事業所の皆さん、特に介護や医療施設の皆さん、厚労省は、検査結果を証明する書類や診断書の提出を求めてはいけないと言っています。これを守れていない所ありますね。 そもそも5類の病気に検査をすすめることをやめましょう。
井上 正康 大阪市立大学名誉教授
夏の感染拡大「高齢者と面会・大人数での会合前の体調管理」
松野官房長官は「夏の感染対策」として、高齢者との面会や大人数の会合前の体調管理を呼びかけた。全国5000箇所の「定点把握」で7月10~の1週間でコロナ患者は5万4150人と緩やかに増加している。「夏の感染対策として高齢者に会う時や大人数で集まる時の体調管理」を挙げて対応を呼びかけた。政府として「感染動向を見据えて幅広い医療機関で対応する医療体制への移行やワクチン接種を含む必要な対応を行う」と強調した。
この発言で「感染状況に応じて幅広い医療機関で対応すべき」は正しいが、「ワクチン接種で対応する」は完全に誤りである。病原体とホストの関係により「冬はインフルやコロナウ風邪など、夏は食中毒の細菌感染やRSウイルスなど」の感染症が多かった。感染力が激増したオミクロン株は季節性を失い、ヒトの感染防御力が低下した時に喉風邪を発症する様になった。
その感染力の強さにはマスクなど無効であり、大半の国民が複数のコロナウイルスに何度も無症候性感染を繰り返している。当分はウイズオミクロン時代が続くので、過剰反応せずに普段から免疫抵抗力を強化する事が大切である。日本では「朝日を浴びながらラジオ体操を行なっていた」が、これは老若男女の免疫強化や身体能力維持に素晴らしい生活の知恵である。
オミクロン時代を生きる国民には、「メディアの誤情報に煽られて過剰反応せず、食物繊維中心の食生活や身体を心地よく動かしながら仲間と楽しく交流する国民運動」を呼びかけたい。特に『高齢者は無駄な薬を止めれば健康になれる事実』を医者も患者も再認識すべきである。
忽那賢志：感染状況を把握するには 新型コロナ 流行状況をどのように把握すれば良い？（忽那賢志） – エキスパート – Yahoo!ニュース
忽那氏はテレビ番組などでアナウンサーから「今日のこの数値をどう見ますか？」と聞かれ、「はい、昨日より多いですね」と無意味なコメントを繰返してきた。新型コロナが5類に格下げされた5月以降は定点報告体制で流行状況の把握が約1週間遅れることになったが、流行状況をリアルタイムで把握する「下水サーベイランス」を用いれば冷静に状況把握する事が可能である。
「下水サーベイランス法」は「感染者から便に排出されるコロナウイルスを下水で検出すれば上流の流行状況を２週間早く把握できる方法」である。3年前に発表された海外からの論文であり、1年後にその有用性が山形県で確認され、3年後に東大が追試研究して有効性を再確認した方法である。この方法は「PCR陽性者を検出するより公衆医学的に遥かに科学的な方法」である。
オミクロン感染では大半が無症候性である為、過剰反応せずに今後も変位株の動向を観察する事は医学的に重要である。忽那氏が専門家を自称するなら「3年前に論文報告された下水サーベイランス法」などを早期に取り入れ、「メディアでの煽り報道や政府の非科学的政策を抑制すべき」であった。もう一つの方法はモデルナ・ジャパンの疫学情報があり、医療データJAMDAS（日本臨床実態調査）を元に全国の流行状況を推計する方法であるが、ワクチン販売で利益相反関係にある製薬企業の情報は信憑性に問題があるので参考程度に止めれば良い。
舘田教授「私たちの周りにはまだ新型コロナウイルスが潜んでいて、ちょっと油断すると広がってしまう」 新型コロナ 全国の感染状況 43都道府県で前の週より増加 | NHK | 新型コロナウイルス
ヒトの体内や環境中にはオミクロン株も含めて無数のウイルスが共存しています。3年前の旧型コロナは130年前のロシア風邪、インフルエンザも100年前のスペイン風邪の末裔であり、トロイの木馬の様にヒトと共存してきた。彼らは「ヒトが油断した際に広がるのではなく、ホストの免疫バランスが崩れた際に顕在化する」のである。
新型コロナの全国的感染は横ばいで緩やかな増加傾向が続いており、本年7月の1週間に全国約5000医療機関で患者数が9042人増えて5万4150人となり、新たな入院患者は全国で632人増加した。「全国的に緩やかに増加しているが、医療ひっ迫の状況ではない。今流行しているオミクロン株XBBも感染力が強いのでマスクも無効である。ウイルスは口、鼻、目などから入るので、手洗い、うがい、鼻洗浄、換気などが有効であり、「油断とは無関係に、抵抗力が低下した際に発症する」のである。
