実をいうと、私は長生きするよりも人の手を煩わせないで人生を終えることを願ってきました。しかし実際には、今まで病気ばかりで入院の数も人より多くなってしまいました。小麦、植物油、乳製品を避けているのもそのためです。今回の脳梗塞で身体は不自由になりましたが、幸いにも思考することは守られたようです。良かったことがあるとすればそこだと思います。調べてみると脳梗塞の致死率の高さには驚きました。脳の血管の問題だと分かりましたが、横になっている方が楽だったのでしばらく医者にも行かず、じっとしていました。5日後、自家用車を運転して行って即入院となりましたが、そこで運転を止められたためタクシーやら何やらで手間がかかりました。もっと前から植物油をやめておけば良かったと思います。今は指が動かない、足が一歩を踏み出せない中で何をしていったらよいのか、と考えています。
「すぐに救急車を呼んで！」「決して呼ばないで」…背反する家族の意向。倒れる前に決めておきたい「最期の対応」
「やめよう、面会制限」
京都新聞コラム暖流に書きました。
家族、親しい人との面会を現在の状況下で厳しく制限することは、回復の妨げにもなれば、医療者自身の怠慢にもつながります。#コロナ面会制限を終わらせよう#面会制限は人権侵害https://t.co/jr6JAIs5YH— しゅん（高木俊介） (@ragshun) November 26, 2024
ＡＣＴ－Ｋ主催、精神科医 高木 俊介
新型コロナウイルス感染症が５類感染症にされて一年半になる。世界的には、その直前のＷＨＯのパンデミック｢終了｣宣言で各国がコロナ対策の様々な規制を撤廃した。世界中で多くの犠牲を出した疫病は、過去のものになった。
５類感染症になったということは、この感染症に対して政府が強制的な対策はしないということだ。対策は民間の判断に任され、たとえ感染したとしても個人に対して強制的な措置は行えない。感染対策を続けるのがよいとしても、個人に強制してはならない。
ところが、いまだに病院や施設ではコロナ禍の時と同じ厳しい規制が行われ、ほぼ強制となったままである。特に、患者さんの面会制限がそれである。ほとんどの病院がこれらに厳格な制限を設けている。人数が登録してある家族２人まで、時間は15分以内という短さ、子どもが面会に来るのは原則禁止というところが多い。面会は一律禁止というところすらある。これらに感染対策としての科学性はなく、現在の感染状況にもそぐわない。にもかかわらず、このために家族の死に目にすら会えない、孫の顔も見られず孤独に過ごす、わざわざ海外から面会に帰国しても最初に登録してある家族以外は断られたなどの理不尽な事例が現実に続出している。
面会は患者が安心して療養し、治療意欲を高めるために必要な治療の一環であり、患者の権利である。それを乏しい根拠で奪うことは人権侵害と言ってよい。
もし患者が感染したらどうするのだという反論がある。だが、面会者からの感染よりも病院職員からの感染のほうが可能性が高い。患者が感染から守られる健康権も、親しい人と会う幸福権も共に人権である。どちらを尊重するかは、状況からそのつど判断するものだ。現在の感染状況では、一律に厳格な面会制限を行う正当な根拠はない。
病院の安全は大事だが、それにこだわるあまり、より大きな個々人の人としての幸福と、社会のゆとりを失ってはならないだろう。
たかぎ・しゅんすけ氏
2つの病院で約20年勤務後、2004年、京都市中京区にACT-Kを設立。広島県生まれ。
【オミクロンの正体126】
井上 正康 大阪市立大学名誉教授
①この記事での村上先生の説明は極めて科学的であり、製薬会社に何度も質問したにも関わらず、逆に「法的措置」を受けた。そもそもmRNAワクチンについて指摘されているリスクについて製薬会社や政府が多少とも科学的根拠をもって反駁したことはあるのでしょうか？むしろ、ファイザー社のほうが正直に公表しているのではないでしょうか？「レプリコンワクチン批判研究者が反対運動の“真意”を明かす「国民の健康より製薬会社の利益」
