日本政府がウクライナ側につき戦争を煽っているが、国内メディアもそれに習って西側の情報しか伝えないようになった。核爆弾の応酬による第3次世界大戦に繋がるニュースを皆さんは知っているだろうか。NATOが度重なるロシアヘの挑発を行い、核兵器も使用を躊躇しないとの発言により、ロシア海軍艦船がキューバのハバナに寄港。核搭載可能な原潜『カザン』やフリゲート艦など。核兵器が発射されれば、いつでもアメリカ本土を狙える位置にある。第2次大戦以来の危機的状況なのに、国内メディアは報道していないようだ。1,962年のキューバ危機を立場が入れ替わった状態で再現するのか。
ニコニコ動画に対する大規模サイバー攻撃で配信できなくなりましたが、井上正康先生の『オミクロンの正体』117だけメール配信されています。今回は動画なしですが、文字情報としてお届けします。
?5月31日の日比谷公園集会デモについて、井上先生はどう総括されていますか。また全く報道されていないようですが。
5月31日は金曜日にもかかわらず、東京日比谷公園大音楽堂での「WHOから命をまもる国民運動」に全国から2万人以上の市民が結集した。野外音楽堂の定員は約3000名なので音楽堂内は直ぐに鮨詰めで満員となり、音楽堂外の公園内のみならず、周囲の道路にまで多くの人が溢れ返った。この国民運動の参加者の多くは普通の市民であり、有給休暇を取って参加された方が大半であった。北は北海道、南は沖縄、そして欧米からデモのために一時帰国した日本人、老夫婦、子連れのお母さん達まで参加されていた。イデオロギーや思想信条を越えた幅広い層の国民の参加が中心となり、真の国民運動となった。国民運動の共同代表である林千勝氏が正午に開会宣言を行い、WCH Japanの柳沢厚生代表が「人類の健康を守るべきWHOが「金まみれの巨大製薬企業やゲイツ財団などの病原体ビジネス集団に乗っ取られて『病原体ビジネスの腐敗組織』に成り下がっている事』に対して、大半の加盟国がWHOの不正に抗議したり脱退する動きを加速させている事など」を報告した。第一部の講演会ではこれを皮切りに、共同代表の井上と河添恵子氏、そして原口一博衆議院議員、池田としえ日野市議会議員、日本文化チャンネル桜の水島総社長が「岸田政権下におけるコロナ禍とワクチン禍の危機的状況」を詳しく説明した。第一部が終わった15時からデモ隊が次々に霞門を出発し、道路向の厚労省に向けて職員や武見厚労大臣に対して厳しいシュプレヒコールと国民の声を届け、南下して日比谷駅ガード下から西銀座へとパレードを進めた。デモ隊は最終的に27梯団（300~500人/梯団）にも膨れ上がり、交通整理に当たる警官数が足りず時間切れとなり、大音楽堂内の３０００名は最終的にデモへの参加が許可されなかった。しかし、日比谷公園から西銀座を抜けて鍛冶橋交差点までの約2.5Kmのデモのコースが参加者で溢れ返り、午後の銀座を行き交う市民や観光客からスマホによる写真の集中砲火と声援を浴び続けた。この様に一般国民が主体の抗議デモは「70年安保闘争」以来初めての事であり、『棄民政策を暴走させる岸田政権に対する国民の強い怒りと抗議の意思を示すものであった。 予想したことではあるが、NHKをはじめとする全ての大手マスメディアはこの国民的大事件を完全に無視した。これは正常な国ではあり得ない事であり、「国による完全な情報統制が貫徹されている事」を如実に物語る現象である。現在、日本政府は「深刻なワクチンの薬害と大量死を隠蔽する為の情報隠蔽と言論統制」に奔走しながら『ファシズム』への道を転がり落ちつつある。このパレードデモは全国民の心の叫びであり、日本全土を野火の様に広がりながら、『WHOから命をまもる国民運動』の名称は『武見厚労大臣及び岸田首相から命をまもる国民運動』へと進化発展しつつある。広島の有権者は岸田首相を、神奈川では河野デマ太郎を、東京都では武見敬三を確実に落選させて日本の政界から永久追放する国民運動へと広がるであろう。
