検出される。後者の場合は『ワクチンによる被害である』と確定診断可能であり誤魔化す事はできない。（一社）ワクチン問題研究会は、この鑑別診断法を確立し、医科大学の研究室で鑑別診断を行う準備を進めている。本来、この様な作業は国が行うべき事であるが、政府が加害者である為に史上最悪の薬害に放火無理しているのが日本の実情である。国民が目覚めて政府を法的に糾弾するしか解決策はない。
④ロバート・ケネディJrが厚生長官になっても、ワクチン利権者は様々な抵抗をするのではないでしょうか？トランプ次期政権で米国のワクチン政策が本当に180度変わると期待してよいものでしょうか？・2025年「新型コロナ」新たなステージに？・トランプ政権の厚生長官がコロナとワクチンを徹底調査すると明言
A）昨年末での日本のワクチン副反応疑いは3万7000件以上、死亡疑いは2200件以上で、因果関係が認められたのは僅か2件で99%は評価不能（わからない）と報告されている。「ワクチンは証拠を残さない毒薬」なので、実際の被害は遥かに多い。トランプ政権の厚生長官にロバート・ケネディJr.が就任したら「コロナとワクチンを徹底調査する」と明言しているので、彼らが暗殺されずに新政権が誕生すれば、多くの事が変わる可能性はある。世界中で未だに定期接種を行う唯一の国として、日本人は世界中から哀れみの目を向けられている。米国自体も瀕死の状態であり、MAGAやMAHAを基本政策とするトランプ政権は日本人のことを考える余裕はない！「情報を統制して遺伝子ワクチンを激推ししてきた日本政府が非を認める事はあり得ず、裁判に訴える」しかない。国民自身が自主独立を本気で考えてマトモな政治家を選んで政府のキャビネットを正常化する以外に解決策はない。
⑤ 現状でコロナワクチン接種が予想よりも非常に少なくなっている理由としては、コロナが流行っていない、有料であるなどのほかに、副反応への懸念が国民の間に広がっていることがあるようです。人々にとってワクチン接種後の死亡事例が日常的となっている現状では、こうした「肌感覚」に向き合うことこそが政治や医療の役割なのではないでしょうか？「ワクチンへの疑問＝反ワクカルトの陰謀論という思考回路」が植え付けられていることが、各界指導者たちの目を曇らせていないでしょうか？・新型コロナワクチン接種率わずか2％。しかし、 “定期接種”で高齢者中心に10月からスタートも。
A）海外では大半の国が3年前の春にワクチン接種を止めており、日本人だけが盲目的に接種し続けている。情報鎖国状態の日本人も「ワクチン接種後に感染し、逆に健康被害者が激増している様子」から、流石におかしいと気付き始めた。これは「世界から2年遅れであり、日本人が如何に世界知らずの民族であるか」を示している。「各界の指導者たちの目が曇らされたのではなく、これが現在の政治家や日本人の実力」なのである。この悲惨な状態は教育でしか正すことはできない。『国民以上の政府は生まれない』との名言を改めて思い知らされる。
⑥日本政府はワクチン開発の司令塔として先進的研究開発戦略センター（SCARDA）を設立し、日本の製薬会社も「平時からあらゆるウイルスに効くワクチンや治療薬をある程度そろえておき、有事の際に応用、活用できるようにしよう」と、現在も研究開発を進めているそうですが、そもそもワクチンについて、そのようなことは可能なのでしょうか？結局はmRNAワクチンの応用例が次々と開発されることにならないでしょうか。安全保障に欠かせないワクチンと治療薬：平時から情報収集分析の体制整備
A）2019年12月に武漢市当局が新型コロナウイルス感染症を初公表してから5年になる。当初、メディアに恐怖心を煽られた国々がワクチン争奪戦を展開したが、「無効であるだけでなく有毒である事」に気づいた国は2回の接種で中止した。しかし、「ワクチンは国の安全保障に必須」との考えは根強く、米英の政府も巨大製薬企業に税金を投入した。「自国をワクチン敗戦国」と誤解した日本政府は「ワクチン開発の司令塔として先進的研究開発戦略センターSCARDAを設立し、海外が見限った遺伝子ワクチンの開発」を2週遅れで開始した。現在、武田製薬を中心に、第一三共、Meiji Seikaファルマ、塩野義製薬などがワクチンを製造し、第一三共とMeiji Seika社のワクチンは定期接種に用いられている。しかし、これらのワクチンは全て薬害で中止される事になるであろう。俯瞰的視野を欠いた政府や医学研究者が薬害から目覚めるのは未だ先のことであろう。
