どれだけ声を上げてもメディアや政府によって削除され、無視され、デマ、誤情報として扱われる。この世の中は上がやることに疑問を抱かず黙って従う、何なら体制側を積極的に応援することが良いのかも知れません。しかしそれでは国民の多くがワクチンで亡くなり、日本が属国扱いされる上にグローバリスト達が日本の富を持ち去ってしまいます。体の良いATMと化して、それでも生きていれば良いのかどうか？ そうではありません。おかしいと思うなら行動せよ！
11/13(金)20:00-21:30生放送
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「エボラ プランデミック阻止の意思表示 ! パブコメ １２月１４日（土）まで にご参加を！
長崎大学のBSL4施設指定に反対の声を上げてください
ストップ ザ エボラ・ウイルス（致死率80~90％）搬入 !
長崎を、都心を、BSL4エボラ感染実験で武漢化するな !
北九州市のエボラ訓練でレプリコンワクチン100日開発を煽るな！
長崎県知事も北九州市長も厚労省出身者。
世界で動き出す国民運動 プランデミックの衝撃
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【オミクロンの正体129】
井上 正康 大阪市立大学名誉教授
①Meiji Seikaファルマが反論の根拠として、「オーストラリアで承認申請がなされ、現在は審査の最終段階であることやアメリカをはじめヨーロッパ以外の他国でも臨床試験や開発申請準備が進んでいること」を挙げていますが、実際にそうなのでしょうか？これらの国々で承認される可能性はあるのでしょうか。また、これをもって反論の論拠とすることはいかがなものでしょうか？・渦中の「レプリコンワクチン」を解説！学会とメーカーで議論が勃発？
A）10月からの新型コロナワクチン定期接種で「自己増殖型レプリコンワクチンの安全性」が問題にされている。これに関して、ファイザーとモデルナに加え、第一三共、Meiji Seikaファルマ、武田薬品工業の5社が「オミクロン変異株JN.1対応型mRNAワクチン」を準備している。この中で武田のみが古典的組み換え蛋白型で、他は全てmRNA遺伝子型であり、Meiji Seika社製が「体内で遺伝子が自己増殖するレプリコン型」である。『mRNA型ワクチンは基本的なコンセプトミスであり、自己免疫疾患を誘起する毒物である事実』が判明しており、レプリコン型では更に未知の危険性が危惧されている。これに関して日本看護倫理学会が本年8月に「レプリコンワクチンへの懸念と題する緊急声明」を出した。これに対してMeiji Seika社は、「非科学的誤情報であり、法的措置も含めて厳正に対処する」と緊急声明を出した。会社側はその根拠として「オーストラリアで承認申請の審査中であり、欧米以外の国でも臨床試験や開発申請が準備されている事」を挙げている。しかし、どんな酷い内容でも申請自体は可能であり、安全性の根拠とは無縁である。科学的議論を基本とする医学会と営利企業の主張が対立する場合、『安全性に懸念があると考えて慎重に検討する事』が良識である。事実、レプリコン開発国の米国や大規模治験国のベトナムでは未だに不認可であり、将来的にも認可は難しい。日本でのみ認可された理由も不明である。9月に同社社員の「チームK」が出版した告発本『私たちは売りたくない！』も話題になっている。著者の同僚Kが2021年の2回目のワクチン接種3日後に急性心不全で亡くなり、予防接種健康被害救済制度で救済認定されている。国民の健康を犠牲にして利益を優先する企業は消滅するであろう。
②新変異株「XEC」は気にしなくてよいものでしょうか？この記事では、最近でも「コロナ死者数はインフルの15倍でコロナは恐るべき病気であり、風邪だなんてとんでもない」とされていますが、いかがでしょうか？
A）厚労省は「オミクロン株XECが寒い北日本で増加し、11月17日に感染者数9406人（1.9人/1医療機関）」と発表した。5類に格下げされた風邪コロナは、昨年も11月半ばから増えて正月明けがピークだった。二木芳人医師は「コロナは怖い病気であり、『風邪』なんてとんでもない。65歳以上の高齢者はXEC株にも有効とされている新型ワクチンを打った方が良い」と煽り報道している。昨年5月以降のコロナ死者数が3万2576人とされているが、その大半はワクチン接種者であり、ワクチン後遺症の可能性が高い。 事実、オミクロン株XECが主流株となっている欧米諸国では深刻な被害も無く、遺伝子ワクチンは絶滅状態である。オミクロン株は『感染力が強いが、喉風邪』であり、こまめな手洗い、うがい、生理食塩水による鼻うがいが有効であり、食物繊維の多い食事で腸内フローラの多様性を維持し、十分な睡眠と適度の歩行で免疫力を維持することが大切である。製薬企業の献金まみれの藪医の煽り報道に騙されてはならない。