気がかりなのが、免疫抑制剤を使われている方は体内からのウイルス排出量がなかなか減少しないこと 次のピークは8月下旬
【感染症ニュース】新型コロナ次のピークは8月下旬と専門医予測 定点は初の10超え 梅雨明けから夏本番に向け注意を（感染症・予防接種ナビ） – Yahoo!ニュース
現在主流のXBB系変異株は免疫回避能が高いが、入院患者は1日1人程度で肺炎も少なく、退院までの期間も短くて満床とは程遠い。一方、免疫抑制剤使用者ではウイルス排出量が低下しにくい。免疫抑制剤は膠原病、リウマチ性疾患、アレルギー性疾患、臓器移植などで用いられ、ステロイドや抗がん剤にも強い免疫抑制作用がある。『mRNAワクチンにも強い免疫抑制作用が有るので要注意』である。
「国内は未だコロナに感染した事がない人が半数近くいるため、ウイルスが付け入る環境にある」 新型コロナ、全国でじわじわ増加 専門家に聞く夏場の注意点は？ [新型コロナウイルス]：朝日新聞デジタル (asahi.com)
新潟大学の専門家が「国内はまだコロナに感染した経験がない人が半数近くいるため、ウイルスが付け入ることができる環境にある」と発言しているが、これは素人的な誤解であり、第8波まで経験してきた日本人の多くが何度も無症候性感染している。現在主流のオミクロン株XBB系統はプラス荷電が激増した為に負荷電の喉粘膜表面に吸着しやすく、感染して発症すると喉の痛みで飲水が難しく、脱水に陥りやすい。夏は熱中症のリスクも高いので、水分補充に気を付け、発熱や喉の痛みがあれば市販薬で対応し、長引く様であれば早目に病院を診察すると良い。
子供の感染症対策 夏休みだけど…コロナやヘルパンギーナなど 感染症の不安 ことしは？ | NHK | 新型コロナウイルス
現在流行しているXBB株は大半が無症候性のオミクロン亜株であり、発症しても軽症の喉風邪なので過剰反応してはならない。夏には子供がヘルパンギーナやRSウイルスに罹り易いが、食事や水分がとれて解熱剤で過ごせるようなら様子を見ながらゆっくり受診すれば良い。生後3か月未満の赤ちゃんの高熱（38℃以上）、激しく泣いて水分を受け付けず、普段の様に尿が出ない、おう吐や下痢を繰り返す、ぐったりして呼びかけてもすぐ眠るなどの場合は早めに救急外来を受診する。一方、発熱しても、食欲があり水分が十分とれて機嫌よく眠れ、排尿回数が普段通りであれば通常の診療時間に受診すると良い。夏休みになって旅行や里帰りで移動やクーラーで換気しにくいので水分と睡眠をしっかりとりながら熱中症に気をつけ、楽しく過ごすことが子供の心身の発育に大切である。私の感染症対策は「朝夕の手洗い、うがい、生理食塩水で鼻洗浄、携帯電話の画面消毒」です。また、日常生活では「握力（手を使う）・顎力（良く噛んで食べて会話する）・歩行力（毎日心地よく疲れる程度歩く）」に勤めており、老若男女誰でもできるのでお勧めします。
感染症による発熱と新型コロナで小児医療の救急外来がひっ迫 感染症による発熱と新型コロナで小児医療の救急外来がひっ迫｜NHK 茨城県のニュース
小児医療が専門の救急外来ではウイルス感染で受診する子どもが増加しているが、大半が軽症であり、医療逼迫する状況ではない。「医療逼迫の懸念がある」との報道はメディアの煽り報道である。3年間ものマスクや除菌による過剰な感染症対策で子供たちの免疫抵抗力が脆弱化している。感染の自覚症状があれば様子を見ながら時間内にかかりつけ医を受診し、重症化の兆候があれば夜中でも救急外来を受診する。何れにしても感染症対策としては先の説明で十分である。
新型コロナの後遺症の原因は「迷走神経」の損傷にある 新型コロナ後遺症、主因は「迷走神経」の損傷か 研究結果 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
スパイクが誘起した循環病態や全身性炎症により自律神経系も障害されて多様な症状が診られます。新型コロナ感染後の後遺症やワクチン後遺症で悩む人が2022年で6500万人を超えていると言われている。その症状は、倦怠感、呼吸困難、ブレインフォグ（思考力や集中力の低下や記憶障害）、長引く咳や発声障害、嚥下障害、心拍数増加、消化管障害、めまいなどの迷走神経症状などが多い。第5波までの後遺症とmRNAワクチンの後遺症は全く同じであり、コロナ後遺症と考えられている患者の相当数がワクチン後遺症患者』と考えられる。特に喉粘膜標的型のオミクロンが主体となった『第6波以降の後遺症の大半はワクチンに起因する』と考えるべきである。後遺症患者の多くに横隔膜の平坦化が見られ、息切れやめまいの原因になっている。肺の画像は正常なので、呼吸器症状は自律神経系の炎症性損傷による横隔膜の収縮拡張障害であり、その治療が重要と考えられる。これは薬物治療よりも『皮膚~内蔵系を連結する自律神経系を制御する理学療法的対応が有効と考えられる。