?あれだけの反対運動に関わらず、WHOはIHR規則の改定を強行採決したようですが、これはどう受け止めるべきでしょうか？・WHO、国際保健規則の改正を強行突破 WHO、国際保健規則の改正に合意 新型コロナパンデミックの教訓：朝日新聞デジタル (asahi.com)
「パンデミック条約（批准には加盟国の2/3の賛同が必要）」と「国際保健規則IHR（参加国の単純過半数で可決）」の改悪を同時に進めてきたWHOは、「両者に対する加盟国の反発が著しいことから、前者を目眩しに使いながら後者を本命として強行突破すること」を目論んできた。それを画策してきたWHO・A委員会の議長は先日まで日本の中谷比呂樹氏であったが、議事運営能力が低いとして降格されて強硬派の議長に交代した。「A委員会での評決に際しては『参加国の参加状況を一切カウントしない事』を常習化させており、今回も『加盟参加国の出席が1/3以下の状況で採決を強行』した事が公開された動画で判明している。これは「A委員会自体がIHRの改定ルールを無視して不正な委員会決議を全加盟国に押し付ける事、及び日本政府や厚労省がその主要な牽引役である事」を意味する。この為、多くの参加国が猛烈に反対すると同時に『WHO脱退を検討する国が激増中』である。「日本も国民の命を守る為には、『WHO脱退と厚労省解体』を目指すことが国威民の命を守る必須条件である事が明確になった。確信犯的棄民政策を暴走させている日本政府を正常な起動に戻すには『マトモな政府を再編構築する事』以外に不可能である。今こそ国民が「自らの投票権を確実に行使して自身や家族の命を守る戦いに参加する最後の関ヶ原」である。
?次なるパンデミックに向けた体制として専門家と政治家との関係が論じられている記事ですが、基本的な前提として「専門家は国民に不人気でも正しいことを言っている、世論を気にして決断できないのが政治家という図式」が認識されているようです。これは「政治家に専門家の判断に基づく強権を与えるべきだとの流れにつながるもの」であり、大変危険だと思います。この点から認識を逆転させなければならないと思いますが、どのような言い方で世論を説得すればよいでしょうか？・《ひっそりと解散》「専門家組織」が残した“本当の教訓”：法改正よりもまず「決められない政治」の検証を
衆議院本会議で5月30日に「国の地方自治体に対する『指示権』の新設を盛り込んだ『地方自治法改正案』が可決された。一方、政治家や厚労省に対して新型コロナ対策を助言してきた専門家組織がひっそりと廃止」された。「第1期は尾身茂感染症対策分科会長らが表に出て批判され、第2期では菅前首相が専門家を無視して『Go Toトラベル』を行なって批判された。新型コロナ感染症対応有識者会議の永井良三自治医大学長は『地方自治法改正案を含む次のパンデミックを想定した制度設計を進める前に一度立ち止まって考えるべきである」と述べた。パンデミックでは『科学的思考力の優れた専門家が医学的見解を述べ、大所高所から政治家が総合的に決断する事』が本来の姿である。しかし、感染防御学の素人である?尾身氏が委員長を務め、?8割おじさんと揶揄された西浦氏が故安倍元首相をミスリードして政府を迷走させた事が大きな問題である。今回は「利権まみれで非科学的な尾身氏や西浦氏を専門家と見做し、彼らに責任を被せる形で低次元の政治的決断がなされた事が失敗の本質」である。故安部元首相はトップとして俯瞰的視野で対応されたが、マトモな思考力を欠いた世論が安倍氏に付いて行けかったことが大きな負の遺産である。
