松田学のニュース解説　新型コロナ最新情報　オミクロンの正体24＜本編＞

井上 正康 大阪市立大学名誉教授

新型コロナウイルスのルーツについて

武漢研究所やウクライナの生物兵器研究所に関しては、2005年からアメリカCDCのファウチ博士の指導の下に、上院議員時代のオバマ前大統領やバイデン大統領なども関与し、米国から多額の研究費が提供され続けてきた。ファウチ博士はウイルスの感染力増強法に関する特許も獲得している。京都大学の本庄特別教授が新型コロナウイルスが人工的なものである事を、私のノーベル賞をかけて断言すると述べられている。

エイズウイルスの発見者でノーベル賞受賞者リュック･モンタニエ博士も、mRNAワクチン接種者はエイズ症状を発症して数年以内に深刻な病気になるであろうとの遺言を残して謎の死を遂げた。

ワクチン3回目接種率5割が境界か。接種率4割程度で新規感染者数は横ばい、5割程度で減少に転じる傾向が浮かび上がったというが？

これらは厚労省がデータを捏造していたことを知りながら垂れ流されている、完全なフェイクニュースです。厚労省はワクチンの接種日時を覚えていない方々を未接種者として扱い、２回接種で感染が抑えられたとデータを捏造していました。接種日不明者を未接種者から除いて計算し直した結果、データが逆転して２回目接種者の方が感染しやすくなっていること、及びイスラエルなどワクチン先進国ではブースターショットや４回目接種で逆に感染爆発している事実が判明しています。

また、手持ちのワクチンはACE2受容体標的型コロナに対応した期限切れワクチンであり、ファイザー社やモデルナ社もこれを認め、夏までにはオミクロンに有効なワクチンを開発すると述べている。無効で危険な遺伝子ワクチンを8.8億回も買わされてしまった政府や厚労省が、超高額で購入した無効なワクチンを在庫処分するために、3回も4回も接種させることは国家犯罪である。

5から11歳の副反応が大人に比べて少ない傾向だというが？

免役反応は年齢、性差、既往歴などにより複雑に変化しますので、子どもの方がワクチン副反応が少ないとの考えは誤りです。代謝速度の早い小児では、薬物反応も早く速やかに現われ、それには性差も顕著です。子どもの心筋炎はその代表例であり、活発な男児の方が女児よりも遙かに頻度が高い、成人のプロスポーツマンが心筋炎や血管障害で脱落したり死亡しているのも、エネルギー代謝が激しい男性だからです。

逆に女子では不正性器出血や月経異常が多く発生しています。一方遺伝子ワクチンでは、既往歴のある高齢者に様々な副作用が発生し、死亡率も顕著に高くなっています。子どもの方がワクチン副反応が少ないとの誤情報は、若年層にワクチンを接種させて在庫処分するためのプロパガンダにすぎません。そもそも死亡リスクが皆無の子どもにはACE2標的型コロナに対する危険なワクチンを接種してはなりません。

子供も罹る喉風邪のオミクロンには、口腔ケア、手洗い、うがい、鼻洗浄等で予防し、発症した際には葛根湯などの解熱消炎剤やのど飴などで対応可能です。子供は喉風邪でもこじらせれば熱性痙攣や熱性脳症を発症しますので、症状が出たら速やかに開業医の診察を受ければ簡単に重症化は予防可能です。日本の医師はこのような診療を何十年もやってきたのです。

速やかな診察を妨げている最大の要因が指定感染症2類相当であり、それをインフルエンザの5類相当以下に格下げすれば、コロナ騒動はすぐに収束し、バカ騒ぎする必要はなくなります。

登下校で脱マスクの徹底を

メディや専門家に2年間以上も脅かされ続けて、大人も子供も深刻な恐怖感が脳の潜在意識にすり込まれています。子供にとっての2年間は大人の10年分にも相当し、大人の想像を遙かに超える深刻な悪影響を与えています。恐怖感で100％近くの大人がマスクを手放せない世の中で、子供に熱中症が危険だから外しなさいといっても、無意識の方がそれを拒否してそれを外せません。大人の無知が子供の将来に取り返しがつかないほど深刻な影響を与えつつあります。

子供たちは責任回避で縛られている大人の犠牲者であり、まずは大人が同調圧を拒否する勇気を取り戻し、率先してマスクを外すことが不可欠です。

屋外でマスクは不要：東京都医師会

尾崎医師会長も曲がりなりにも医者なので、医学的にマスクは無意味である事は十分に知っている。彼はマスクを外せるのは、ゼロコロナでウイルスが収束した時との非科学的発言で、自分に責任が及ばないようにアリバイ作りで、屋外ではマスクを取れと述べているに過ぎない。利権まみれの人物を医師会長にしている日本人医師のの民度が、子供を犠牲にして人災被害を深刻化させている。

屋内では2メートル以上確保で会話しない場合はマスク不要：日立製作所

政府は5月20日に考え方を示したが、そこで日立製作所もマスクの基準を見直した。このようにお上が言わなければ、当たり前のことが出来ないという思考停止状態が日本人の民度に成り下がっている。マスク不要の新ルールを屋内では2メートル以上で会話しない場合、屋外では会話の有無に関係なく2メートル以上、または会話しない場合としている。

マスクを外したくない従業員にはどのようなケアをしているのかとの質問に対し、公共交通機関ではマスクの着用を強く推奨している。こういったやり取りを見ても、幼稚園児並みの思考レベルの大人社会、その付けは子供たちに及ぶのではないか。

