大事なことなので、もう一度出します。加盟国の過半数にも満たないのに、出席者の過半数で承認されました、と言ってしまうWHO。会議運営の杜撰さが露わになっています。少なくとも手続上の瑕疵がないことを成立の要件とすべきものです。国民の声による後押しがなければWCH活動は無駄に終わってしまいます。この先ずっと効果がないワクチン接種を受け続けるのか、WHOの決定にノーをいうのか、人類歴史の分水嶺を迎えようとしています。

松田学のニュース解説　新型コロナ最新情報　オミクロンの正体104＜本編＞

井上 正康 大阪市立大学名誉教授

第10派もいよいよピークアウトか？　　「第10波」ピーク越えた可能性　コロナ、感染者3週連続減（共同通信） – Yahoo!ニュース

全国約5千の定点医療機関で2月19~25日に報告された第10波新型コロナ感染者数は計3万9124人で、3週連続で減少している。感染力の強いオミクロン株では変異で感染力が激増する事はなく、ダラダラとした波が診られるのみである。反復感染により免疫抵抗力も増加しているので発症者も激減しているが、情報鎖国状態の日本ではメディアと藪医の空騒ぎが続いている。

新型コロナは「祝日」に拡大、なぜ「大阪」の増加率は東京の「8倍」だったのか、京大の研究　　新型コロナは「祝日」に拡大、なぜ「大阪」の増加率は東京の「8倍」だったのか、京大の研究（石田雅彦） – エキスパート – Yahoo!ニュース

外出制限や移動制限などが新型コロナの感染防止に無効であった事が世界的に判明している。これまでマトモな研究成果を出した事がなくて八割おじさんと揶揄される西浦博京大教授達が「2020年2月~2021年9月までの北海道、東京都、愛知県、大阪府の比較では、行動規制に従わない大阪での感染拡大が顕著で、祝日が感染拡大に重要な役割を果たしている」と報告している。しかし、東京での満員通勤列車の状況は大阪の比ではなく、両者での相違は他に原因があると考えられる。

中国人女性が年間4回コロナ陽性でGood症候群だった。　　中国人女性が年間4回コロナ陽性 実はGood症候群だった＝中国初（CGTN Japanese） – Yahoo!ニュース

新型コロナの検査で1年間に4回も陽性になった54歳の中国人女性が、免疫力の低いGood症候群と診断された。この病気は自己免疫不全で胸腺腫と低ガンマグロブリン血症を主な特徴とし、発症率は100万人に1.5人と希である。新型コロナ感染を繰り返すGood症候群患者が確認されたのは中国で初めてであり、免疫力増強のために長期的にグロブリン投与する必要があると言われている。稀な自己免疫疾患で長期的グロブリン投与の有効性が期待されているが、個体差の大きい複雑な免疫系に対する有効性は不明である。免疫系の約70％は腸内フローラの多様性により維持されていると考えられており、食物繊維の豊富な食事なども大切である。

じつは「新型コロナウイルス」の流行によって「うつ病」が２倍以上に増加していた意外なワケ　　じつは「新型コロナウイルス」の流行によって「うつ病」が２倍以上に増加していた…その「意外なワケ」（現代ビジネス） – Yahoo!ニュース

日本人では80％もの人が「疲れている」と感じているが、これまで疲労の科学的研究は世界的に少なかった。『24時間戦えますか？』がキャッチコピーの日本が『過労死＝Karoushiなる国際用語を誕生させたこと』から、『日本は世界的な慢性疲労列島』と言える。井上は「運動、感染、精神的ストレスが全て類似の『疲労感』を誘起することから『脳に疲労検知機構がある事』を提唱し、大阪市大医学部時代に研究仲間と一緒に『疲労研究班』と『国際疲労学会』を設立した。その研究班の成果として「ウイルスが慢性疲労症候群の一因である可能性」が明らかにされた。新型コロナ後遺症と考えられている症状は全てmRNAワクチンでも誘起されるので、『うつ症状や慢性疲労症候群をワクチン後遺症』として考える必要がある。「倦怠感、うつ症状、ブレインフォグ」でもコロナウイルスが脳で増殖している証拠は得られておらず、「体内で産生されたスパイクによる血栓症や循環障害として脳病態を考える必要」がある。

米CDC、新型コロナ感染者の隔離期間を短縮　　米CDC、新型コロナ感染者の隔離期間を短縮（日テレNEWS NNN） – Yahoo!ニュース　　米、コロナで5日間の隔離撤廃　症状改善すれば復帰可能に（共同通信） – Yahoo!ニュース

コロナは風邪のウイルスであり、感染力の強いオミクロンは『喉粘膜型風邪ウイルス』なので、隔離期間も不要です。アメリカのCDCが隔離期間を短縮したのもそのためであり、『隔離期間不要』にすると「これまでの経緯から面子が立たなくなる。CDCの判断遅れており、米国民の大半は既に『風邪』として対応して日常生活を送っている。日本のみがいまだに国も国民も過剰反応して無意味なマスクを続けているのが現状である。

