松田学のニュース解説　新型コロナ最新情報　オミクロンの正体48＜本編＞

井上 正康　大阪市立大学名誉教授

コロナ対策見直し本格化　ワクチン接種の無料化検討　イギリスは昨年２月コロナ規制を撤廃、シンガポール：接種の公費負担廃止

新型コロナ死者、重症者第７波に近づく　死亡者が増えているのは何故？

これは他の病気で入院中の患者もコロナ入院患者として計上されているため、病症使用率が急上昇したことが原因。熊本済生会病院はわずか８床に過ぎず、その７床の使用で重症患者以外の受け入れを断っている。新型コロナも基本的には冬型の風邪ウイルスなので冬季に活性化するが、感染力の強いオミクロン株では感染者の裾野が広がるので、重症者も増えるのが当たり前である。

しかし、この病院ではコロナ患者が１名増えるだけで医療崩壊する。オミクロンの感染力は強いが圧倒的に無症状か軽症であり、指定分類をインフルエンザと同等の５類以下に格下げすれば即時に解決可能である。恐怖感を煽る医療崩壊は、無能な専門家会議に責任転嫁して必要な政策を遂行しない岸田政権とワクチン利権を手放したくない日本医師会を主犯とする人災である。

コロナ致死率60代、70代は0.18％で一昨年夏以来低下している

確かにオミクロン株は世界的に弱毒であり、致死率もインフルエンザ以下である。一方オミクロンの感染力は旧型コロナ風邪の60倍も高いので、患者数もインフルエンザ並に多くなる可能性があり、インフルエンザ同様に定点観測を続けることがリスク管理に必要であり、オミクロンの発症率と致死率から判断してインフルエンザ同様に5類相当にすることが現実的な医療対策である。

新型コロナとインフルエンザどっちが重大視する病気なのか　辛坊治郎

多くの日本人の気質に関しては、私も同じ考え方をもっています。和をもって尊しとする島国の日本ではお互いを忖度し合う遺伝子集団が生活しやすくて主流となり、自分の頭で考えるよりも周囲と同調する空気を読む社会が発達しました。これが政府やお役所の言うことをよく聞く従順で（家）蓄度の高い国民性を形成してきました。周囲の空気に支配される国民性は、団結して何かをやり遂げる際には大きな力となり、戦後の日本社会を大きく発展させる原動力となってきました。

しかし、真面目ではあるが柔軟性を欠くこの性格は、魑魅魍魎のグローバル世界では命取りになることもあります。このことは第2次世界大戦の敗戦時期に顕著に現れ、戦争被害を深刻化させました。第3次世界大戦の世界的動乱期に、情報鎖国状態の日本人が経済やワクチン被害で一人負けしている理由に、可塑性を欠く日本人の国民性が深く関与しています。　変化に対応できない種は絶滅する（ダーウィン）

コロナ再感染で死亡リスクは2倍以上、入院リスクは3倍以上　ワシントン大学　ハイブリッドで同時感染　過去に重症化した人の脳細胞を調べたら前頭葉が萎縮

確かに一昨年夏の第5波デルタ株までは血栓症を誘起する質の悪い風邪ウイルスであったので、反復感染するとリスクが高まる可能性も考えられる。しかし、オミクロン株で重症化率も激減して海外では通常の生活に戻っており、日本でも指定感染症分類を5類以下に引き下げることが検討されている。ロシア風邪やスペイン風邪のパンデミックからの収束の歴史を知れば過剰に恐れる必要はない。メディや御用学者がオーストラリアでインフルエンザがわずかに増えていることから、新型コロナとインフルエンザに同時感染するハイブリッド型感染が恐ろしいと針小棒大に煽っているが、過剰反応しないことが大切である。

マスクと3密回避はコロナ以外の予防にも有効？広島大学

マスクなどである程度防げる感染症もあるが、大腸菌、黄色ブドウ球菌、腸球菌などには無効であった。新型コロナの感染予防に関してはマスクが無意味であったことが早い時期に国際論文などで証明されている。事実、ワクチン接種率とマスク着用率が世界1の日本がコロナ感染者数でも世界1となったこと。事実を深刻に受け止める必要がある。日本政府や専門家達の失敗から学ばない国は、滅びるとの歴史的記憶（教訓）を思い出す必要がある。

コロナ後遺症20人に1人が1ヶ月後に　忽那賢志：ワクチン接種者は後遺症が起こりにくい傾向　⇒　新型コロナ後遺症　日本人4000人のデータから分かったことは？

2020年1月に感染した20代の大学院生について言えば、倦怠感と思考力低下に苦しんでいるという報道は、血栓症が主体のACE2標的型コロナの感染者である。また2022年1月に感染した小学校6年生の男子では、40度の発熱後に腹痛で登校出来なくなったと報道されている。味覚傷害や嗅覚障害は古くから知られる風邪の典型的な症状である。