「今年に入ってからのコロナ関連死3,000人は2023年一年間の交通事故死を上回っている事」は数字的には事実である。しかし、『ワクチン副作用＆死者に関する3000編以上の国際医学論文やオミクロン株の病原性から、今年に入ってからの＜コロナ関連死の主な死因はワクチン関連死＞である事が医学的なファクト』であると考えられる。世界でも異常な『ワクチン接種率と超過死亡の年次推移』もその事を物語っている。棄民政策を続ける岸田首相と武見厚労大臣の未必の故意の責任は極めで重大である。
?-2 ワクチン接種による感染防御効果はT細胞の働きで長期間持続するが、それもいずれ落ちていく。年に一度の接種は今後とも必要ではないか？
「年に一度の接種は今後とも必要？」は完全に素人の誤判断である。前半の「ワクチン接種による感染防御効果はT細胞の働きで長期間持続するが、それもいずれ落ちていく」は一般論として正しい。しかし、変異しやすいRNAウイルスに関しては「年に一度の接種」は逆効果であり、「ワクチンで対応してはならない。これはRNAウイルスに対する免疫学やワクチン学の初歩的原則」である。残念ながら、政府が頼る専門家は『この程度の初歩的免疫学やワクチン学の知識もない素人集団』である。
-3 世界的なパンデミックが発生したときの新型コロナは本当に怖い病気だった。現在では、ウイルスも我々の免疫状態も変化したが、当時は厳しい行動制限をかけるしか対応策はなかった。・コロナってどうなったの？ 5類移行から1年。コロナってどうなったの？ コロナってなんだったの？ – 社会 – ニュース｜週プレNEWS (shueisha.co.jp)
mRNAワクチン騒動の最中に長男を亡くされた宮坂昌之阪大名誉教授の「新型コロナがいなくなったわけではなく、今でも多くのコロナ感染者がいる」との発言内容は正しいが、「新型コロナが本当に怖いウイルスだったか否か」に関しては、「異なる免疫学的背景の人類を一元論的に論ずるのは間違い」である。特に東アジアの国々ではウイルスのリスクは極めて低かった事」は事実である。新型コロナへの集団免疫を持っていなかった民族や地域の方々には『第1波のコロナは高リスク』であったが、日本や東アジアでは集団免疫的に安全な『本当は怖くないウイルス』であった。『日本や東アジアのみならず、スエーデンでも厳しい行動制限をかける必要が１６７無かった事」が科学的に証明されている。『本当に恐いのは根本的設計ミスの遺伝子ワクチン』である。残念ながら、その事を理解して科学的に対応したのはスウェーデンのみであり、ワクチン接種率、感染率、超過死亡数で一人勝ちした国でもあった。『ノーベル賞の人参をぶら下げる側とそれを欲しがる日本人との民度の差が如実に現れ、一人負けした日本は大いに彼らに学ぶべき』である。
?5類移行でコロナ診療を病院があまりやらなくなっていて患者に不安を与えているという実態は本当にあるのでしょうか？・『さすが５類。詰みです』 倉持仁院長、新型コロナ診療体制の現状に嘆き 「軒並み秒で断られ…」 『さすが５類。詰みです』 倉持仁院長、新型コロナ診療体制の現状に嘆き 「軒並み秒で断られ…」：中日スポーツ・東京中日スポーツ (chunichi.co.jp)
宇都宮の倉持医師は「さすが５類。詰みです」と意味不明の戯言をまくしたてており、これに対して「経済優先して５類に下げてコロナ診療できないなんて愚の骨頂」「もっとしっかり状況を報道し、政府や自治体も知り得ている現実を国民に知らせて欲しい」などの声が寄せられている。しかし、患者に不安を与えているという実態は『世界の状況を科学的かつ俯瞰的に理解できる思考力があれば、取るに足らない誤情報である事』が分かるであろう。『風邪は万病の源であり、昔からタチの悪い風邪ウイルスがいるので油断は禁物』であるが、風邪もマトモに診察できないのなら、「感染論のイロハを卒後再研修される事」をお勧めしたい。
