EBMとは『Evidence-Based Medicine』のことで「根拠に基づく医療」を意味します。これが急速に信用を失いつつあるというのは、ワクチンを頻回接種してエビデンスがあると言ったり、効果のあるはずのワクチンで死者が激増したり、臨床試験で有効性がわずかしかないのに承認されたり(レカネマブ)、都合が良いところを切り取って自己の主張に沿うところを強調したり、臨床試験データのある部分を強調したり、臨床試験支援会社が目的とする有利なデータを出せると宣伝したりで、『根拠に基づく医療』とは大きくかけ離れている現状があるためです。つまり、どのようにでもデータは操作ができるし、その結果は現実を反映したものになっていないという大きな問題があります。
もともと、ロスチャイルドに西洋医学を都合の良い理屈だけで押し付けられ、東洋医学の免疫力や治癒力、予防を生かさず、金になる薬漬けや外科療法による対症療法を乱用して医原病が蔓延しているのが現代。
専門家が誠実さを取り戻し、素人が賢明さを身に着けるいい機会でもあります。代償はあまりに大きすぎますが……。
ふう@浮世は舞台
すでに「治さないほうが儲かる」という本末転倒な専門家がかなり出てきている気がする。
森田洋之@コミュニティードクター/医療経済ジャーナリスト/「医療」から暮らしを守る医師/音楽家
@MNHR_Labo
コロナ騒動で皆さん薄々感じてると思いますが、医学で超重視されて来たEBMやエビデンスと言うものが今急激に信用を失っています。 医師の経験に頼っていた時代は「瀉血」など効かない薬や治療法が沢山あり、それを統計学で可視化しようと始まったのがEBM。 いま逆に、微妙な差異を大きく誇張したり、都合の悪い部分をこっそり削除したり…統計的手法を駆使して大して効かない(全然効かない)薬も効果絶大に見せることが出来るように…。EBMは薬を売り込む便利な道具として使われるようになりました。 これが一般市民にまでバレてしまったのがコロナ禍。 今や医学会で『はいエビデンス論文出た。論破!』なんて言ってると『あ、分かってない人ね』と言うことに。 本来とても優れた手法だったはずのEBMが、資本とビジネスの力で汚されてしまったのです。資本とビジネスを厳しく監視することが必要なのですが、彼らは必死で誤魔化そう、隠そうとするのでイタチごっこ。昨今はエビデンスの総本山といわれたコクランでさえ資本に飲み込まれようとしています。 でも、僕らは他にいい方法を持ってないのでEBMを軽視するわけにもいかない。やはりこれを使うしかない。 残念ながら、僕らは今ここに居る。そう言う目でエビデンスやEBMを見ることが大事です。
※ 本日、新型インフル等対策政府行動計画改定。バイデン政権をはじめグローバリズム勢力による命令だったのでしょう。閣議決定することは分っていましたから、これからは従わず、非暴力で言論を戦わせる戦いに移行していきます。このような強硬策には日本だけではなく、世界中で抗議行動が行われいます。ワクチン接種で厖大な数が死亡していますから、有害性は明らかです。ワクチンで病弱にしてさらに高額な薬を売りつける製薬会社資本主義を終わらせなければ、未来の人類は生き残れないでしょう。
【悲報】新型インフル等対策政府行動計画改定 閣議決定 ⇒ 断固廃止を! 本格的な言論統制が始まる ! 2024年7月2日 11時51分 政府は、新型コロナの教訓をもとに感染症対策の新たな行動計画を決定。 医療体制がひっ迫するおそれがあれば、科学的な知見が不十分な段階でも緊急事態宣言を含めた措置を講じる一方、国民生活などへの影響も考慮し、機動的に運用する。 政府は、2日の閣議で、これまで主に新型インフルエンザを念頭に置いてきた感染症対策の行動計画について、新型コロナの教訓をもとに、およそ10年ぶりに見直した。 新たな計画では、医療提供体制の整備やマスクなど必要物資の備蓄といった平時の備えを強化する。 そして感染の拡大で医療体制がひっ迫するおそれがあれば、科学的な知見が不十分な段階でも緊急事態宣言を含めた措置を講じる一方、国民生活などへの影響も考慮し、必要最小限の期間や区域、業態に限定するなど機動的に運用する。 またワクチンの接種については、安全性や有効性に懸念を抱く声に応えるため、副反応の内容や頻度、疑い事例などに関する情報を積極的に共有することも盛り込んでいるという。 政府は今後、今回の見直しを踏まえた自治体による計画の策定を支援していく。 新藤感染症危機管理相 “次なる危機対応に万全を” 新藤大臣は閣議の後の記者会見で「計画の実効性を高められるよう、平時から訓練の実施や国民の理解を得るための丁寧な周知・広周知・広報などを進めていく。次なる『感染症危機』への対応に万全を期したい」と述べた。
マスコミは疑え!
トランプ氏「我々は従わない!」
トランプ氏「我々は従わない!」 pic.twitter.com/TO3QZfTkne
— マスコミは疑え! (@yellowjustice5) July 2, 2024
森田洋之@コミュニティードクター/医療経済ジャーナリスト/「医療」から暮らしを守る医師/音楽家
・厚生労働省は、コロナワクチンの接種率向上を目指してメディアや医療系インフルエンサーなどに依頼する形で「世論形成」を図るプロジェクトを大手PR会社と実施していた。
・メディアの報道やSNS投稿をモニタリング(監視)し、「非科学的」とみなされる報道が見つかればメディアに申入れをすることも含め、「誤情報等の対処」も行った。
今回、その実施内容の報告書をほぼ全面的に不開示とした。
グローバリズムと戦う精神科医・田中陽子
@VPIbflbSdnuQKaw
あかん!やりよった!!!!! 次の感染症危機に備えた「行動計画」改定…コロナ教訓踏まえ、平時からワクチン研究推進(読売新聞オンライン) #Yahooニュース
感染防止対策としては、科学的知見が不十分な段階でも、医療の逼迫(ひっぱく)時に、「まん延防止等重点措置」や「緊急事態宣言」などに踏み切るとした。そのうえでワクチンや治療薬の普及などに応じて柔軟に変更し、「国民生活や社会経済活動への影響の軽減を図る」ことも強調した。