新型コロナで一斉休校なかったスウェーデン　　新型コロナで一斉休校なかったスウェーデンは（日テレNEWS NNN） – Yahoo!ニュース

スウェーデンでは小中学校の一斉休校もなく、子供が教育を受ける権利を守り、子どもが一日中家にいると虐待の危険性が高まることを挙げました。ノルウェー、フィンランド、デンマークとの共同研究で「休校による感染拡大抑止効果は認められなかった。デメリットを鑑みれば、休校しないことが重要」と発表した。「スウェーデンでは子どもの政策は子どもにメリットがある場合に行い、学校を閉めるのは一番最後であり、閉めても学校を一番最初に開ける」と教育大臣と首相が述べている。政府より専門家が常に前に出て会見し、「科学的専門家と政府の連携」が大切である。日本では助けられる可能性が高い人と低い人が一緒に病院に入っていて、新たに助けられそうな人が来てICUが必要になても満床だと助けられず、合理性に欠ける。スウェーデンではトリアージなどの合理的判断がはっきりしている。日本ほど多くのクリニックはなく、発熱ぐらいでは受診せずに自宅療養し、それでも熱が下がらない場合には受診する。解熱剤は処方箋なしで薬局やスーパーで買え、日本は過剰診察であり、『過剰医療で殺される』と言う皮肉な現象がある。これは『がん医療』で特に顕著である。

体内でウイルスの複製が続く「持続感染」が後遺症の原因の一つ　　新型コロナ後遺症の解明に糸口　感染者の一部は１か月以上続く「持続感染」だった（倉原優） – エキスパート – Yahoo!ニュース

新型コロナ入院患者の大半は数日で軽快して退院するが、時に「持続感染」も存在し、これが後遺症リスクを上昇させることが知られている。ＰＣＲ検査はウイルスの残骸を検出するため、感染性がなくても陽性になるため、『現在では陰性化を確認する必要はない』とされている。オミクロン株の登場で弱毒化し、この様な議論も不必要になった。後遺症の頻度と炎症性インターフェロンγの産生量が減少しているが、これは「ワクチン接種とは無関係」である。mRNAワクチンでは逆に免疫系を抑制したり自己免疫疾患を誘起するので逆効果である。

コロナ後遺症、原因は感染時に分泌のたんぱく質か　　コロナ後遺症、原因は感染時に分泌のたんぱく質か　治療薬開発に期待（Forbes JAPAN） – Yahoo!ニュース

『コロナ後遺症と誤診されている大半がワクチン後遺症である事を示す論文』が昨年夏までに3000本以上報告されており、医学的には『コロナ後遺症よりワクチン後遺症の方が遥かに深刻である事実』が国際的に認められている。日本の医師達は不勉強であり、この様な国際論文をほとんど読んでいないと思われる。「息切れ、嗅覚・味覚の障害、頭の中にもやがかかったようになるブレインフォグ、胸の痛みなどの症状」をコロナ後遺症としているが、全く同じ後遺症がmRNAワクチンで遥かに多く論文で報告されている。これに関しては『社団法人・ワクチン問題研究会』が本年1月11日に厚労省で記者会見し、その創設論文を武見厚労大臣に提供して『世界の医学的情報を正しく理解して政策を進める事』を進言している。武見厚労大臣は医師ではないが、その内容を十分理解できるだけの知性は持っていると期待している。

「新型コロナ後遺症」が「慢性疲労症候群」と強い類似性を示しているといえるワケ　　「新型コロナ後遺症」が「慢性疲労症候群」と強い類似性を示しているといえるワケ（現代ビジネス） – Yahoo!ニュース

井上が監修した『疲労の科学（講談社）』では『感染、強い運動、精神的ストレスが脳の疲労検知中枢を刺激して共通の疲労感を誘起するメカニズム』を報告している。『慢性疲労症候群とうつ病』は同じ脳病態なのである。近藤一博教授も『疲労研究班のメンバー』であり、『ウイルスが慢性疲労症候群に関与する事』を世界に先駆けて発見した。

「ワクチン接種後症候群について、誰も否定できない検査法を開発し、副作用情報を明確に示してメカニズムを分子レベルで解剖していく」　　

福島雅典理事長と一緒に立ち上げた『ワクチン問題研究会』は本年1月11日に厚生労働省で記者会見し、『村上康文東京理科大学名誉教授が開発したmRNAワクチン後遺症確定診断に必要な免疫測定システムで副作用患者を支援する体制』を確立した（Medical DOC医療アドバイザーにより信憑性確認済み）。本研究会のメンバーの小西菜普子大阪市大医学部産婦人科医が「世界中の医学論文を網羅的に解析し、『医学関連文献データベースに掲載された副作用報告件数が2021年12月~2023年11月で3071件にのぼり、全臓器の病態が含まれている事実』を明らかにし、その創設論文を報告した。その中には、「血小板減少症、心筋炎、ギラン・バレー症候群、アナフィラキシーなど、日本の後遺症患者でも熟知されている症状が多く、1月31日現在の新型コロナワクチン接種による被害認定数は6088件、死亡認定件数は453件、後遺症認定は39人となっているが、これは氷山の一角に過ぎない。1月11日の記者会見の際にこの『総説論文を武見厚労大臣に届け、しっかり勉強してもらう様に要請した。本研究会は『村上博士が開発した免疫検査法によりワクチン接種後症候群のメカニズムを分子レベルで解明し、後遺症患者を救済する事』を主目的にしている。