ワクチンは「医学史上最大の発明品」？
これまではそれが医者の常識でしたが、今回のワクチン暴走劇でその神話が崩れ始めている。医学生時代に「ジェンナーの種痘の歴史と天然痘の撲滅」を30分ほど講義された全ての医師が『ワクチン神話』を信じている。しかし、冷静に考えて見ると、その科学的根拠は極めて乏しく、現代科学の視点で全面的に再評価する必要がある。
日本国民に馴染みの深いインフルエンザワクチンも『前橋レポートにより無効な事を厚労省自身も認めて学校での集団接種が禁止された事実』を多くの医者は知らない。ワクチンの最高峰とされている『天然痘ワクチン』も弱毒化ウイルスが培養中に復帰変異で強毒化し、それにより多くの人が死亡している歴史的事実がある。コロナ禍で煽り報道された『サル痘』は猿の天然痘であり、その予防には『ヒト型天然痘ワクチン』が接種される。
しかし、『不用意に接種すると復帰変異で天然痘がパンデミックとなる可能性がある。これが『煽り報道されたサル痘が自然にメディアで取り上げられなくなった主因』とも考えられる。『子宮頸がんワクチン』も『子宮がんではなく、イボウイルスに対するワクチン』であり、子宮癌の予防効果は証明されてない。その為、母子手帳でもインフルエンザワクチンや新型コロナワクチンと同様に『任意接種扱い』にされている。
任意接種扱いされているワクチンは無効か有害な可能性が高いので接種すべきでない。全てのワクチンを現代科学の視点で再評価すべきであるが、費用などの点で現実的ではない。次善の策として『米国以外の先進諸国が一律に接種推奨していないワクチン』は日本でも接種不要と考えるのが現実的対応である。因みに、『基本的設計ミスである新型コロナのmRNAワクチンは百害有って一利無し』であり、今後開発されるmRNA型ワクチンも全て薬害を誘発する可能性が高い。
『自己増殖型レプリコンワクチン』と呼ばれている次世代型ワクチンも免疫学の基本を無視した危険な欠陥商品であり、国民に接種させてはならない。
打っても意味がないもの、打つことは勧めないもの、打っても問題がないもの、打つことを推奨するもの
これは大変重要な問題であり、『母子手帳に記載されている全ワクチン』の安全性と有効性を現代科学の視点で再検討する必要がある。その分類は?−1に述べた通りであり、安全性と有効性が科学的に証明されない限り接種は慎重にすべきである。因みに、米国のアーミッシュ社会では全てのワクチンを接種していないが、彼らにはアレルギー性疾患は皆無であり、世界一健康な民族である事が判明している。
母子手帳は敗戦直後に米国乳業組合が日本に押し付けた物であり、貧しかった敗戦直後には一定の役割を果たしたが、米国では遥か昔に消滅しており、日本でも考え直す時である。ワクチン問題では米国巨大製薬企業がどの様に不誠実に対応してきたかを冷静に考えて対応する必要がある。WHOが2024年の締結を画策している『パンデミツク条項』が可決されれば、日本人は米国製薬企業の意図を受けたWHOの命令であらゆるワクチンを強制的に接種される事になる。
今回の出鱈目なワクチン政策の危険性を理解する事が日本の子供たちを守るために不可欠である。
子供は罹っても重症化しないは初期の話、基礎疾患がなくても重症化する危険性？
「子供は罹っても軽いのでワクチンは不要との考えは訂正すべきである」との意見に関しては科学的エビデンスが無い。2023年4月から「四種混合ワクチン（ジフテリア・破傷風・百日咳・ポリオ）の定期接種が『生後3カ月から2カ月に前倒しで可能』となった。その理由は「百日咳に3カ月前でも罹りうるから」との非科学的なものである。
四種混合ワクチンを生後2カ月目から接種可能にしたことで、ヒブ、小児用肺炎球菌、B型肝炎、ロタウイルスと合わせて5種類のワクチンの同時接種が可能となった。同じく4月から9価のHPV（ヒトパピローマウイルス）も公費で接種可能となった。HPVワクチンは小学6年生から高校1年生の女子を対象として2013年から定期接種になったが、深刻な慢性疼痛や運動機能障害などの被害が出て2カ月後に「積極的接種勧奨」が中止された。
