たしか、42万人助かった(はず)でしたっけね。 https://t.co/y1inpBEvri
— 森田洋之@医師・community Dr./医療経済ジャーナリスト/「医療」から暮らしを守る/音楽家 (@MNHR_Labo) December 24, 2024
やっぱり、一見まともそうなコメントをニュースでしてたこの医師(問題医師が勤務してた美容外科チェーンのトップ)も、まともではなかったのですね。このボスにしてあの勤務医ありって感じです https://t.co/r2CilaJt32
— 青山 まさゆき (@my_fc1) December 24, 2024
【速報】
明治製菓ファルマから社内調査の公式報告。
兵庫県知事選であれだけ大騒ぎした公益通報者保護法には触れないのだろうか?https://t.co/dfeqvhLq3I pic.twitter.com/sX2Mrusk8f— 森田洋之@医師・community Dr./医療経済ジャーナリスト/「医療」から暮らしを守る/音楽家 (@MNHR_Labo) December 19, 2024
【鹿先生 解説(2024.3.14)】
■モデルナのコンサルタント(森尾友宏 氏)がワクチン副反応検討部会の部会長をやっている件
💬最初からまとも(公正)な審議、検討するつもりなど毛頭ない(されては困る)のですpic.twitter.com/WmWiBZnswZ https://t.co/ZqRPxmhp3N— Yohchan(インプレッション、エンゲージメント数を減らすのはやめなさい) (@ikeyo1965) March 15, 2024
感染症専門医の忽那賢志さんも #面会制限 の緩和を呼びかけています。「この記事が面会制限を見直すきっかけになってほしい」とまで。今はもう、患者のQOLを優先できるはず、と。
病院の面会制限はなぜ続くのか「この記事が見直すきっかけになれば」 | 毎日新聞 https://t.co/OQ7zFACtxN
— おぐにあやこ (@ayaoguni) December 23, 2024
麻生泰氏 女医が解剖の献体をSNSに投稿し謝罪 解剖セミナーの主催を辞退「批判は真摯に受け止め」
東京美容外科の統括院長で、グループの年商は200億円を超えるという現役医師・麻生泰氏(52)が、23日までに自身のX(旧ツイッター)を更新。同院に勤務する医師が、SNS上に不適切な写真を投稿したことを謝罪した。
この問題を巡っては、東京美容外科に勤める女性医師が、グアムでの「解剖実習」の様子として、献体の前でピースサインをした写真をブログでアップし、ネット上で物議を醸した。その後、女性医師は投稿を削除し、モザイク処理をしたつもりが不完全のまま公開していたと説明。「医師でありながら人としての倫理観が欠如した投稿をしてしまったことについて心からお詫び申し上げます」と謝罪した。
麻生氏も、自身のXで「大変申し訳ございません。主催者の1人としてお詫びします」と謝罪。一方で「ただ、解剖をする事は外科医にとって、とても重要な意味を持ちます。臨床に携わる医師が解剖する事は、学生時代との解剖とは違い、患者さんに直結して還元できる事が大きいです。腕の良い外科医を作るうえではなくてはならないものだと考えています。全ては患者さんの利益になる事だと考えます。この写真は、アメリカで解剖している事ですので、日本ともルールが異なります」と訴え「投稿は既に削除されております。この事で臨床医師が解剖できる火が消えませんように願います」とつづった。
他のポストでは「ご献体をSNSにあげないようの注意事項は徹底していたのですが、当該の先生がSNSに慣れておらず、一部、消し忘れていたようです。ご批判は真摯に受け止め、解剖セミナーの主催は今後は降ろさせて頂きます」と釈明。なお、当該の解剖研修については「セミナーの運営自体は、適切になされています」としている。
日本のワクチン問題への考察がVaccine誌(IF=5.5)に掲載されています。https://t.co/mjFK11eYd6…
— 森田洋之@医師・community Dr./医療経済ジャーナリスト/「医療」から暮らしを守る/音楽家 (@MNHR_Labo) December 16, 2024
※ ワクチン接種に一番大きな影響を与えたのはTVだった。これは高齢者ではなく子供の親世代である。1億総痴呆社会の到来であろうか。これから何回でも騙されることに。『人に移したら大変なことに』『周りの人への思いやり』プロパガンダ機関を一番信用する日本人は滅んでも仕方がない。ファイザーの有効性95%は嘘で19%しかなかったばかりか、ファイザー取締役が欧州議会にて『人にうつすかどうかテストしていない』と証言している。数年前の出来事。TV以外は信用できないと思うのだろうか。
親が子どもへのコロナワクチン接種を決断した理由