A）mRNAワクチンは製造法の欠陥で『DNA混入』が避けられない事から、mRNAが細胞内で自己増幅するレプリコンワクチンが次世代型として開発された。組換えタンパクワクチンやmRNAワクチンにレプリコンワクチンが加わり、10月から定期接種が始まる。体内で遺伝子が自己増殖するレプリコンワクチンは、mRNAワクチンの欠点や危険性に加え、遺伝子増幅による未知のリスクを併有している。mRNAワクチンでは、
免疫抑制性のIgG4抗体を生じる、
脂質膜が炎症を誘起する、
スパイク自体に強い毒性がある。
これに関しては昨年までに3000編もの論文が報告されている。IgG4が誘導されればワクチン開発は失敗と見做され、最悪の場合はがんを発症する可能性がある。レプリコン独自の危険性として遺伝子の自己増幅で長期間有毒スパイクが産生され、血、唾液、母乳中のエクソソーム内に自己増幅したmRNAが含まれることになり、『シェディングによる“伝播”の可能性』も指摘されている。これらの問題に関して政府や厚労省がマトモに議論した事は皆無である。これに関して「mRNAワクチン中止を求める国民連合（代表 後藤均医師＆東京理科大学村上康文副代表）」と「日本看護倫理学会」が医療機関や行政に「レプリコンワクチンの使用を控えるように」と呼びかけた事に対して、レプリコンワクチンを販売予定のMeiji Seikaファルマが「非科学的誹謗中傷を繰り返している」として二団体に法的措置を講じると恫喝した事は言語道断である。村上氏はファルマ社に公開質問状を送って対話を持ちかけたが、企業側はレプリコンワクチンについてほとんど知識が無く、逆に“法的措置講じる”と通告した。ファルマ社の「警告書」には「具体的で科学的な反論が皆無であり、“有効性・安全性が確認されている”“厳格なプロセスに基づき厚生労働大臣が承認した”と紋切り型の主張が繰り返されているだけ」であった。mRNAワクチンでは「860名以上の“接種後死者”を厚労省が認定しており、mRNAワクチンに根本的問題がある事は明確であり、即座にに接種を中止して被害状況を精査すべきである。「ファイザー社の方が正直に公表している」との意見は明らかに誤りであり、「日常的に情報隠蔽を行うブラック企業」として定評があり、常に膨大な数の訴訟を抱えている。
②本記事について、先生のコメントをいただければ幸いです。
②-1「彼らは試験管の中の特殊な状況で得られたデータが全て人体にも当てはまるかのような論調で一般人を洗脳する。自分たちが反対するレプリコンのように非科学的主張を“増幅”させ、“シェディング”のように拡散させている。彼らの目的は、誤った主張を書籍や動画にまとめて関連商品を販売して収入を得ることで“闇の経済圏”を形成し、その規模が年間1250億円といわれている。先日、河野太郎ワクチン前担当相が選挙の応援演説で“反ワクの背景には金儲けがある”と叫んでいたが、弊社も基本的に同じ理解です。」
A）これはmRNAワクチンやレプリコンワクチンの原理を知らず、マトモに医学論文を読んだ事のない素人の戯言である。何時でもPubMedで論文検索すれば3000編近いワクチンの被害報告論文を読む事ができるので、その一部を読めば己の無知を恥じるであろう。「2億人が接種して一人も死んでいない」などと虚偽発言でワクチン接種を強行したために、国民から『デマ太郎』なる不名誉なあだ名で呼び捨てにされている河野太郎は、「私が全ての責任をとる」と豪語した直後にワクチン被害が隠しきれなくなり、「自分は運び屋に過ぎない」と逃げ出した人物である。政治家の風上にも置けない人物の『金儲け発言』を真に受けて『弊社も同じ理解である』と発言したこの社員は、自社に向けられている国民の厳しい批判を理解できず、この様に稚拙な“闇の経済圏”などと的外れな発言をしているに過ぎない。
