井上正康先生の解説を再掲載します。
ワクチンは健康な人が打つから製薬会社は濡れ手で粟の金塊なんですね。医療経済学的な暴走状態が起こっている。ワクチンという利権が絡んだ問題。（海外で打っているが日本では打たないから子宮頸がんが増えている？）それは嘘ですね。子宮頸がんワクチンという名前を付けていますが、頸がんに対するワクチンではありません。ウイルスに対するワクチン。ウイルスがあるからといって発癌する補償はございません。
名前をチョット変えるだけでいくらでも売れたりするので、そういう意味では抗がん剤という名前と一緒ですね。抗がん剤と呼ばれているものは、細胞を選ばない。それを抗がん剤という名前によって、がんだけが特異的にやられるという誤解を与えることによって、ものすごく売れている。
しかし、数十年前、アメリカ議会で抗がん剤はデメリットの方が大きいと、議論されました。ほとんど使われなくなっています。ところがこの抗がん剤は、圧倒的に日本へ回ってきています。そのために先進国では、がんで死ぬ患者さんが激減しているのに、日本だけが同じ時期から激増しているんですね。日本は抗がん剤のベストマーケットになっています。・・日本がメガファーマの草刈り場になっている。
端的な例は血圧を下げる薬。日本人は１億人しか成人はいません。７７億の中の１％ちょっと。その１％の日本人が世界の降圧剤の６０％を飲まされてるんですよ。こんな異常なことが起こっている。肺のCTスキャンを撮るCTスキャナー、世界の半分近くが日本にある。医療先進国と言っていますが、高額機器の半分以上が日本にあるというのは異常です。国民皆保険制度によって医療にスポイルされてしまっている。
薬に頼らない生活をすべき理由
日本は向精神薬と降圧剤の最終処分場だそうです。向精神薬に関してはオーバードーズが有名ですね。同じ種類のクスリを何種類も精神科医が処方し、１回に飲むクスリが何十錠にもなってしまう。今日の気分はクスリ次第。食物と同じように、クスリによって身体が作られ、クスリによって気分も良くなったり悪くなったり。今日は明るく行きたいからこのクスリ、今日の仕事は大変だからこのクスリ、ぐっすり眠りたいからこのクスリ。
少し気分が落ち込むと薬に頼る、眠れないからといって睡眠薬に手を出す。健康診断で血圧が高いといわれ降圧剤を処方される。そうしているうちに服用する量がドンドン増えていき、精神依存から薬物依存へと進んでいき、クスリなしでは落ち着かなくなってくる。
筆者も以前、マイスリーという睡眠剤を処方してもらったことがあります。イライラして眠れなくなったことから近所のクリニックで処方してもらいました。最初は良く効いて、すぐにぐっすり眠れるのですが、段々効きが浅くなっていき、いつもの量では寝付けなくなっていきました。そして１錠から２錠へと量が増えていき、精神的にも眠れないことばかりに意識が向いてしまいます。医師はこの程度なら依存が生じないと言っていたのですが、気がつけば、これなくして寝られないのではないかと思うようになりました。
ふっと、以前聞いていた薬物依存のことが頭をよぎり、依存というのはこのような状態になるのか、と身をもって体験したことになります。
ベンゾジアゼピンの処方量：日本が№１については以下のページに詳しい。
降圧剤を考える
国民皆保険の負の側面は、チョットした風邪でも健康保険があるから安く済む、毎月保険料を取られているのだから罹らないと損だ、健康診断で引っかかったからと気軽にクリニックへ。
でもその結果がもたらすものとは何でしょうか。
ひとつは、医療やクスリに対して、身近に抵抗感なく受け入れてしまい、ワクチンが出来たといって予約電話に殺到する。そうです、新型コロナワクチンの中・長期の安全性が証明すらされていないのに、疑問の一つも抱くことなく接種してしまう。これこそ医療・クスリが身近になってしまったことの負の側面です。有名な製薬会社だから信用できる、国の医療政策で行われているから大丈夫というわけです。自分で調べて安全だというのではなく、すべてお任せなのです。遺伝子組み換え食品を敬遠する人たちが、遺伝子組み替えワクチンを接種しているのです。
このお任せ医療・クスリが今まで何も問題を生じなかったかというと、とんでもありません。夥しい医療過誤、薬害が歴史上累々と積み上がっています。数々の薬害訴訟として報じられていることは知っているでしょうが、自分が接種するとなるとそのようなことに考えが至らないのかも知れません。自分にはそんなことは起きないと。しかし根拠はどこにもありません。お任せ医療・クスリがもたらした帰結は、今、私たちが目の当たりにしている現実そのものです。
医療機関や製薬会社は人の病気を治すことよりも、自己の利益を増大させることの方が優先すると言ってしまえば、そんなことはないと言うかも知れません。しかし身体に負担がかかるからと言って、余程のことがないと注射をしない、クスリを出さない医師というのは何十年も前にはいましたが、現在は見たことがありません。風邪で熱がある程度でも、平気で５～６種類記載した処方箋を出してくる輩ばかりです。こうすると製薬会社からキックバックがあるからです。
新型コロナウイルスが流行した初期に診療拒否をした医師を忘れてはいけません。接種のアルバイトで儲かると思うと、ウホウホ喜んで打ちに行きます。軽症者を重症病床に入れて補助金詐欺を働く病院も同様です。まん防で政府から予算を回してもらえる自治体も、沢山の献金を製薬会社から受取る政治家も。
国民皆保険がもたらす負の側面の二つ目は、自分の身体がボロボロになることです。クスリで健康になることは出来ません。これについては稿を改めてご紹介します。
