血圧を薬で下げるとめまい、立ちくらみ、ふらつきが生じることは確認されています。脳虚血になって脳循環不全状態だそうです。このせいで転倒して寝たきりになる高齢者がいるそうです。何処を切っても金太郎アメ処方で脳神経外科病院のため、ほとんどの患者に同じ処方をしているのではないかと考えられます。医者というのはものを考えないバカばかりだと分ります。そのくせに運転は禁止だなどと騒いでいます。薬をやめれば大丈夫なのですが。病院薬剤師に電話で確認しましたが、『先生の診察を受けて下さい』というだけでした。わざわざ出掛けていって返品も返金も応じてくれないのに、新しい薬をもらいに行くなどはアホ以外の何者でもありません。入院中はベッドで寝ていて車椅子以外は禁止でしたから良いとして、退院してからは行動に制限がかかる薬は使うものではありません。錠剤を半分に切り、血圧が上がったときに服用しています。これ以外にも副作用はあります。入院中から便秘に悩まされましたが、帰ってからも便秘が続いています。トイレに行くのが大変になりました。西洋医学の薬などは副作用があってADLが損なわれると思います。それからめまいの症状については、自分で何年にもわたって首を緩めることをしてきましたから、今回は全く出ていません。
血圧を下げる降圧薬が使用された結果、生じることがあるのが脳虚血性徴候と呼ばれる立ち眩み・めまいです。 降圧治療が行われる途中で、めまい、ふらつき、だるさ、頭重感、しびれなどの症状が現れた場合は、血圧を下げたことによる脳循環不全症状の可能性が考えられます。 症状によっては、降圧薬の減量や変更などの対処が必要です。
めまいは高血圧の症状？考えられる病気・症状を解説 | MediPalette
２－１．脳血管障害
脳梗塞、脳出血、くも膜下出血などの症状は、総じて脳血管障害と呼ばれます。脳血管障害は、高血圧と合併しやすいのが特徴です。
高血圧と脳血管障害を併発すると一過性脳虚血発作（脳梗塞様の症状が一過性に出現し24時間以内に改善する）、筋力低下、頭痛、視力障害などの症状がみられることもあれば、めまいが生じる場合もあります。
日本の場合、脳血管障害の中でも特に脳梗塞患者が多いとされています。症状が現れる急性期に高血圧を合併しているケースが多く、いかに血圧管理を行うかが重要です。
２－２．降圧薬による脳虚血性徴候／脳循環不全症状
高血圧の治療には、生活習慣の改善のほかに薬物療法が用いられることもあります。血圧を下げる降圧薬が使用された結果、生じることがあるのが脳虚血性徴候と呼ばれる立ち眩み・めまいです。
降圧治療が行われる途中で、めまい、ふらつき、だるさ、頭重感、しびれなどの症状が現れた場合は、血圧を下げたことによる脳循環不全症状の可能性が考えられます。症状によっては、降圧薬の減量や変更などの対処が必要です。
年齢や血圧の高さ等によって異なりますが、一般的には、降圧薬は少量から様子を見つつ増量していきます。しかし前述の症状が顕著な場合は、増量する間隔を長く空けるなど各患者に合った判断が行われます。
２－３．降圧薬による副作用
使用する降圧薬の影響で、めまいが現れることもあります。例えば中枢性交感神経抑制薬の一種、カタプレス（クロニジン塩酸塩）またはワイテンス（グアナベンズ酢酸塩）を使用した場合の副作用です。
中枢性交感神経抑制薬は、RA系阻害薬やCa 拮抗薬、サイアザイド系利尿薬などほかの降圧薬を使用したときに目標の数値へ到達しない場合、追加される薬剤です。カタプレスやワイテンスは、眠気や口渇に加えて、めまいも副作用として報告されています。
1種類の降圧薬では効果が不足する場合でも、複数の降圧薬を組み合わせることでコントロール可能になるケースが多いです。高血圧の原因や、患者にとって必要と判断した場合、副作用も考慮した上で中枢性交感神経抑制薬が併用されることもあります。