②-2「シェディングは確かに学術誌に記載があるのですが、その学術誌は主要なデータベースにも引っかからず、いわば“権威”の担保がない。さらに、編集長も副編集長も医師や生物学者ではないジャーナリストや弁護士で、いわく因縁付きの反ワクなんです。いわば、組織的に立ち上げられた学術誌にお金を払って都合の良い論文が投稿され、それを別の反ワクが引用して一般人をだましている。こうして反ワクが闇の経済につながっているのです」
A）科学を“権威の担保”などに依存して考えているこの人物は極めて非科学的であり、医学論文の検索エンジンであるPubMedすら知らない様である。インパクトファクターで論文内容を評価する事は科学とは無縁な無知であり、権威に追従する素人である。血中のエクソゾームが体液と共に体外へ放出される現象は多くの論文に掲載されている事実である。「感染して体内で増殖したウイルス粒子が体外へ排泄される現象も類似の機構」である。科学の中でも医学は最も未熟な経験の学問であり、「教科書に書かれていない患者の症状に出会う度に新たに書き換えられてきた歴史」が日常である。シェディングの症状を訴える多くの患者が存在し、それに共通の現象が診られる事実から、「ワクチン接種者からエクソゾームが排泄されうる」と考えるのは極めて科学的な思考である。論文発表には「インパクトファクターと無関係に掲載料が必要」であり、その内容は掲載料と無関係である。論文で金銭的に問題となるのは「その研究資金の出処」であり、「mRNAワクチンのメリットを謳っている一流紙の多くにファイザー社やモデルナ社などの製薬企業との利益相反関係がある事実」が広く知られている。この記事は無知と偏見に起因する視野狭窄的戯言に過ぎない。
②-3 実は「メーカーから『こういうデータがあるから安全』と伝るのは薬機法上の広告規制に抵触するために一切行えない。情報を直接伝えたくても手足を縛られている状態で、このような状況はフェアではなく、厚労省に規制の見直しを要請しています。
A）これは極めて稚拙な欺瞞である。医薬企業には「製造者責任」があり、全ての医薬品には「有効性や安全性のデーター」が要求される。多数の健康人に接種するワクチンでは、病人に投与する医薬品に比べて「厳しい有効性と安全性」が要求される。「薬にはリスクが付き物」であり、「情報を直接伝えたくても手足を縛られている状態はフェアではなく、、、」などは戯言である。健康に影響する製薬企業には「厳しい義務が課されている」が、「それを無視している代表的企業がファイザー社であり、無数の訴訟を抱えている事」は周知の事実である。
②-4「新型コロナの累計死亡者数は日本国内だけでも10万人を超えており、弱毒化しているとはいえインフルエンザより死亡率は高い。重症化リスクのある人は、ワクチンの副作用で健康被害が出るより新型コロナの後遺症が残ったり死亡する危険の方が大きいため、ワクチン接種が推奨される」「反ワク団体は“闇の経済圏”を形成」レプリコンワクチンを販売する製薬会社が反対運動に反論https://www.dailyshincho.jp/article/2024/11040557/?all=1
A）この発言は「ワクチン接種が開始された年から超過死亡数が毎年10万人以上増加し続けている事実の医学的背景」を無視し、異常に多い死者をコロナ死と決めつけている事が根本的な誤りである。レプリコンワクチンを販売する明治製菓ファルマ社が「反対運動組織を法的に訴える」と恫喝しているが、実際に訴訟すれば企業側が敗訴するのは自明の理である。「mRNAワクチン中止を求める国民連合」の東京理科大学の村上康文博士は抗体医薬の国際的専門家であり、彼の開発したインフルエンザ診断試薬は世界一利用されている実績がある。