③泉大津市の南出市長の次の発言について、先生からもご説明いただけるでしょうか？「なぜ、夏にインフルエンザが流行するのか？なぜ、帯状疱疹や梅毒が流行するのか？因果関係に免疫低下があるとすれば合点がいく。今回のスパイクたんぱく質はエストロゲン（女性ホルモン）受容体様活性があることが分かっている。卵巣がんや乳がんなどの女性のがんが増えた理由も、ワクチンのスパイクの影響が考えられるのではないだろうか？」・10月開始の新型コロナワクチン定期接種 泉大津市はなぜ、公費負担をしないのか？
A）その通りです。mRNAワクチンの副作用として「免疫力が低下して日和見感染症を誘発する事」が知られており、Vaccine-induced AIDS（VAIDS）と呼ばれている。mRNAワクチン接種者で帯状疱疹、梅毒、季節外れのインフルエンザが流行するのはこの為である。スパイク蛋白にはエストロゲン受容体様活性もあり、これが乳がんや卵巣がん増加の理由である。
「南出賢一泉大津市長が10月開始の新型コロナワクチン定期接種に対して公費負担をしない理由」は単純明白である。mRNAワクチンは「血栓症、循環系障害、自己免疫疾患、免疫不全、ターボがんなどを誘発する毒物であり、史上最悪の薬害を起こし続けている。「こんな代物を市民の血税で支援して被害者を出す事は言語道断であり、接種に対して一切補助しない」と決断したのが南出市長であり、これは医学的にも正しい判断である。泉大津市以外に同様の決断をした自治体は少ないが、ワクチンの安全性に懸念を示しながらも「お上の通達だから仕方がない」と責任を放棄している市長が多い。南出市長は早い時期に「武漢ウイルス騒動の初期に中国の診療ガイドライン」を入手してワクチン後遺症患者の改善プログラムを実施し、有効な方法を『市の事業』として続けており、これに全国から多くの申し込みが殺到している。国は23年度の被害給付予算を3億6000万円と見込んでいたが、補正予算では397億7000万円と110倍にも膨らんだ。接種に伴う死亡認定数は843件とされているが、これは氷山の一角に過ぎない。若者も多く亡くなっており、4回以上の接種者では突然死が多い。ワクチンの有効性に関する説明も次々と変わり、その効果は全く証明されていない。市民を守る為に、「そんなワクチンに対して税金から補助は出せないし、困った人が泣き寝入りしなくてもすむように助ける」としているのが南出市長の基本方針である。
④この記事の中の次の記述はどの点がおかしいでしょうか？「インフルエンザ、そして新型コロナウイルスがマイコプラズマ肺炎と同時に感染することを防ぐために重要となるのがワクチン接種だ。インフルエンザと新型コロナのワクチンでは新型コロナワクチンの副作用が強くてつらいので、今の時期はインフルエンザを絶対に先に打つべきである。インフルエンザは不活化ワクチンであり、1週間経てば他のどんなワクチンでも受けられる」
A）鈴木紀夫医師が「マイコプラズマ肺炎・インフル・新型コロナに同時感染する懸念があるとして、うがい、手洗い、ワクチン接種」を呼びかけている。これまでのインフルエンザワクチンは“不活化タイプ”であるが、今後はmRNA型が主になる。事実、経済産業省の補助金で第一三共をはじめとする20社もの企業が「mRNA型インフルエンザワクチン」を準備している。通常、未接種者ではコロナとインフルエンザが同時感染する可能性は低いが、mRNAワクチンの頻回接種者では免疫力が低下するので同時感染は起こり得る。手洗い、うがい、鼻洗浄に加え、食物繊維の多い食事、適度な歩行と睡眠で免疫力を維持することが大切である。間違ってもmRNAワクチンを接種してはならない。
⑤この記事にあるRSウイルスとは何でしょうか？また、RSウイルスワクチンとはどのようなものでしょうか？安全性、有効性はいかがでしょうか？
・米ＣＤＣ、数週間以内に新型コロナとＲＳウイルス感染拡大を予想