しかし、コロナ禍のドサクサに紛れて厚労省は2021年11月に積極的勧奨を再開し、2023年4月からは従来型HPVワクチン（2価と4価）に9価ワクチンの定期接種も加わった。従来は9価ワクチンは3回接種が必要でしたが、15歳になる前日までに1回目を受けた場合は2回の接種で良いが、初回接種が15歳以降の場合は3回接種が必要である。しかし、その合理的説明はなされていない。
野生株のポリオ感染はアフガニスタン、パキスタン、モザンビーク、マラウイなどで見られているが、『不活化ポリオワクチンの接種率が高いイギリスやアメリカでも生ワクチン由来のポリオが発生』している。日本ではポリオの不活化ワクチンを1歳6カ月までに4回受けるのが標準であり、5~6歳で5回目の接種を自費で受けることが推奨されている。
日本では「予防接種法」に基づき公費の定期接種と自費の任意接種があり、重大な副反応や後遺症ではどちらも補償が受けられるが、両者の補償額は大きく異なる。2020年10月にロタウイルスワクチンが定期接種になり、接種間隔も見直され、接種間隔のルールもなくなった。日本の赤ちゃんが1歳前に接種するワクチンは6~7種類であり、接種回数は15回以上にもなる。
日本で同時接種が積極的に行われだしたのは10年前からである。日本では「ワクチン・ギャップ」が問題視されてきたが、1965年に日本脳炎ワクチンが、1974年には水痘ワクチンが日本で開発され、数多くのワクチンが定期接種となった。しかし、1980年代後半から「百日せきワクチンや日本製MMRワクチン接種後の副反応に対する訴訟が続いてワクチンへの不信感が高まり」、1994年に予防接種法が大きく改正されて「義務接種から努力義務」に変わった。
WHOが「全地域に推奨するのは、BCG、ポリオ、DPT、麻疹、風疹、B型肝炎、ヒブ、小児用肺炎球菌、HPV、ロタウイルスの10種類」である。日本では2013年からヒブ、小児用肺炎球菌、HPV、2016年からB型肝炎、2020年からロタウイルスが定期接種（10種類すべて）となった。ヒブと小児用肺炎球菌のワクチンが定期接種になり細菌性髄膜炎での死亡や後遺症は減少した。
他の先進国の子どもが受けているが日本の子どもは受けていない予防接種には、『髄膜炎菌ワクチン、A型肝炎ワクチン、黄熱ワクチン、男子のHPVワクチン』があるが、居住地域で流行していなければ接種は不要である。日本では日本脳炎ワクチンが定期接種であるが、接種しない国が多く、アメリカではBCGも接種していない。その為に、海外旅行や海外出張の際に、出向地域での感染症に対応する「トラベラーズワクチン」が必要になる。
日本では未承認で使えないワクチン（腸チフス、コレラ、ダニ媒介脳炎など）もあり、人がグローバルに移動する時代のワクチンギャップも解決すべき問題である。
発熱による腸内細菌叢の活性化が新型コロナやインフルを抑制する？ 発熱による腸内細菌叢の活性化が新型コロナ・インフルを抑制する（ニュースイッチ） – Yahoo!ニュース
東京大学一戸猛志准教授は「発熱による腸内細菌叢の活性化で体内の二次胆汁酸が増えてウイルスの感染や増殖による炎症反応を抑えてウイルス性肺炎の重症化を抑制する可能性」を報告した。異なる温度で飼育したマウスでインフルエンザの感染重症度を解析した結果、体温が38度Cを超えるとインフルエンザや新型コロナに対する抵抗力が増加した。体温38度Cのマウスでは体内の二次胆汁酸が増加し、低温条件下のマウスに二次胆汁酸を与えると肺のウイルス量や好中球数が減少して生存率が改善した。体温上昇は様々な臓器や腸内細菌の代謝を活性化するが、体温や外気温がウイルス感染症の重症度に与える影響は不明だった。免疫系に重要な腸内細菌は二次胆汁酸を産生するが、「体温上昇で二次胆汁酸が増加して新型コロナやインフルが抑制された現象」は大変興味深く、両者の相関性を理解する為に更なる研究が必要である。
NHKの誤報道は意図的だったか? NHKが報道局職員らを懲戒処分 「ニュースウオッチ9」で“不適切な伝え方” コロナワクチン接種後に死亡した遺族への取材・放送めぐり | TBS NEWS DIG
「本年5月にNHKが放送した約1分間の動画で『ワクチン接種後に亡くなった人の遺族をコロナ感染で亡くなった人の遺族と意図的に誤認させる不適切な伝え方をしたこと』が大きな社会問題」となっている。「ワクチン後遺症の死者をコロナ感染の死者と誤報道した事」は極めて悪質であり、現在のNHKの体質を顕にしたものである。NHKは「再発防止に向けて全局的な取り組みを進めて信頼回復に努めます」とコメントしているが、NHK自体の体質が露わになった事件であり、存続自体が厳しく問われている。