村上博士の主張を「試験管内で得られたデータが全て人体にも当てはまるかのような論調で国民を洗脳する彼らの目的は誤情報を書籍や動画にまとめて年間1250億円もの規模で関連商品を販売して“闇の経済圏”を形成している」と紹介したMeiji Seikaファルマ社は、河野太郎前ワクチン担当大臣が選挙の応援演説で“反ワクの背景には金儲けがある”との発言を根拠として引用している時点で無知を表明している。「シェディングの学術誌はあるが、“権威”がなく、お金を払って都合の良い論文が投稿されて一般人をだましている。公開質問状は受け取ったが、内容が非科学的で事実関係も確認できないことばかりで笑止千万、荒唐無稽で非科学的でナンセンスなので答えるに値しない」と発言している。一方、「有効性や安全性を確認した」との製薬会社の紋切り型回答については、多くの医学者のみならず一般人の間でも“説明不足”と不満に感じる方が多い。その点を問うと、「メーカーから『こういうデータがあるから安全』と伝える事は薬機法上の広告規制に抵触するために出来ない」と述べているが、これは企業の「説明責任」と矛盾する。この様な状況に対して上昌広氏は「mRNAワクチンのリスクや無効性を指摘した論文は多く存在します。重症化リスクのある人には接種が推奨されるが、氏の周りでも『レプリコンを打ちたい』と考えている人は極めて少数である。オミクロン株で重症化や死亡率が激減して5類に格下げされた現在、安全性も有効性も不明なレプリコンの承認を急ぐ理由は無く、重篤な副作用が無いことを確認して承認すべき」と発言している。秋津壽男医師も「mRNAワクチンは5年も経過して長期副作用も多く判明している。そのような状況でレプリコンを選ぶ必要はなく、打たない選択肢もある。うちの病院でも今年の定期接種は見送ることにした。今年の夏も第11波の流行で大半の患者は“普通の風邪の発熱で数日で回復しているので解熱剤や漢方薬で十分と考えている」と発言している。しかし、“最後は自己責任”であると発言しており、この程度の無責任な助言しか出来ないなら医者は不要である！
③原口議員の提訴については、「国の医療介入における客観性と科学性を基盤とするサイエンスコミュニケーションの基盤を崩壊させる危険性があり、公衆衛生上大きな問題になると考えている」としていますが、原口氏は政府ではなく、言論の自由が保証されている国会議員であり、これは理由にならないのではないでしょうか？提訴ということでいえば、ワクチンに疑問を呈する専門家たち全員が対象になってしまいます。下手をすると提訴される恐れがあるから、ワクチンの弊害を知っている専門家も国会議員も口をつぐんでいるのでしょうか？「生物兵器まがい」販売元が原口一博議員を提訴へ
A）衆院選の選挙広報で「コロナ遺伝子ワクチンは「生物兵器まがい」「未知のワクチンが日本にだけ認可されて国民がモルモットにされていると言っても過言ではない」と発言した原口一博議員に対し、Meiji Seikaファルマ社は「この発言は国の医療介入における客観性と科学性を基盤とするサイエンスコミュニケーションを崩壊させる危険性があり、公衆衛生上大きな問題になる」として損害賠償を求めて提訴する事を検討している。しかし、「レプリコンが生物兵器として研究されてきた事実」やその設計に『ベネズエラ馬脳炎ウイルス遺伝子』が利用されて様々な危険性が指摘されてきた事は関係者の間では周知の事実である。原口議員はその様な米国の情報を元に発言しており、事実なので何の問題もない。むしろ、その事を知りながらワクチンビジネスを牽引している政府自体に大きな責任があり、訴訟すべき相手は政府や厚労省である。
④この記事での宮坂先生の発言について、先生のコメントをお願いします。