A）ＲＳウイルスは呼吸器合胞体ウイルスで年齢を問わず感染するが、乳幼児期に重要な病原体であり、生後数週～数カ月間は重症化し易医。低出生体重児、心肺系疾患者、免疫不全では重症化リスクが高いが、これはRSウイルスに限らない。米ＣＤＣは「新型コロナとＲＳウイルスが国内で拡大している」とし、FDAがファイザー、独ビオンテック、モデルナの改良型コロナワクチン、及び英グラクソ・スミスクライン、モデルナ、ファイザーのＲＳウイルスワクチンを承認し、１８歳以上に新型コロナワクチン、75歳以上にＲＳウイルスワクチンを推奨している。新型コロナワクチンの危険性は明らかであるが、遺伝子組換えモノクローナル抗体であるＲＳウイルスワクチンでは、妊婦で抗体が胎児に移行して感染を予防するとされている。ファイザー社のワクチンはRSウイルスAおよびBのFタンパク質の組換え2価ワクチンであり、注射部位の腫れ、痛み、発熱、神経過敏、発疹、肝機能異常、腹部症状、呼吸器症状などの副作用がある。妊婦にはワクチンは危険であり、食事や十分な睡眠などで免疫力を維持する事が大切である。
⑥新型コロナワクチンについて接種と疾病・障害との因果関係がこれまでに8,432件も認定されていること自体が異常ではないでしょうか？政府はどこまで事例が増えればワクチン接種の中止判断に至るものでしょうか？政府はなぜ、現状を放置するのでしょうか？・コロナワクチン接種の死亡事例含む41件を認定 – 厚労省の予防接種審査分科会（URL削除）
A）これは医学的にも極めて異常な史上最悪の薬害であり、政府や医療関係者の罪は極めて大きい。国民の生命や健康に無関心な菅政権、岸田政権、石破政権は棄民政策を暴走させており、与野党を含めて国民を守る意識が欠如している。薬害裁判で敗訴しない限り、国がマトモな政策を遂行することは無いであろう。
⑦先般の兵庫県知事選は「メディアの死」を意味しました。SNSで情報を得るようになった国民はもはや大手マスコミの報道を信じなくなりつつあります。ワクチンのリスクについて「報道しない自由」を行使してきた日本のマスコミもトランプ次期政権の誕生で報道姿勢を転換すべき時に来ていると思いますが、彼らに自らの非を認めさせるためには何が必要でしょうか？倉田真由美氏がロバート・ケネディＪｒ．氏の“陰謀論者”報道を疑問視！
A）漫画家の倉田真由美氏がXで「トランプ次期大統領が保険福祉庁長官に任命予定のロバート・ケネディJr.氏をテレビなどが『陰謀論者』とレッテルを貼り、彼を貶めたい勢力が存在する」として日本の報道姿勢を疑問視している。倉田氏は「そりゃ、ワクチンを売りたい側には彼は邪魔でしかない存在」と推察した上で、「ワクチンを疑う人を陰謀論者というなら、新型コロナワクチン接種者が激減している海外や今の日本は陰謀論者だらけだ。『ワクチンを疑ってはないけど、今はもう打たない』はコントでしかない！」と皮肉っている。RFKJr.氏は「ワクチンの認可制度に重大な問題があり、食品添加物なども米国民を不健康にしている」として改善を訴えている。トランプ政権でのケネディー氏の政策により米国の健康政策が激変することは間違いない。しかし、「それが日本にも好影響を与えてくれる」と期待するのは早計である。自国第一のトランプ氏もケネディー氏もMAGA及びMAHA論者であり、「日本の問題は日本人自身が解決すべきである」と考えている。他力本願でいる限り、日本の政策がマトモになることはあり得ず、国民がマトモな政治家を選んで監視し続ける事が不可欠である。
⑧ワクチンのリスクについて話そうとしても、そもそも聴きたくないという反応をする人が多いようです。もうすでに打ってしまった人には、後遺症の発生を予防する方法があることを同時に伝えないと、真実がなかなか伝わっていかないと思いますが、どんな説明をすれば良いでしょうか？
A）同調圧などで打たされても、「基本的に任意であるワクチンでは接種者の責任とされ、『接種を選択した自分の過ちを認めたく無い』との無意識的心理が強く働く。「良かれと思って接種した医師達にも『自分達が加害者である事』を認めたくない心理が強医。この無意識的感情は『理論では修正し難く、感情で上書きし続けなければ修正し難い』のが実情である。ワクチン後遺症で苦しんでいる被害者には「接種した自分の判断を『やむを得なかった事』として自己弁護すると同時に、『この窮状から脱出できる有効な治療法がある』と希望が持てる事が大切である。その為には「遺伝子ワクチンの根本的間違いを理解すると同時に、精神的苦痛を理解して一緒に治療法を模索する事」が重要である。
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渋谷区南平台町１６−１７
オフィシャルサイト：https://jcpac.org/
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12月21日
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