風邪は万病の源なので発症して長引けば後遺症もあり得るが、オミクロン時代ではその実数は極めて少ない。罹患しても大半は非常に軽症で済むので、少数の症例で針小棒大に過大評価すべきではない。煽り報道で有名な大阪大学忽那教授でさえ、オミクロンになって後遺症が激減し、ワクチンも治療薬も有意な抑制効果は無いと述べている。

中国で新型コロナ重症者急増　過剰な外出規制で免疫力低下？

新型コロナの監視機構Gside？はこの1ヶ月間に北京、内モンゴル自治区、広州などで採取した25種の新型コロナ株の遺伝子解析から、中国で拡散しているのは既存のオミクロン株であり、新たな変異株の徴候は見られないとしている。シンガポールのGsiede主任研究員のモーラ・ストロース氏も中国のゲノム情報は既存のオミクロン株であるとしている。

これらのデータから世界的に弱毒のオミクロン株で中国の高齢者が多数死亡しているとすれば、それは政府のゼロコロナ政策で過酷な生活を余儀なくされた国民の健康状態の悪化、主に栄養失調やロコモ症候群による免疫力低下が主因と思われる。このことはインフルエンザ以下の死亡率に過ぎないコロナをエボラやペストと同等の2類に放置している日本政府の愚策がウイルス実害が世界1低かった日本をワクチン接種率と感染者数世界1の猿ぐつわ国家にしたことと酷似している。

今後突然変異により強度の亜株が誕生する可能性は否定できないので、5類に格下げ後も新変異株の性状を調べる作業は必要である。

韓国：コロナ感染者の6人に1人は再感染　山路徹の兄が接種2日後に死亡：死の真相をはっきりさせたい　接種後のターボ癌は根拠不明？

mRNAワクチン接種が始まって以来、ターボ癌という言葉が世界中で拡散されている。ターボ癌は正式な医学用語ではなくmRNAワクチンの接種が始まった一昨年から、ターボエンジンで走るように急激に増殖する進行癌に対する新造語である。日本でも毎年の癌検診で何もなかった人がmRNAワクチンの接種が始まった一昨年以来、いきなりステージⅣの末期癌と診断される患者が増加しつつある。

ターボ癌についてはロイター通信も記事を出しており、ワクチン接種後に急激に悪化した癌の症例は多い。mRNAワクチンには免疫抑制作用がある事が判明し、様々な癌の増加が世界中で観察されている。ワクチン接種率が世界1となった日本でも、今後はステージⅣの末期癌患者が増加する可能性が高い。

1．コロナデマ情報から身を守る方法、ワクチンと死亡率の関係：宮坂昌之 大阪大学　mRNAワクチンは2000年当初から開発され、積み上げられてきたもの

20年ほど前からmRNAでワクチンを作る研究が進められたことは事実であります。しかし、研究期間が長いことと安全性や有効性は別次元の問題である。当初mRNAは遺伝病や癌の治療薬として注目されていたが、研究の大半は失敗の連続であった。mRNAのウラシルを化学修飾で難分解性にしたことにより、治療薬の可能性が出てきたが、未だに安全で有効な治療薬は開発されていない。

一方病原体のタンパク（コロナのスパイク）が体内で産生されると、その産生細胞が免疫系により異物と見なされ攻撃されて、自己免疫病を発症させることになる。このため病原体のタンパクをmRNAで体内産生させる方法をワクチンに応用することは本質的に誤りである。この基本原理を見誤ったことが、宮坂氏の理論破綻の主因である。事実、現在mRNAワクチンにより世界中で深刻な被害が激増しており、人類史上最悪の薬害に発展しつつある。

2．宮坂昌之：パンデミック発生の9年前に退職したイードン博士は、コロナワクチン開発に関与できません。動物実験マウスの寿命はそもそも2年です。

mRNAワクチンの危険性に早くから警鐘を鳴らしてきたファイザー社副社長イードン博士が、何処まで研究開発に関与していたかは不明であるが、博士が指摘していた危険性は全て実際の副作用として世界中で深刻な問題となっている。尚、SNS上でワクチン投与によりマウスが2年で死亡したとの誤情報に対して、マウスの寿命が約2年であると発言されたのであろう。

ご指摘のごとくマウスの寿命は約2年は事実である。これは猫の実験では2年以内に全滅したことを誰かがマウスの実験と誤解したことの批判と思われる。コロナウイルスの動物実験は感染しやすいイタチ、ミンクやフェレットで行うのが通例である。なお、ワクチンの実験では同じ抗原を連続投与したマウスでは、5回目くらいから死に始めるというのが実験的事実である（東京理科大学 村上康文教授）。

3．宮坂昌之：ワクチン接種後に亡くなった人がいることは事実だが、死亡者の推移だけを比較してもワクチンが死亡者を増やしたかの判断は出来ない。

これが何時の時点での発言であるか不明であるが、現時点で判明している事実は、ワクチン接種による免疫抑制で日和見感染やブレイクスルー感染が起こリやすく、重症化率も増加することが判明している。