④-1「免疫系のアクセルとブレーキのバランスが失われると免疫が働き過ぎて暴走し、自分のからだまで傷づけることがある。ここで重要なポイントとなるのが炎症で、免疫は体内の異物と戦い排除する過程で炎症を引き起こすが、その際に免疫のアクセルが踏み込まれるとブレーキが効かなくなるために過剰反応で組織が傷つく。基礎疾患、肥満、老化などで常に慢性炎症が起きている状態では、すでにアクセルが軽く踏み込まれている状態にあり、そこに新型コロナウイルスが入ってくると更にアクセルが踏み込まれてブレーキが効きにくくなり炎症が急激に進む。これが免疫の暴走状態です。
A）宮坂氏のこの発言は「免疫と炎症の関係に関する常識的説明」であり、何の問題もない。古くから「炎症は防御の機転である」との名言があり、「適度な炎症反応により障害部位が修復される現象が自然の治癒力」である。これは全ての感染症に共通した病態反応であり、新型コロナの治療に限定してワクチンを過大評価してはならない。勿論、この事は『新型コロナに対してワクチンを打たない選択肢は無い』と二重否定した彼の視野狭窄的発言とは無縁である。
④-2 「特定のサプリや食品で免疫力のアップは期待できず、ワクチンは最も簡単に免疫力アップを実現できるもののひとつです」との発言について、ワクチンが免疫力をアップさせるからこそ、特に基礎疾患のある人において過剰な免疫により免疫系が暴走して副作用を生じるのではないでしょうか？サプリや食品で免疫力はアップしないといえるのでしょうか？
A）免疫系大きく影響する因子としては、腸内細菌叢の多様性（免疫系の約70％を支配）とメンタルな関与（脳免疫統合系）が重要である。前者は日々の食事中の食物繊維などに、後者は人間関係や喜怒哀楽に大きく影響される。両者に関与する様々な因子が炎症反応や酸化還元反応に関与し、最終的に免疫的復元力にも影響する。その中にはグルタチオン、ビタミンCやD、亜鉛、カルニチンなど、サプリメントで有効に接種できるものも少なくない。「特定のサプリや食品で免疫力のアップは期待でき無い」との発言は無知な蛸壺専門家の戯言であり、「ワクチンは最も簡単に免疫力アップを実現できるもの」との発言は免疫学の基本を忘れた視野狭窄的意見である。気の毒ではあるが、この関係者もmRNAワクチン接種後に脳血管障害で亡くなられたが、これはで典型的な副作用である。基礎疾患が無くても免疫異常を誘発して被害を激増させているのが『ワクチンと詐称されたmRNA製剤』であり、これにより免疫系が暴走して副作用を激増させている。
④-3 「ワクチン接種は感染者の重症化リスクを減らすだけでなく、社会の中で流通するウイルス量も減らしているのだと思います。そう考えると、重症化リスクが高い人たちだけでなく、患者さんと接する医療従事者や若くて健康な人でも身近にお年寄りや基礎疾患を抱えた人がいる場合は、その人たちの感染リスクを下げる意味でワクチンの追加接種を受けたほうがいいと思います。それは新型コロナの周期的な流行の規模を抑制することにもつながるのではないかと思います。」
A）これは「自然感染が最も有効な免疫的軍事訓練である」との原則を忘れた蛸壺専門家の発言である。人類はワクチンの無かった何十万年をもこの動的平衡で生き残ってきた生物である。知識が氾濫する情報洪水の中で、現代医療は生命の生存原理を俯瞰的に診る力を失いつつある。「毒でなければ薬ではありえない」との原則があるように、ワクチンや医薬も年寄りや基礎疾患の有る人には極めて慎重に使用する必要がある。それを忘れてワクチンと詐称されたmRNA製剤を盲目的に接種した日本が「接種率、感染率、超過死亡数で一人負けした国家」になった。厚労行政と自称専門家の責任は極めて大きい。
④-4 「レプリコンワクチンの認可に際しては、ベトナムで２万人近くを対象とした大規模なランダム化臨床試験が行なわれ、その有効性や安全性が確認されています。」