Deadly medicines and organised crime
企業がデータを操作し、医薬品コストを増大させる方法 Peter C. Gøtzsche
医薬品および医療機器会社は、その要点を実証するために、最良の集団および比較グループで試験を組織する。彼らはデータを管理し、社内で分析を行い、プロの作家を雇って論文を書きます。次に、マーケティングニーズに合ったアウトカムを選択し、患者にとって最も重要なアウトカムではなく、最大の違いを示します。あまりにも頻繁に、学者は、入力がほとんどなく、データを保証できないときに、著者としてリストされるために支払われます。
陰性の結果が出た試験は埋もれ、公表されない。マーケティングの誇大宣伝を懸念し、したがって証拠のバランスのとれた有効な見解を求める医師は、利用可能なすべてのデータが偏っているため、だまされます。Gøtzscheが言うように、「『最高の』薬物は、単に最も恥知らずに偏ったデータを持つものかもしれません。
この本は、彼自身の関与を説明する章で構成されています。製薬、テスト、およびデバイス企業のビジネスモデルを概説する。臨床試験が利益を強調し、欠陥や害を最小限に抑えるように設計されているため、参加する患者(および臨床医)は、共通の利益に貢献するのではなく、マーケティングを支援するように欺かれています。彼は、薬を服用しているほとんどの患者はそれらから利益を得ていないと主張しています。
Gøtzscheは、「大手製薬会社」が推進する神話を批判し、イノベーションを継続するためには、ブランド薬に法外な価格を支払い続ける必要があると述べています。医薬品が高価であるのは、主に公的資金による研究によって負担される開発コストのためではなく、マーケティングマシン、政治的ロビー活動、および過剰な利益獲得のためです。彼は、ガバペンチン、シクロオキシゲナーゼ-2阻害剤、より高価なインスリンおよび他の糖尿病薬、減量治療、プロトンポンプ阻害剤、および精神医学的薬物療法の適応外マーケティングから多数の例を提供する。
彼は、精神医学が非科学的な精神分析的アプローチから非科学的な薬物プッシュ(「生物学的精神医学」)にどのように変化したかを示し、副作用や薬物からの撤退の困難さを無視しています。この一般的なシステム障害は、コクラン運動やヨーロッパのAllTrialsイニシアチブで支持されているように、すべてのデータをオープンにする必要性を含む、プロセス全体の革命を必要とします。
私たち医師と私たちの組織は、継続的な専門能力開発の責任者を含め、製薬業界が彼らの原因を前進させないプログラムにお金を払わないので、実際にはマーケティングスキームである「無制限の教育助成金」のような偏った資金から自分自身を引き離さなければなりません。いわゆる患者組織は、通常、マーケティングの最前線であり、新薬や高価な薬に公的資金を要求する組織は、法外な価格の引き下げを要求することはめったにありません。
死に至る薬と組織的犯罪 大手製薬会社はいかにして医療を腐敗させたか 製薬会社や医療機器メーカーは、自社の主張を実証するために最適な集団や比較群での試験を企画し、データを管理し、社内で分析を行い、論文を書くためにプロのライターを雇う。
そして、患者にとって最も重要な結果ではなく、自社のマーケティングニーズに合った、最大の違いを示す結果を選択する。そして、データにほとんど関与しておらず、データを保証することもできないのに、学者がお金をもらって著者として記載されることが非常に多い。
否定的な結果が出た試験は埋もれてしまい、発表されない。マーケティング上の誇大広告を懸念し、バランスのとれた有効なエビデンスを求めている医師たちは、入手可能なデータがすべて偏っているため、騙されてしまうのである。
医学雑誌は、製薬会社からの収入に依存しているため、利益相反が生じている。医師は、製薬会社が提供する金銭的なインセンティブに屈してしまう。Gøtzsche氏は、デンマークでは2010年に医師の約12%が何らかの形で製薬会社のために働いていたと指摘している。
彼らは「臨床研究者」となって多額の資金を投じて、治療効果がほとんどない、あるいはかえって有害な、いわゆる 「ミー・トゥ・ドラッグ 」を開発するのである。 「専門家」や「オピニオンリーダー」を買収して、より「近代的」な新薬を使用するよう医師を説得する。
企業は、類似した安価な薬から高価な薬に変更することで利益を上げている。例えば、ヒトインスリンからGMインスリンへの変更や、既存の薬の異性体の販売（プリロセックからネキシウムへの変更など）などである。いわゆる患者支援団体は、しばしばマーケティングの手先に過ぎない。
医薬品の規制は年々弱くなっている。例えば、1992年に米国で制定された「処方薬ユーザーフィー法」では、品質を犠牲にして審査を迅速化し 2008年には米国外で行われた試験はヘルシンキ宣言を遵守しなくても医薬品の承認申請ができるという決定がなされた。
政治家がFDAの決定に干渉することが許されている。各省庁には、何の新しさもない薬の書類がバインダーで溢れている。回転ドア人事」現象や「レギュラトリー・キャプチャー」（規制当局が産業界と癒着すること）など、利益相反が規制当局の仕事を妨げている。
また、規制当局による審査の信頼性が低いために、販売後に安全性に関する重大な問題が発生し、51%の医薬品ラベルが変更されていると指摘している。ある種の医薬品が規制プロセスを押し進められた結果、何千人もの患者に危害を加えたり死亡させたりした後に、後になって取り下げられたことを論じている。