11/22(金)20:00〜21:30ニコ生放送
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緊急パブリックコメントのお願い
厚労省は、長崎大学でエボラウイルスの感染実験とワクチン開発を迅速に進めています。地震が多い日本に、危険なバイオ研究所を設置することは、ウイルス漏洩のリスクを常にもたらすことになります。
長崎大学は、2016年にビルメリンダ財団から12億円の研究資金を受けています。厚労省はWHOの指針に基づいて政令改定を行い、BSL4施設を中心とした感染症研究拠点を創設する計画です。これにより、長崎大学で致死率の高いエボラウイルスを扱えるようにすることを目指しています。これは、日本におけるバイオラボ建設を容易にするための法改正の布石と考えられます。
是非この懸念に対する皆様のご意見をお寄せください。
是非、拡散を
★厚労省パブコメ実施期間：12月14日締め切り※目標20万筆以上 ★
感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律施行令の一部を改正する政令案について
【オミクロンの正体127】
井上 正康 大阪市立大学名誉教授
①この記事にあるような、接種後に手足が動かず車いす状態になるとか、だいぶ経ってから白内障と瞼の痙攣が起きるとか、接種後から急激な体重減を伴う倦怠感の症状などが起きるメカニズムはどのようなものでしょうか？
A)新型コロナワクチンが開始されて2024年4月で接種回数は4億回以上となり、倦怠感などの後遺症救済認定件数は8300件を超えている。ワクチン後遺症で車いす生活になった元看護師の倉田麻比子さん(42歳)は5回接種後に高熱で倒れて手足が麻痺し、強いけん怠感と頭痛で杖を使っても40mしか歩けない状態であり、車いすで看護の仕事は無期休職。ワクチン後遺症患者として予防接種健康被害救済制度に申請し、1年以上経った後にやっと認定された。今年8月に再び体調が悪化して頭痛や目痛で目を開けられず、接種1年半後も次々に様々な症状が出てくる。この救済制度は申請が難しく、8300件以上の後遺症患者は“氷山の一角”にすぎない。A）ポリエチレングリコール(細胞融合剤)でコーティングされたワクチン粒子は人体の全組織に取り込まれて有毒なスパイク蛋白を産生し、初期には全身性の血栓症や血管障害を、長期的には自己免疫疾患を誘起します。脳の異常による慢性疲労、目の異常、手足の麻痺などは神経細胞障害を反映した症状です。様々な症状が次々と出るのは「スパイクに対する全身性自己免疫疾患」が主因です。
②「予防接種健康被害救済制度」を被害者にとって簡易な手続きにするためには、具体的にはどうすれば良いでしょうか？政策提言をお願いします。【新型コロナワクチン後遺症】元看護師は車いす生活に「元の自分に戻りたい…」消防士「23㎏痩せ、心の病といわれた」『治らない』後遺症の現実
A）予防接種では、比較的よく起こる副反応以外にも健康被害が生じることがあり、この場合には「予防接種健康被害救済制度」がある。必要な手続きは健康増進課の窓口で相談できるが、接種後の健康被害申請件数がコロナ前の30倍近くになっている。申請までのハードルが高く、審査結果が出るまでに長い時間がかかる。コロナ前の2014～18年度は年100件前後だったが、コロナワクチン接種後は毎年2800件と約30倍増加した。厚労省に書類が届いてから審査結果が出るまでに～1年ほどかかる。厚労省で受理された申請の約4割は未審査の状態であり、審査部会を三つに増やしたが審査が追いつかない。計61回の審査で「認定」は5051件、「否認」は785件で認定率は約87%である。「最も多い否認理由は『通常の医学的見地』からは否定される病状」とされている。しかし、免疫反応には個人差が大きいことに加え、複数の自己免疫疾患が同時に発症する病態は既存の医学では理解できない。これを適切に判断ためには「詳細な診療記録資料が不可欠で、審査にも時間がかかる。申請書類が複雑でその収集もハードルが高い。これを解決するために「被害者が資料を収集し易い制度を構築市、窓口で分かり易く説明できる職員を置くことが不可欠である。