A）これは虚偽発言である。米国で開発されたレプリコンワクチンが約16000人のベトナム人（若者が多い）で治験され、早期に１８名が死亡した事、及び両国でレプリコンワクチンの承認が見送られた事実が判明している。その有効性や安全性の評価に関しては「従来型のmRNAワクチンと比べて劣ってはいない」とのことで、日本だけが認可したのが武見前厚労大臣である。従来型のmRNAワクチンでは世界中で深刻な薬害に対して無数の訴訟が起こされている。この様な遺伝子毒物に対して『劣ってはいない』と比較すること自体、医学的暴挙である。この事実を情報鎖国の日本人だけが知らされておらず、世界一の薬害国家となってしまった。政府と金で動くマスメディア、自称専門家、インフルエンサー達の責任は極めて重い。
④-5「mRNAワクチンやレプリコンワクチンから感染性のものが出来ることはありません。そんなものは出来ないようにさまざまな工夫がなされています。そのようなことが理解できれば、シェディングなどという話はそもそも出てこないはずです。このように、まったく根拠のないトンデモ説が、まことしやかに信じられてしまうのも、私たちの健康を支えている免疫やワクチンに関する正しい理解と、そのために必要な最低限の科学的リテラシーが十分ではないからです」なぜ根拠のないトンデモ説は信じられてしまうのか？
A）厚生労働省は「昨年5月に5類に格下げられた新型コロナで、その後の1年間で死者数が3万2576人に上り、これは同時期に流行したインフルエンザの死者数2244人の15倍も高い」と報告した。しかし、二年前に主流となったオミクロン株は「感染力は強いが大半は無症候性感染であり、発症しても喉風邪の症状」が大半である。事実、海外でも主流のオミクロン株による死者は極めて少なく、RNAワクチンを頻回接種させた日本でのみで馬鹿騒ぎが続いている。「ベネズエラ馬脳炎ウイルスの遺伝子を利用したレプリコンは米国で生物兵器として開発されてきたが成功しなかったもの」である。この様な背景も知らずに「シェディングをトンデモ説」としているのは視野狭窄の蛸壺研究者である。その主因は政府とマスメディアの虚偽報道であり、彼らの責任は極めて大きい。「新型コロナを正しく恐れてワクチンを打たせる為」に重症化リスクの高い病気が列挙されている。それは「慢性呼吸器疾患、慢性心臓病、慢性腎臓病、慢性肝臓病、糖尿病、血液疾患、免疫機能低下、ステロイド治療患者、免疫的神経疾患や神経筋疾患、これが原因で身体機能が衰えた状態、染色体異常、重症心身障害、睡眠時無呼吸症候群、重い精神疾患、高血圧や糖尿病などの生活習慣病など」であるが、これはワクチンを打たせる為の大本営発表である。これらの疾患が多彩な因子に影響される高リスク群であり、ワクチンが逆効果になる場合も少なくない。「リスクの高い者にはワクチンが必要との誤解」は極めて危険である。
⑤この記事の最初の方に、新型コロナの死者数が最近でもインフルエンザの15倍と出ていますが（コメントの対象はこの部分だけで結構ですが）、本当でしょうか？だとすると、新型コロナは免疫訓練を経ても依然としてインフルより恐るべき疾患という認識になってしまわないでしょうか？・「新型コロナの死亡数急増」
A）「新型コロナ死亡数急増？：年齢と共にがん患者は増え、死亡者数はインフルエンザの15倍！（厚生労働省の人口動態統計）。海外ではオミクロンでの死亡者はほとんど居らず、「悪質な虚偽報道」である。「年齢と共にがん患者が増える事は事実」であるが、ヒトは一年で急激に老化して癌になる事はない。ワクチン接種政策を暴走させた政府とメディアは、現在の超過死亡数激増を新型コロナの冤罪にしようとしている。棄民政策を暴走させた政府与党は今回の選挙でボロ負けしたが、未だ不十分である。世襲利権政治家や売国政治家たちを一掃し、「国民の命と人権を守るマトモな政治家」を選出する事が日本の未来を救う唯一の方法である。心ある国民は絶望せずに次の選挙で自分の一票を武器として次世代の為に戦おう。