?高齢者施設でコロナ感染予防のための家族との面会制限や行動制限が認知症や身体機能の低下を招いてきたことについて、高齢者施設にどんなアドバイスをすべきでしょうか？・コロナ禍が残したもの~高齢者施設の感染対策と認知症患者家族の思い コロナ禍が残したもの～高齢者施設の感染対策どこまで？認知症の人の家族の思い | NHK
コロナ禍で活動が制限されたことで高齢者の身体能力が急減して認知症が加速した。身体機能を維持するには、自由に動き回りながら暮らすことが大事である。感染症対策で萎縮した生活を強制される事の方が遥かに有害である。
?この記事に言う「コロナ抗体」とは何を意味しているのでしょうか？国民はほぼ全員、無症候感染で「コロナ抗体」ができているように思うのですが、いかがでしょうか？高齢世代では抗体保有率が低い、だからワクチン接種を進めるべきだという論になるのはなぜでしょうか？・新型コロナ抗体、６割超が保有…高齢者は依然低く専門家「今後もワクチンが必要」 新型コロナ抗体、６割超が保有…高齢者は依然低く専門家「今後もワクチンが必要」 : 読売新聞 (yomiuri.co.jp)
130年前に発生したロシア風邪以来、我々は様々なコロナ抗体を産生してきたが、その血中半減期は約36日と短いので、毎年風邪を引く。しかし、T細胞記憶は長期間続くので免疫力の高い若い世代は軽い風で済んできた。脇田所長が『高齢者では低いので今後もワクチン接種が必要だ』と述べているが、これは完全な初歩的誤りである。食事や身体活動を介する日常生活で免疫力を維持する事が重要であり、『危険な遺伝子ワクチンで対応すべき』との発想は素人的無知である。所長たる立場の者は『免疫学やワクチン学の基本を正しく理解して発言すべき』である。
?高齢者等に対する「定期接種」として厚労省がワクチンの使用方針を決めたようですが、これは絶対に反対すべきことではないでしょうか？特に高齢者には使用してはならないのではないでしょうか？他の主要国では、こうした「定期接種」のようなものが行われることになっているのでしょうか？・ ６５歳以上 に新型コロナ定期接種、オミクロン新系統や派生型対応のワクチン使用 新型コロナ定期接種、オミクロン株の新系統や派生型対応のワクチン使用…６５歳以上が対象 : 読売新聞 (yomiuri.co.jp)
その通りです。特に今回『ワクチンと詐称されているmTNAワクチンはワクチンではなく、失敗続きに遺伝子治療薬を詐称した代物である。『遺伝子で病原体の蛋白を産生させられる細胞は全て『感染細胞』と見做されて自己の免疫系で殺される。その為、『遺伝子ワクチンは自己免疫疾患の誘発毒』であり、年齢を問わず接種させてはならない。海外では初期にこの事実に気付き、2022年春に大半の国が三回以前に接種を完全に中止しており、政府やメディアに煽られて馬鹿騒ぎして打ち続けているのは日本のみであり、これが世界一高い異常な超過死亡数の主因である。岸田首相、武見厚労大臣、河野デマ太郎達の責任は極めて重い。
?熊本県だけでもこれだけのワクチン被害の数字が上がってきていますが、こうした事態に対して現場の医師たちは「ワクチン接種のベネフィットがリスクを上回っているので、これは許容範囲のリスクだ」と考えているのでしょうか？・ワクチン健康被害県内認定が累計95人, 2021年度以降死亡は10人 新型コロナワクチンの健康被害、県内認定が累計95人に 2021年度以降 死亡は10人（熊本日日新聞） – Yahoo!ニュース