⑦岡山大学が新型コロナ後遺症の研究を本格化するようですが、ワクチン禍を考慮に入れて成果を挙げることは期待できるでしょうか？この記事に後遺症が「筋痛性脳脊髄炎/慢性疲労症候群（ME/CFS）」を引き起こす要因として「ワクチン未接種」が挙げられていますが、どう反論できるでしょうか？また、オミクロンでブレインフォグになりやすいということは正しい観察でしょうか？・新型コロナウイルス罹患後症状に関連した筋痛性脳脊髄炎/慢性疲労症候群ME/CFSの研究
A）筋痛性脳脊髄炎/慢性疲労症候群(ME/CFS)はウイルス感染で発症することが知られている。岡山大学病院は国立研究開発法人日本医療研究開発機構AMEDの委託でME/CFSの原因を研究している(2024年12月PLOS ONE)。しかし、これはmRNAワクチンによるスパイク病(Spikeopathy)が主因であり、この様な視点を欠いた研究の成果は限定的なものになるであろう。ワクチン後遺症として顕著な脳障害であるME/CFSでは、ビタミンDの大量療法が有効であることが報告されている。 喉粘膜組織に限局的に感染するオミクロン株では喉粘膜の症状が主体であり、ブレインフォグを発症する可能性は低い。
⑧ 新型コロナの臨床に当たってきた安井医師の次の発言について、先生のコメントをお願いします。「新型コロナのリスクはインフルエンザと同等か低いとの認識に惑わされるべきではありません。高齢者の死亡率や重症化率は高く、後遺症発生率は他の感染症より高い。1月に注意してほしいのは新型コロナ変異株XECの流行」
A）新型コロナは2023年5月に5類に格下げされたが、大阪済生会病院の安井良則医師は「コロナのリスクが低下した訳ではない。高齢者の死亡率や重症化率は高く、後遺症の発生率は約7％と他の感染症と異なる認識が必要」と述べている。これは「目前の情報に振り回されて『5類感染症』の定義の意味を知らない医師の発言」である。“風邪もインフルエンザも高齢者には高リスクである事は世界共通の現象である。「死亡診断書に基づくコロナ死者を2022年は6万人、2023年は5万人」としているが、その多くはワクチン接種に伴う死者の可能性が高い。事実、海外では5類に格下げられたオミクロン株での死者は極めて少なく、高リスクの遺伝子ワクチンを使い続けているのは日本だけである。これに関しては既に多くの医学論文が報告されており、広い視野で診療に当たる必要がある。
⑨新年を迎え、パンデミックやmRNAワクチンに関して、この2025年に予想される動きや私たち日本国民が心得なければならないことなど、先生からのメッセージをお願いします。
A）海外では新型コロナ騒動は既に終っており、情報鎖国状態の日本だけが過剰反応して危険なmRNAワクチンやレプリコンワクチンを接種し続けている。昨年の米国議会で520ページに及ぶ『最終報告書』が作成され、『武漢の新型コロナが機能獲得試験による人工的ウイルスである事、その研究開発に米国の公的資金が使われていた事、その出口として遺伝子ワクチンが準備されていた事』などが明らかにされた。しかし、情報鎖国状態の日本は『mRNA型ワクチンの世界的製造拠点と治験大国になりつつある。本年1月20日にトランプ新政権が発足すると同時に、「過去5年間のプランデミック騒動と遺伝子ワクチン薬害の実態が明らかにされる』であろう。日本では本年もTVやマスメディアが「新型インフルエンザやエボラウイルスなどで恐怖感を煽る可能性」がある。多くの国民がフェイクニュースに振り回されず、遺伝子ワクチンと決別して健康な日本を取り戻す年となる事を心より願っている。
1/29（水）
【大阪】第一回定期勉強会 ワクチン後遺症・デトックスセミナー
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※ コメントを付けて戴きました。嬉しさ一杯。自分では書けないんですよね。連絡できませんが、ありがとうございます。脳梗塞の症状より、めまいの方がもっと辛かったと思いました。
てくてくチョコ
2024年10月25日に日本でレビュー済み
※ 変形性ヒザ関節症の本が削除されました。価格変更申請が問題だと思いますので後でまた出版したいと思います。どちらも解消まで2～3ヶ月はかかりますので、冬の今から取り組んでおいた方が良いと思います。
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