③レプリコンワクチンの安全性への懸念は、実際にどのぐらい広がっているでしょうか？それによって接種者が減るということは、私たちの主張が効果をあげていることになると思いますが、いかがでしょうか？・新型コロナワクチン、避ける高齢者 定期接種開始１カ月 安全への不安背景に
A) 本年10月から高齢者らを対象にした新型コロナワクチンの定期接種が始まった。冬場の流行拡大が懸念されるが、有料化や5類移行に伴う関心の薄れ、今季使用されている5種類のうち「レプリコンの安全性」への不安などから、接種を避ける高齢者もみられる。厚生労働省や関係学会は、ワクチンの安全性や有効性を強調しているが、それを証明するデーターは無い。事実、米国で開発されたレプリコンが1万6千人のベトナム人で治験されて短期間で１８名が死亡したことから、両国では承認されていない。政府とマスメディアは『国産ワクチンなので安全』などと宣伝しているが、その医学的根拠は無い。遺伝子が自己増殖するレプリコンワクチンでは「病原体のスパイクを持つエクソゾーム（細胞膜小胞）中に増幅した遺伝子が含まれた『擬似ウイルス』が生じ、これが他者へ影響する（シェディング）の可能性が高く、多くの国民が危惧を抱いている。今後も政府やメディアの誤情報に騙されない為に、「正しい医学情報」を発信し続けることが重要である。
④記事中にある、経済学者として著名な野口悠紀雄氏の次の発言について、先生のコメントをいただけますか。「mRNAを使って細胞に指示を与えることによって、人体そのものが病気を治すために必要な「薬」を造るのだ。細胞内でタンパク質を生産させるには複雑なバイオテクノロジーの手法が必要だが、mRNAワクチンの候補なら、数日で化学的に合成することができる。」
A）「mRNAなら数日で化学合成可能である」は事実であるが、「体内で病原体の蛋白を産生する細胞は“感染細胞”と見做されて免疫的に攻撃される。しかも、「コロナのスパイクは血栓症と血管障害を誘起する毒蛋白」である(Circulation Research, 2020)。これは“ワクチンと詐称された毒物”である。野口氏は優秀な経済学者ではあるが、医学の基礎的知識の無い素人であり、無責任な発言を控えるべきである。
⑤カリコーとワイスマンの功績についての野口悠紀雄氏の次の発言についてはいかがでしょうか？「mRNAが免疫系によって攻撃されるのを防ぎ、安全で効果的なワクチンの開発を可能にする方法を提供した。この技術は、迅速なワクチン開発と大規模なパンデミックへの対応に大きく貢献した。米国が日本より豊かな理由は、コロナワクチン開発の速さを見れば納得するしかない」
A）野口氏の「mRNAが免疫系によって攻撃されるのを防ぎ、安全で効果的なワクチンの迅速な開発と大規模パンデミックへの対応に大きく貢献した」との発言は医学を知らない素人の妄信である。「mRNAが免疫系によって攻撃される事」はなく、野口氏が免疫のイロハに無知であることを曝け出している。ノーベル賞を受賞したワイスマンは、その数年前に「mRNAワクチンは血栓症と循環障害を誘発する毒物である」との論文を報告している。論文発表の時点では「こんなモノにノーベル賞が授与されるなど有り得ない事である」と思っていたに違いない。海外ではこの受賞は『血塗られたノーベル賞』と揶揄されている。野口氏は、世界中の科学者から「ノーベル医学生理学賞の権威を失墜させた」と非難されている事実すら知らないのであろう。