コロナワクチン接種後の後遺症に苦しむ子どもを抱えた親は、子どもにワクチンを接種させたことで、自責の念に苛まれている。
新型コロナワクチン後遺症患者の会では、後遺症の患児を持つ親を対象に、ワクチンに関する情報源や接種することを決めた理由についてアンケート調査を行った。山梨県と岡山県でも、子どものコロナワクチン接種に関して同様の調査を行っている。今回、3つの調査から、親が子どもへのワクチン接種を決断した背景を探ってみた。
3つの調査から、テレビ報道が、情報源として、最も強い影響力があったことがわかる。インターネットニュースや新聞を加えれば、ワクチンに関する情報のほとんどは、マスメディアから得たものである。かかりつけ医からの情報で接種を判断した親は、ほとんどみられない。(図1)
それでは、どういった理由で子どもにワクチンを接種したのだろうか。患者会、山梨県、岡山県のアンケート結果を示す。(図2)
子ども本人が接種を希望した場合もあるが、おそらく、周りの多くが接種していることに影響されたのであろう。接種しないとイジメに遭いそうという回答からその辺りの事情が窺える。
本人よりも、同居する家族にうつさないためという回答が目に付く。さらに、社会全体の感染拡大を防止するためという回答もみられる。
変異株の出現により、ワクチンに感染予防効果がないことや集団免疫の獲得が困難なことは、かなり早くから指摘されていた。ワクチンを追加接種することで、変異株に対する免疫能が抑制されることも報告されていた。実際、ワクチンを打つほどコロナに感染しやすくなることを示す報告は多い。
ワクチンにとって不利な情報は、極力、国民に伝えられなかったのは周知の事実である。現在、ワクチン接種後に死亡した患者の遺族や後遺症患者自身が、国がワクチンの危険性を伝えないまま接種を推奨したことを違法として集団訴訟を行っているが、ワクチンのリスクを伝えることのほか、ワクチンの効果に関して正確な情報を伝えなかったことも問題視されるべきである。
国民は、ワクチンに関する情報のほとんどをマスメディア、とりわけ、テレビ放送から得ている。ワクチンをうった理由として、家族に感染させないためにという理由が多いが、「思いやりワクチン」「 大切な人を守るために」というキャッチコピーが、一時期、メディアで氾濫していた。
集団訴訟の原告となった当時高校生の女性が、第一回口頭弁論後の記者会見で、以下のような思いを述べている。
私は思いやりの心が大事だと思ってワクチンを打ったのに、病院からも学校からも、人に対する温かな思いやりを感じたことはありませんでした。思いやりワクチンが引き起こしたこんなひどい状況は、国がワクチン後遺症を公に認めていないせいで起こったのではないかと思います。
サッカー元日本代表が、「あなたとあなたの大切な人を守るためにも、ワクチン接種をご検討ください」と、政府広報CMで呼びかけていたことを思い出す。河野太郎元ワクチン担当大臣が、はじめしゃちょう、YOSHIKI、きゃりーぱみゅぱみゅなど、若者に人気のあるタレントやYouTuberとの対談を若者向けにSNSで発信したことはよく知られている。
タレントを動員した一連の広報は、いかにも、広告代理店が関わっていたことを思わせる。実際、ワクチン接種を推進するにあたって、厚労省は「新型コロナウイルス感染症のワクチン広報プロジェクト」をブラップジャパンというPR会社に業務委託している。
業務内容には、マスメディアを通じた効果的な広報の実施、非科学的な情報に対する対処が含まれているが、PR会社が主導する広報が、中立的な立場で、国民に情報を伝えたかを検証をしなければならない。業務内容には、記者勉強会、記者会見における関係資料の作成も含まれており、その資料を確認する必要がある。
今回のコロナ禍においては、国民はPR会社のメディア戦略に基づく情報をもとに、ワクチンを接種するべきか否かの判断を迫られた。公正な情報をもとに、納得してワクチンの接種を受けたかは疑問である。
接種後に死亡あるいは後遺症を発症しても、承諾書にサインして接種したのだから自己責任だという意見もあるが、自己責任とするには、十分なインフォームド・コンセントが前提である。
今回の検討で、子どもへのワクチン接種を決めるにあたっては、「大切な人を守るために」とテレビ報道が訴えたことが、大きな影響を与えたことが明らかになった。現在も在京テレビ局は、一律にワクチンに不利な情報を報道していない。
ワクチン後遺症について、筆者に取材を申し込んできたテレビ局関係者に聞くと、PR会社が企画した勉強会の成果によるのか、番組制作者の多くは、心底、厚労省の発表を信じているようである。少なくとも、メディアに属し、国民に医療情報を発信する立場にあるものは、一方的な情報のみでなく、対立する立場からの情報も入手し、公平に判断するリテラシーが必要である。