WHOのテドロスは例によって逃げ出し始めています。海外ではパンデミックのワクチンや行動制限を支持する人がいるのだろうか。ワクチンに効果が無いことが明らかとなり、行動制限、ワクチンパスポートに反発が出てきている中、これから起きるのは責任追及の嵐しかあり得ない。グローバリズムは既に虫の息で、テドロスだけではなくクラウス・シュアブ、ビル・ゲイツ、そして日本の政治家達。極悪非道の感染症対策は、世界中の国民や反発する国家によって終焉を迎えようとしています。
あとは外国の圧力ではなく、日本人が自分達の手でグローバリスト達を葬ること。間違いばかりのパンデミック対策との戦いは終盤を迎えていますが、ここはどうしても日本人の手でCDC日本支部、内閣感染症危機管理統括庁などを葬らなくてはなりません。それは外国からの影響を受けないため。
世界政府サミット2024
テドロス🤡
「WHOはコロナパンデミックの際に誰にも何も強制してない、ロックダウンもマスク着用の義務もコロナワクチン接種の義務も…その決定を下したのは各国政府だ」だから私たちは悪くない
最終的に責任逃れしかしないような連中が作るパンデミック条約なんていらんのよ pic.twitter.com/uirzyLAa2q
— タマホイ🎶🍃🗻🧷 (@Tamama0306) February 21, 2024
mRNAコロナワクチンが救う命より、引き起こす死の方が多い： 研究結果（上）
新型コロナウイルスに対するmRNAワクチンの有効率は予想よりもかなり低く、救う命より引き起こす死の方が多いことを受け、研究者らは「世界規模の接種一時停止」と小児予防接種スケジュールからの「即時削除」を求めている。
ファイザー社とモデルナ社の新型コロナmRNAワクチンの初期第3相試験の報告を分析した査読付き論文が、1月24日付のCureus誌に掲載された。米国では、緊急使用許可制度の下、これらの試験によってワクチン接種を承認した。この研究では、他のいくつかの研究や臨床試験のレビューも調査したが、その結果、ワクチンの有効率はメーカー側の主張よりも「劇的に低かった」ことが判明した。
※ ワクチン接種から丸3年が経とうとしています。この間の死亡は超過死亡数からいうと40万人。この数倍の後遺症患者を生み出し、行動制限やワクチンの強制など大きな歪みをもたらしたパンデミック騒動。想像を絶する巨額の支出により利権側にばらまいたお金は国民の税金。私達はワクチン接種もせず、医療にもかからずで享受するものが何もなかったが、その穴埋めはさせられるようです。せめて推進した政治家や自称専門家を一掃して欲しい。
新型コロナの公費負担、４月から全面撤廃へ…治療薬に自己負担・入院支援も打ち切り
配信
厚生労働省
政府は４月１日以降、新型コロナウイルスに関する公費支援を全面撤廃する方針を固めた。新型コロナ治療薬の公費負担をなくし、患者の保険診療の負担割合に応じて１～３割の窓口負担を求める。入院医療費の公費支援なども打ち切り、コロナ禍の緊急措置から通常の診療体制に移行する。 【写真】ひつぎに納められたコロナ感染者の遺体
近く全国の自治体に、厚生労働省が通知する。新型コロナへの公費支援は、２０２１年１０月から、治療薬の全額公費負担が始まった。昨年１０月に縮小され、治療薬は現在、年齢、収入に応じて、３０００～９０００円を自己負担している。
４月からは、重症化予防に用いるラゲブリオを使う場合、１日２回５日分の１処方あたり約９万円のうち、３割負担であれば約２万８０００円を自己負担することになる。入院医療費に対する「最大月１万円」の公費支援やコロナ患者用病床を確保した医療機関に支払われる「病床確保料」（空床補償）も終了する。
新型コロナの感染状況は、定点１医療機関あたりの感染者数が１３・７５人（２月５～１１日）と１２週ぶりに減少し、今後も低下が予想されている。次の感染症危機に備え、公的医療機関などに入院受け入れなどを義務づける改正感染症法が４月から施行されることもあり、通常の診療体制への移行が可能と判断した。