新型コロナワクチン副作用の調査結果が明らかに「ワクチン打った後に心臓が溶ける」事例も　　新型コロナワクチン副作用の調査結果が明らかに「ワクチン打った後に心臓が溶ける」事例も（Medical DOC） – Yahoo!ニュース

ワクチン問題研究会が厚生労働省で記者会見をおこない、全世界における新型コロナワクチン接種後の副作用についての調査結果を発表した。ワクチン問題研究会は「設立後6カ月の成果報告~ワクチン副作用被害の拡大とその内容の事実確認~」とのテーマで厚生労働省で記者会見をおこない、全医学分野の文献データベースの副作用報告件数が2021年12月~2023年11月の間で3071件にのぼり、全臓器で関与していることを明らかにした。日本の全ワクチンの被害認定件数は1977~2021年までに3522件あり、死亡認定は151件、後遺症認定は473件であるが、新型コロナワクチン接種の被害認定数は1月31日現在で6088件、死亡の認定件数は453件、後遺症認定は39人となっているが、これは氷山の一角に過ぎない。ワクチン問題研究会は「患者、家族、医師達にワクチン接種後症候群に関する成果物を届け、誰も否定できない検査法を開発して副作用情報を明確に示し、被害者救済を支援する」としている。新型コロナワクチン接種後の健康被害の救済申請を受理した件数は、2024年1月31日までに1万135件にまで増えており、このうち7178件の審査が終わり6088件が被害認定され、1090件が被害認定されず、審査が終わっていないものは2957件もある。ワクチン問題研究会は「新型コロナワクチン接種による健康被害者の速やかな救済に関連して、ワクチン接種後の死亡者や健康被害の全例調査などの要望を厚生労働省に提出した。将来的には審査の迅速化を目的に、審査会の開催頻度の増加、審査会の増設、そして事務局機能の増強などの取り組みをプッシュしている。

「ワクチン接種後に起こったよくない症状は『有害事象』と呼ばれ、『副反応』というのは、有害事象の中でワクチン接種と因果関係が認められたものだけをいいます。つまり、副反応以外の有害事象はワクチンとの因果関係が認められていないのですが、これを混同している報道記事やSNSの書き込みがあるので、要注意です。」

何故か、ワクチンの後遺症に関しては『副反応』と表現されているが、英語で検索すると『Side Effects = 副作用』と表記されている。これは「ワクチンには『良い主作用』と『好ましくない副反応』があると微妙な表現を用いているが、世界の常識では『副反応＝副作用』である。『副反応』は厚労省の隠蔽体質から生じた『俗語』であり、国際的には全て『Side Effect =副作用』と認識されて正しく表現されている。日本の医療行政の闇部が如実に現れている『言葉』でもある。

「ワクチン接種後に、まれに起こる命に関わる副反応として心筋炎や心膜炎が報告されていますが、その割合よりも、ワクチン未接種での心膜炎や心筋炎が合併する割合のほうが高いです。」

これは完全な誤りであり、遺伝子ワクチンの被害の方が遥かに多い。これは「ワクチン問題研究会の小西菜普子大阪市大医師が論文検索システムPubMedで網羅的に解析した総説論文からも明らかである。日本の多くの医師のように、厚労省の隠蔽体質に騙されてはならない。

「WHO（世界保健機関）では、医療従事者ほか、高齢者、糖尿病や心疾患などの基礎疾患がある人、免疫不全の人、妊婦については、最も優先順位が高いとし、半年または1年ごとの定期的な接種を推奨　薬剤師が警鐘「知ってはいけない薬のウラ側」コロナワクチンと新薬は本当に安全か？　　薬剤師が警鐘「知ってはいけない薬のウラ側」コロナワクチンに新薬、本当に安全なの？（週刊女性PRIME） – Yahoo!ニュース

今回のパンデミック対策やワクチン行政ではWHOが完全に誤り、むしろ逆効果になる事ばかりを推奨してきた。その主因は「本来、科学的に保険問題を判断してアドバイスすべきWHOが、特定の巨大製薬企業やビルゲイツたちの巨額投資家の支配下に『営利目的で安全性も有効性も不明な遺伝子ワクチン接種を推奨してビジネスとして世界をミスリードした事』である。この為にトランプ前大統領は『WHOを脱退し、寄付金をストップする』との政策を打ち出したが、バイデン政権がこれらを全て否決した。本年秋にトランプ氏が大統領に復帰すれば、最初に『WHO脱退』を宣言し、WHOを利用して犯罪的ワクチンビジネスを暴走させた集団を裁判にかける予定である。『世界の保険問題を支援する助言組織のWHOが営利組織に乗っ取られ、医産複合体産業として荒稼ぎしている実態』は井上正康の新刊『WHO脱退宣言（方丈社）』に詳しく記載されているので参考にされたい。