⑥相変わらずのワクチン接種推奨記事ですが、その論拠の一つに、「新型コロナ後遺症」を防ぐということがいつも挙げられています。それら症状が新型コロナではなく、ワクチン接種によるものを示す統計的なデータはないのでしょうか？例えば、新型コロナ後遺症がワクチン接種と共に増えたなどです。今後も流行繰り返す新型コロナ～予防の柱はワクチン～
A）論文検索エンジンPubMedで「mRNAワクチン＆副作用」の論文を検索すると、2023年9月までに3000編以上の論文が報告されている。その中には「新型コロナ感染症の症状と発現頻度」及び「mRNAワクチン後遺症の症状と発現頻度」が完全に一致する事実が判明しており、両者を『Spikeopathy:スパイク病』として解析した総説論文も報告されている。「ワクチン接種後に後遺症の波が追いかける様に発症しているデーター」も報告されている。海外では2022年3月までに接種（２回、時に～３回）は完全に終わっており、８回も接種しているのは世界中で日本のみである。「日本は世界一の情報鎖国状態であり、異常に多くの超過死亡数（世界一）」を更新し続けている。政府の棄民政策関係者やNHKをはじめとするマスメディアの犯罪行為は厳しく罰せられねばならない。
図：ワクチン接種の波後に毎回死者が激増している。
⑦現在でも、例えば先日は西村幸祐先生がコロナに罹り、番組収録をキャンセルするなど、コロナに罹る事例が続いています。ただ、かつてに比べて免疫力も強化されているので、コロナはもはや特別視すべきものではないということについて、国民を安心させるメッセージを出していただけないでしょうか。？「喉がすごく痛くて…」“風邪症候群”が増加 新型コロナ陽性の患者も 免疫力下がる冬 インフルエンザにも要注意
A）第6波以降のオミクロン株では「スパイクの＋荷電が激増して感染力が70倍も強くなった風邪ウイルスであり、喉粘膜に限局性に感染する（のど風邪）。強い感染力は止められないが、大半は無性更生感染（無症候性感染？）であり、多くの国民が感染して動的平衡状態になっている。運悪く発症しても“喉風邪”の症状であり、重症化する事は稀である。この際には葛根湯やノド飴に加え、小林製薬のヨード製剤『ノドヌール』が有効である。時に「喉が焼けるように痛くて水も飲めない場合」もある。この際には「ペットボトルで9 g食塩/１L水（生理食塩水）を作り、これを2倍に希釈する（ハーフSaline）と飲みやすくて水分補給になる。インフルエンザや風邪の季節には特に『ノドヌール』がお勧めである。
⑧この「心臓の後遺症」も、新型コロナそのものよりも、ワクチンによってもたらされている面が大きいと言ってよいのでしょうか？心臓の後遺症に注意～新型コロナウイルス（北海道循環器病院 大堀克己理事長）～
A）その通りです。2年前の第5波まではACE2受容体に結合して血栓や循環障害を起こす『タチの悪い風邪コロナ』であったが、ワクチン接種開始以降の心筋症や心臓循環系障害の大半はワクチン後遺症である。
⑨ 診療体制の整備で21.9億円、自治体への交付金で約200億円、新型コロナ対策で税金が不当に使われたが、病院などの場合は緊急対応の中でチェックが甘かったのはやむを得ないことだったのでしょうか？そもそも、地方への交付金だけでも20～22年度の総額18兆3259億円という莫大な予算が計上されていましたが、新型コロナ対策では100兆円とも言われる国の予算はどれぐらいが無駄だったといえるでしょうか？ざっくりした数字で結構ですので、何か数字があればご教示いただければ幸いです。・今村洋史元衆院議員の病院が新型コロナ診療体制の補助金１.６億円を不当申請で「考え甘かった」
・コロナ交付金の不正受給、170億円が国庫未返還 会計検査院指摘