「ワクチンに関して医師は素人同然」である。新型コロナワクチン接種に伴う国の健康被害救済制度により2021年度以降に熊本県内で認定された人が累計95人になり、死者が計10人と発表した。県内での救済制度申請は累計で152人で、このうち亡くなったのは24人だった。このデーターを見て「ワクチン接種のベネフィットがリスクを上回る許容範囲」と考えている医師は不勉強である。『無数の健常者に接種するワクチンのイロハを医学部生と一緒に再履修させる必要がある。
?「医師がワクチンとの因果関係について報告しようとしない理由」は何なのでしょうか？国に報告されても因果関係が否定されるだけではないでしょうか？今回の集団訴訟の結果が、こうした事態を変化させることになることは期待できるでしょうか？・「検証してもらわないと無駄死に」ワクチン接種後に夫が難病を発症して死亡 集団訴訟へ参加を目指す妻【大石が聞く】 「検証してもらわないと無駄死に」新型コロナワクチン接種後に夫が難病を発症し死亡 集団訴訟へ参加を目指す妻【大石が聞く】（CBCテレビ） – Yahoo!ニュース
学生時代に「ジェンナーの種痘で天然痘が撲滅」とのメルヘン的講義を10分ほど聞いて『大半の医師がワクチン真理教』に洗脳されてしまう。医師はワクチン学に関しては素人であるが、『自分達はワクチンの事を知っているとの無知が今回の薬害を深刻化』させた。「良かれと思って接種している大半の医師達は自分が加害者である事に気付いてない』のが現実である。『ワクチン被害では医師集団が一番最後まで取り残される』であろう。医療行為では『非科学的で無知な思い込みほど怖いモノはない事』を医師たる者は自覚すべきである。今回の『遺伝子ワクチン事件は人類史上最悪の国政薬害』として歴史的汚点になるであろう。『医師が接種被害者を支援しなければ、全ての被害患者が泣き寝入りする事になる。
?コロナが収まってワクチン接種で儲けていたモデルナ社も収益がマイナスとなり、次のビジネスとして、がんや希少疾患にもmRNAを拡大しようとしているようです。そもそもこうした遺伝子ワクチンや治療薬が間違いであるということが、なぜ、医学界で共有されないのでしょうか？3,000編の副作用関連論文があると聞いていますが、それだけの研究成果が製薬会社の医薬品開発に反映されないのはなぜでしょうか？製薬業界というのはそこまで医学的科学的知見とは無関係な存在なのでしょうか？こうした事態を転換させる方策はないものでしょうか？・モデルナ社、mRNAをがんや希少疾患にも コロナワクチンで躍進のモデルナ mRNAをがんや希少疾患にも：日経ビジネス電子版 (nikkei.com)
現代では『巨大製薬企業の主目的はビジネスのみである事』は常識である。遺伝子を投与して体内で病原体蛋白を産生させることは自己免疫疾患を誘導する行為であり、『mRNAワクチンはワクチンと詐称された毒物』である。しかも、『コロナのスパイク蛋白は血管壁ACE2受容体に作用して内皮細胞を殺して全身性の血栓症と血管障害を発症させる。従来型のワクチンと異なり、『mRNA型ワクチンと称する毒物は、全ての病原体に対して全身性自己免疫疾患を発症させる』ので、あらゆる病原体に対しても接種させてはならない。今回の新型コロナは武漢研究所で製造された人工ウイルスであり、それに対するmRNAワクチンも米軍の要請でファイザー社やモデルナ社が請負製造した物であり、両企業は『法的責任を一切問われない様に免責されている事実』が米国公聴会などで明らかにされている。それを指導したのがCDCやNIHの重鎮でアメリカ大統領よりも高給を取ってきたファウチ博士である。巨大製薬企業は『がんや希少疾患にもmRNA医薬を拡大』しようとしているが、現代医学はその体内制御技術を持っておらず、当分の間、mRNA医薬ががん治療に貢献することもないであろう。