ANAの増便。飲食店で飛沫付着したアクリル板放置したまま。ビニールカーテンと同様根拠がない。

フェイスガードやマウスガードと同様にアクリル板も新型コロナ予防効果が無かったこと、アクリル板は空気の対流や大きな声を出すので、逆効果であったことが実証されている。情報鎖国大国の中で大人の思考力のなさが、世界中で日本を1人負けさせている。

欧米でサル痘の感染拡大。緊急事態に値するか？

猿の天然痘であるサル痘には、ビリオラメジャーとビリオラマイナーがある。潜伏期間は6~13日で、初期症状は発熱、悪寒、背中の痛み、筋肉痛、リンパ節の腫れなどで、発熱数日後に顔、手足、口内、性器、目等に発疹が出る。臨床的には天然痘と区別が困難で死因はウイルス血症で1~2週目に多い。サル痘は人には感染しにくいが、ワクチンで免疫バランスが崩れて日和見感染が広がりやすくなっていることが関係しているかも知れない。

新型コロナと同様にワクチン接種歴を調べ、過剰反応でバカ騒ぎしないことが大切である。

夏休みに感染拡大の恐れ？厚労大臣

全国の感染者数は減少傾向にあり、発言の科学的根拠はない。厚労省がワクチン接種歴を改ざんした捏造結果を訂正し、接種で免疫力が抑制されて逆に感染しやすくなる事実が判明した。これ以上ワクチン接種を繰り返さなければ、PCR陽性波の増減と無関係にオミクロン感染は医学的に収束すると考えられる。

※　ワクチン接種するから感染が拡大しているという関係

指定感染症分類2類から5類にすることを躊躇する背景は？

コロナを未だにエボラやペスト並みに分類しているのは日本のみであり、政府や厚労省の非科学的無作為は犯罪であり、世界中から呆れられている。海外では、ノーマスクで現地の状況に合わせたと釈明した岸田総理は、日本国内でのバイデン大統領との会合では、ノーマスクの3密状態であり、オミクロンでコロナ禍が終わっていることを熟知している。

岸田総理の2枚舌は選挙対策以外の何者でも無い、国民を犠牲にして党利党略に奔走する総理に対して、小野田紀美議員が『いい加減2類にしてよ、総理決断を！』と自民党からさえも反対発言が出るのは当然である。

妊娠28週以降の胎内で新型コロナへの暴露は脳の発達に影響：発達障害：自閉症、双極性障害、統合失調症、学習障害、脳性麻痺など。

免疫力が低下する妊婦では、古くから様々な感染症に注意するよう指導されており、コロナに特有のものではない。NEJMでも、妊婦へのワクチン接種効果に関して不適切なデータ処理がなされており、その論文のスポンサーがファイザー社であったことなどの利益相反が判明している。現時点では妊婦への遺伝子ワクチン接種は控えた方が良いと思われる。

特に無症候性パンデミックとなったオミクロンは喉に限局した風邪ウイルスであり、妊婦や胎児への影響は激減しており、過剰反応しないことが大切である。

日本版CDCの設置について

今回の新型コロナパンデミックでは、様々な問題が明らかになってきた。その中でもアメリカのファウチ博士の不適切な対応や、アメリカの巨大製薬企業の不誠実な販売活動が問題にされている。特にファイザー社とアメリカのFDAがワクチン副作用に関する書類を75年間も隠蔽しようとしたが、裁判で敗訴してその内容が本年3月に公開された。

それには1200種類以上の重篤な副作用や、後遺症及び多数の死者が記載されていた。しかも、安全性試験が終わっていない遺伝子ワクチンを、世界中の国々が非常識で異常な条件で購入契約させられている。そのような状況で、ワクチン接種を強く推奨してきたCDCや関係者の姿勢が厳しく裁かれようとしている。このような事実を踏まえ、アメリカのCDC東京オフィスが設立されれば、そこが厚労省の医薬品政策にも大きく影響することになる。

今回厚労省がワクチンの有効性を高く評価するようにデータを捏造していたことや、接種により再感染リスクが逆に高まる事実が判明している。このような状況の中で、日本版CDCの設立が決定されたが、それがアメリカCDCの不誠実な介入や、厚労省の隠蔽体質を改善し、真に国民の健康を守ることを審議しうるか否かを厳しく監視することが不可欠だと思われる。

今回のコロナ騒動では日本の医療行政が危機的な状況である事が判明し、その改善こそが喫緊の課題である。

参議院選挙に期待するものは？

メディアが誤情報で国民の恐怖心を煽ったパンデミックへの過剰反応で、人類初使用の遺伝子ワクチンの安全性や有効性の正しい評価が、完全に無視され、世界中で無数の人災災害を暴走させた。欧米ではその関係者の責任追及や薬害訴訟が世界的規模で起こり始めている。日本政府や厚労省のワクチン政策も不自然なことの連続であり、厚労省や専門家の信頼が大きく損なわれ、国民の信頼を完全に失いつつある。

国会議員の中にも、遺伝子ワクチンの危険性に気付き、子供へのワクチン接種を慎重に考える超党派議員連盟が設立された。今回の参議院選では、国民の健康と生活を真剣に守ろうとする政治家や政党を、支援する流れが大きくなりつつある。全員が貧しかったが終戦直後に生まれた私は、両親や大人達のおかげで、努力すれば右肩上がりで夢のある良い時代の日本を堪能させて頂いた。

今全体主義的グローバル社会の中で、日本国民の命運が大きく左右される戦後最大の分水嶺である。利害関係やしがらみのない参政党のみならず、既存の政党の方々も、与野党問わず歴史的に正しい情報の元に、日本国民が自身や次世代のために高い志と見識のある政治家を選ぶことを心から願っている。