国はコロナ禍では医療機関に交付金や補助金を支援した。日本維新の会の今村洋史元衆院議員が院長の「いまむら病院」は、「簡易陰圧装置の整備や院内消毒を業者に委託したとして補助金を受け取ったが、「装置は未納で業者への支払額も１億６千万円水増し」していた。東京都の「中野訪問クリニック」も診療室を１４室設けて６億１千万円の補助金を得たが、患者数水増しで５億６千万円が不当であった。厚労省は「当時は速やかな支援が必要で、医療機関の負担軽減のために申請書類も簡素化した」と釈明したが、「これらの補助金やコールセンターの人件費水増しなどで５０億７千万円の支出が不適切」としている。国から自治体に出されたコロナ交付金で返還すべき額は２０５億円以上であり、その８割が未返還である。２３年度の決算報告では不適切な会計が前年度比の１２％増で６４８億円が法令違反である。20～22年度の交付金は総額18兆3259億円で、PCRや抗原検査の水増しや時短営業偽装などの不正受給が発覚し、自治体が返還を請求していた。検査院は「能登半島地震の石川、富山、新潟3県を除く44都道府県で170億4947万円が未返還で、検査促進交付金が150億4千万円と最多であった。総務省は「未返還の大部分は検査の不正受給に関わるもので、検査業者から返還される見通しは難しい」としている。検査院は「未返還交付金を含む23年度の決算報告を石破茂首相に手渡し、国や自治体の不適切経理や税金の無駄遣いなど計648億円」を指摘した。
A）私は経済学は専門外なので具体的な方針は出せません。しかし、「今回の新型コロナ騒動がゲノム科学的には『プランデミック騒動』であり、その出口として準備されていた『mRNAワクチン』が“ワクチンと詐称された循環器系免疫毒”である事実」が医学的に判明しています。これらの事実から、「正しい医学情報に立脚して俯瞰的政策を実行すれば、大半の税金が無駄使いされずに済んだ」と結論出来ます。本年のダボス会議で「2025年に“Disease X”で新たなプランデミックが準備されている事」が議論され、『WHOの政策を牽引する日本がその草刈場になる可能性が高く、これが“自己増殖型レプリコンワクチンの国内承認”と連動していると考えられ、世界中が深刻な危惧を抱いている。幸いな事に、“レプリコンワクチン”の危険性が広く知られる様になり、国内の製造企業が『生産量を大幅に下方修正した事』が報じられている。しかし、『製造企業の損額分を厚労省が全額補填する』との情報もあり、これが秘密裡に行われると『血税の壮大な不正使用』となる。政治家が正しい知識で医療行政を指導しなければ、来年度はこれまで以上に税金の無駄遣いが暴走して国民の生活を困窮させる事になる。『国民が正しい情報で政府を監視し、まともな国会議員を選ぶ事』でしか日本の窮状を救うことはできない。
⑩上記を踏まえると、次なるパンデミックでは、どのような施策が不用不急のものになると考えられるでしょうか。考え方だけでもご教示いただければ幸いです。
A）人工的な操作が入らない限り『パンデミックが何波も続くことはあり得ない』が免疫医学の基本的原理である。「政府を指導する『感染症対策の専門家会議』から利益相反者を徹底的に排除して政治家の無責任態勢を抑制し、マトモな厚労行政を取り返すことが税金の無駄遣いを抑制する施作につながる。“インフォデミック”に翻弄されず、近現代史と世界経済を学び、『グローバル利権の最後の草刈場』となる日本の次世代に少しでもマトモな母国を継承するための最後の関ヶ原が来年の総選挙である。与野党で『ワクチン問題に関して唯一マトモな政策を提唱し続けている参政党の初代党首』として、松田先生も最後の関ヶ原の戦いに臨んで頂きたい。
12月4日
高山講演会
岐阜県高山市昭和町1-188-1
18:00受付
18:30-20:30
次世代mRNAワクチンほんとうに大丈夫なの？
※整理券はございません。直接会場へお越しください。