4．宮坂昌之：mRNAワクチンで早産や流産を促す、実際は増えておらず接種で妊娠中のコロナ感染は低く、生まれる子供は一定期間コロナに罹りにくくなる

宮坂教授は1．ワクチンを打ったら死んでしまう。2．コロナは糞口感染する。3．mRNAワクチンは早産や流産を促すと言ったが実際は早産、流産は増えておらず、4．むしろワクチンを打つと妊娠中にコロナに罹る可能性が低くなり、5．生まれてくる子供はワクチンの効果でコロナに罹りにくくなることが分かってきたと述べていた。しかし、宮坂氏のこれらの発言はその後のデータで、大半が誤りであったことが判明している。

特に1．ワクチンを打ったら死んでしまうことに関しては、ワクチン接種数と死者数が完全に相関し、接種開始後の超過死亡数の激増などで明らかにされており、海外では訴訟が頻発している。2．コロナは糞口感染するというのは間違いだに関しては、第5波デルタ株までの新型コロナが小腸に最多のACE2受容体を介して感染すること及び屋形船やクルーズ船でトイレのフロアが最も高いPCR陽性率を出していた事実や、20年前のSARSの際に糞口感染することが判明していた。

3．mRNAワクチンは早産、流産を促すことが流布したが実際には増えていないについて、これに関しても多くの臨床例が報告されており、結果死亡数が7万人を超えた2021年度には新生児の誕生が20万人も激減した事実があり、妊婦に接種させることのメリットを主張したNEJMの内容はこれに不適切なデータ処理がなされ、その論文のスポンサーがファイザー社などの利益相反がある事も判明している。

5．生まれてくる子供はワクチンの効果で一定期間守られるについて、これを示すデータは見られない。宮坂氏はデータや情報の解析に関する注意点を指摘されているが、本人がそれを踏み外している例が少なくない。

国産コロナワクチン2023年早期に　ＫＭバイオロジクス

この不活化ワクチンは中国製ワクチンと酷似しており、インフルエンザワクチンと同手法で作られ冷蔵保存が可能であり、塩野義製薬の鼻粘膜吸引型スパイクワクチンと同様にmRNAワクチンよりも副作用は遙かに少ないと考えられる。しかし、オミクロン時代には塩野義の鼻粘膜吸引型スパイクワクチンの方が優れている可能性が高いと思われる。

大阪府 吉村知事：ポピドンヨードうがい薬研究がひっそり終了、推奨できる結果なし

イソジンと水でのうがいを比較した研究で35％と21％の差異はわずかであるが、8万円もする高価な外資系緊急承認薬でもイソジンと大差が無い。オミクロン時代にはイソジンもお勧めのひとつである。

オミクロンは今までの風邪では経験したことのない酷い喉の痛みに悩まされる

新型コロナは感染力が旧型コロナの6倍強くなったACE2受容体型から喉粘膜型のオミクロン型へと変化してきた。この両者の大半は無症候性感染だが、発症するとACE2型では血栓、血管障害型であり、オミクロン株では喉粘膜型症状を呈する。喉粘膜症状も軽度から焼けるような痛みを覚えるケースまで様々である。ゲノム解析により武漢型コロナ集団やオミクロン株は人の手が入った人工ウイルスである可能性が濃厚である。

血栓、血管障害型のデルタ株や旧型コロナの6，70倍もの感染力を有するオミクロン株には、我々の知らない未知のリスクがある可能性も高いので、健全な日常生活を取り戻すことを優先しながら彼等と付き合っていく必要がある。ただの風邪は軽症とのニュアンスがある為に、発症者の中にはその表現に合わない方もおられる。風邪は万病の源であり、喉粘膜の風邪であるオミクロンでも同様なので、今後も慎重に推移を見守る必要がある。

今年はどう向き合うべきか

新型コロナ騒動が始まって丸3年になり、当初はウイルス被害が世界最小であった日本がメディアと政府の非科学的愚策でマスク装着世界1、ワクチン接種率世界1、感染率世界1を誇る一人負け国家となってしまった。その主な責任は情報鎖国で自分の頭で考えようとしない我々自身にあるが、その付けは全て若者世代に押しつけられることになる。

和をもって尊しとし他者を疑わない日本文化は素晴らしいものであるが、不条理と不信が日常であるグローバル社会ではそれ自体がアキレス腱となり得る。今回の遺伝子ワクチンが世界中で被害を深刻化させた本質的失敗作として認知され、海外でのワクチン需要は完全に収束した。そのような中で世界的に禁止されつつあるmRNAワクチンを国内生産しようとしているのが、一人負けしている日本である。

原発事故で過疎化した福島県南相馬市でこの失敗作を生産する専用工場明治ファルマとアルカリスが今年から稼働し始める。バカ騒ぎのどさくさに紛れて日本国内にWHO日本支社や米国CDC東京オフィスまで作られてしまう。これにWHOパンデミック情報が揃えば、米国の巨大製薬企業がワクチンや医薬を日本人に強制的に投与することが可能となる。今年は日本にとって戦後最大の分水嶺である。

多くの国民がこの事実に気付き、次世代の若者が幸せに暮らせる日本の存続を願いながら、新年の一歩を踏み出したい。